「《北朝鮮の核軍拡》に匹敵する《”軍事的真空“日本の無防備》が戦争を招く」も知らない、“安倍晋三ゴマスリ商売”八木秀次/百田尚樹らの“ゲス集団ヒステリー”（その２）

 

 

 

 

 

 

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中川八洋掲示板
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「《北朝鮮の核軍拡》に匹敵する《”軍事的真空“日本の無防備》が戦争を招く」も知らない、“安倍晋三ゴマスリ商売”八木秀次/百田尚樹らの“ゲス集団ヒステリー”
2017.09.14
第九条を国防軍設置に改正せよ

 

 

 

 

 

 

 

「《北朝鮮の核軍拡》に匹敵する《”軍事的真空“日本の無防備》が戦争を招く」も知らない、“安倍晋三ゴマスリ商売”八木秀次/百田尚樹らの“ゲス集団ヒステリー”

 

 

2017.09.14
第九条を国防軍設置に改正せよ

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

（続き）

 

 

 

 

国防を拒絶し、日本の共産革命に驀進する安倍晋三を擁護する“安倍晋三ゴマスリ屋”の「反日」

　八木秀次・百田尚樹・小川榮太郎・櫻井よしこ・阿比留瑠比ほか、“安倍晋三ゴマスリに生きる、卑しく低劣なアンパンマン評論家たち”の大罪と害毒は、その結果における強度の「反日」性において、朝日新聞・共産党とほとんど同レベル。例えば、霞が関共産党官僚と安倍晋三とが手に手を取り合って、時代錯誤にもマルクス『共産党宣言』に従った、日本を緩やかに/ソフトに共産社会へと革命する、恐ろしい祖国解体政策と立法に対し、これら五名は全く糾弾・批難もしなければ、批判すらしない。彼らは実態において、黙認の形で安倍晋三の共産革命を熱烈支持するコミュニストだといえる。

 

　この事実は、表3で一目瞭然。五名のうち八木秀次を例とし、この“安倍晋三版の日本共産化”政策や立法に反対したか・否か（同調したか/しなかったか）を右欄に示しておく。

 

 

表3；日本の共産社会化を促進する安倍晋三を非難しない“知能指数三歳”八木秀次と百田尚樹

脚注1；女性の職業生活における活躍の推進に関する法律、2015年9月4日成立。

脚注2；（不登校児を革命手段にするフリー・スクール支援の）教育機会確保法、2016年12月7日成立。

　表3にある、フリー・スクールとLGBTの立法等に関して、それを文科省で推進した官僚が、霞が関界隈で知らぬ者などいない“文科省随一の共産党員”前川喜平であった。この前川喜平に意気投合し熱をあげ、私的な塾に過ぎない共産党が運営するフリー・スクールに公的資金を投入してあげることを独断専行で決めたのが安倍晋三。安倍晋三は前川喜平を、フリー・スクールとLGBTにどっぷり洗脳してくれた御褒美に事務次官にした。

 

　一方の前川喜平としては、フリー・スクール関連立法を、“スーパーお馬鹿”安倍晋三が言いなりに騙されてやってくれた以上、安倍晋三はもはや用無し。すぐに前川は、過激かつ教条的な共産党員に回帰し、安倍晋三がやった、前川個人が絶対反対の、集団的自衛権憲法解釈正常化に対し憎悪感情を燃やして、一気に加計学園問題を活用し“安倍つぶし”に出た。これが事の顛末。前川喜平にやられた安倍晋三とは自業自得。どこにも同情すべき事由はない。箴言“馬鹿は死ななきゃ治らない”の真理を、安倍晋三が身をもって実証しただけ。

 

表4；安倍晋三の領土割譲・国民殺戮を擁護する“愛国心ゼロ”八木秀次は“朝日新聞のクローン”

　表4の前半は、安倍晋三のラディカルな反・国防主義が、父親・晋太郎譲りのサイコパスが母胎の人格異常を示唆する。が、表4の後半は、安倍晋三の外交すべてが逆走の反・外交になること＆必ず外交大敗北の連続になることは、外交音痴の自分を逆さイメージし、俺様は“外交天才”だと妄想した結末だから、安倍晋三が分裂症（orパラノイア）系の精神障害者なのを示唆する。（安倍晋三は、人格異常と精神異常の双方を病んでいることになる）。

 

　特に、ロシア民族とは人類史上唯一の天才外交民族。過去五百年以上にわたり、ロシアとの外交交渉に勝利した国はゼロだし、引き分けになった国すらも一ヶ国としてない。東京帝国大学の前身「南校」でダントツ首席の未曽有の大秀才だった小村寿太郎ですら、1905年のポーツマス講和会議でロシア全権ウィッテに一方的に押されっぱなし。

 

　ロシアとのテーブル上での外交交渉だけは断じて避けるのが“賢明・賢慮のイロハ”だが（備考）、マージャンと女遊びで四年間を過ごした“成蹊大卒のスーパーお馬鹿”は、烏滸の沙汰にも、16回もプーチンと秘密会談をした。安倍晋三に分裂症系の狂気が無ければ、大蛇を押さえ込めるとガマガエルが大蛇に噛みついたような、単独密談式の対ロ外交など決してしていない。

（備考）「日本には例外的に対ロ交渉の達人が二人だけいる。吉田茂と中川八洋君だ」は、曽野明の口癖だった。確かに吉田茂と私（中川）は、“対ロ無交渉の交渉”を対ロ外交の根本とした。そして、吉田茂は米国の軍事力を“無交渉の交渉”の絶対背景にしなければならないと説いた。私は、吉田茂のこの付加条件にさらにもうひとつ付加して“北海道を全島ハリネズミにすること”を絶対条件とした。具体的には、戦車1500両以上、対人地雷/対戦車地雷を最低三千万個敷設、港湾・空港すべてに爆発破壊のためのダイナマイトの大量埋設等である。

 

　要は、愛国心ある真正の日本国民ならば、「国益において安倍晋三に、外交をさせてはならない」と絶叫したはずだ。が、愛国心ゼロが旗幟鮮明な八木秀次は、「安倍晋三は、外交をしてはいけない」とは一言も発したことはない。八木は、安倍晋三に“反・外交”を積み重ねさせ、日本国の国際的環境と日本国の領土保全情況を悪化一途に追い込む事を目論んでいる。

 

 

 

 

 

 

 

自衛隊は軍事力の整備なら国防軍と同じく強化は可能。が、侵略するロシア/中共軍とは戦えない

　先述の八木秀次の引用文に話を戻す。八木は、この引用文で、北朝鮮の弾道ミサイルや核弾頭問題に対処するには、憲法第九条に三文字「自衛隊」を加憲しないと出来ないと主張している。何という荒唐無稽なデタラメ話であろうか。 　

 

　要は、八木は、現在でも日本は直ぐにTHAAD8セットの輸入配備ができるのに、公共核シェルターをどしどし建設できるのに、北朝鮮のミサイル施設を爆破する先制攻撃兵器を保有できるのに、阻止したいのである。三文字「自衛隊」を憲法条項に加憲するまでは「これらの対北朝鮮核弾頭弾道ミサイルへの積極防御/消極防御/先制攻撃はできない」と主張しているからだ。八木秀次の上記引用文は、八木秀次が北朝鮮の金正恩の工作員になっていることの証左でもある。 　

 

　八木秀次は、あの凶悪残忍な北朝鮮人で産経新聞社長・住田良能が特段に可愛がった“住田良能の稚児”である。八木秀次は北朝鮮の代言人でないという証拠より、八木秀次は北朝鮮のマウス・ピースだと裏付ける根拠の方が多く散見できる。産経新聞社内で八木秀次の周辺は、かつての上島嘉郎のような北朝鮮人だらけ。そのような環境で、八木が北朝鮮人化しない方が無理というもの。 　

 

　さて、自衛隊を国防軍（軍隊）に昇格しない限り、何故、日本の実力組織（戦力）は国を護る戦闘ができないかは、かつて1980年代前半までの日本では常識だったが、1991年のソ連邦崩壊を境にこの常識が完全に消えた。その理由の一つは、自衛隊の自衛官は国家公務員であり、国防軍（軍隊）になれば軍人となる。“社会的身分を一段上にあげる”ということではなく、戦場における戦闘を可能とする法律の有無において決定的な相違が生じるからである。

 

　たとえば、「敵前逃亡」という戦場離脱は、国家公務員であれば職場放棄の長期欠勤だから、懲戒免職になるだけ。実際にも、かなりの情報を集めると、自衛官は、有事の防衛出動の下令と同時に、海自・空自では40～50％が依願退職届を出すと予測されているし、陸自は70～80％がそうするだろう。退職金が無いだけだから、懲戒免職なら大いに結構で、晴れて合法的に「敵前逃亡」が認められるに同じだからである。だが、軍人であれば、軍刑法と軍法会議があり、防衛出動の下令と同時に「敵前逃亡」は銃殺刑の死刑である。この軍刑法が無ければ、国家は軍隊に戦場での戦闘遂行をさせることはできない。

 

　もう一つの問題は、憲法に国防軍の条文がない以上、軍刑法は制定できず、自衛隊の自衛官が敵兵を殺せば一般刑法において殺人罪となる。現在、この問題については上官の命令があれば敵兵殺害は免責されると自衛隊では教えているが、果たしてそうなるか。PKO部隊の場合は海外だから、国際法が優先的に適用され、この珍解釈も一応成り立つ。が、日本列島の領域内戦闘の場合には、国内法が優先されるから、必ず一般刑法が大きく自衛隊に立ちふさがる。

 

　現在、現実味が一段と強まる日本の有事とは、次のケース。

第一段階；北朝鮮から核弾頭/VXサリン化学弾頭の弾道ミサイル

数百基が、日本の主要都市すべてに投下される。3000万人死亡/2000万人重体・重傷/都市機能の完全破壊等は確実。

 

第二段階；北ではロシアが北海道に侵攻、同時に南では中共が沖縄本島orそれを飛ばして九州に上陸。

 

第三段階；東京と大阪では、疎開していた武装在日朝鮮人数十万人が軍事蜂起。国会議事堂/総理官邸/皇居その他の占領、そして朝鮮人政権樹立が内外に宣言。

（第四段階以降は略）

 

　このような事態で、脆弱な武力しか与えられていない/兵員は雀の涙の自衛隊がどう戦えばいいのか。憲法第九条第三項に三文字「自衛隊」加憲したら、自衛隊の戦闘能力が十倍になるとでも言うのか。戦闘能力は、部隊に与えられている兵員数と兵器の質と量が決定する。例えば、陸自の兵員が35万人で戦車3000両/対人地雷6千万個なら、闘って勝てるチャンスもあるから、国家公務員の自衛官ですら「敵前逃亡」は二割以下になるだろう。 　

　だが、現在の国内治安軍レベルの陸自の弱小兵力ならば、想定される外敵侵攻に対し闘っても犬死になる以上、続出する「敵前逃亡」には理があり、自衛隊が戦う前に瓦解消滅するのは、疑問の余地なく明白なこと。

　

　だが、安倍晋三ゴマスリ屋で生きる、国防などチンプンカンプンの無学無教養な上に愛国心ゼロの「八木秀次・百田尚樹・小川榮太郎・櫻井よしこ・阿比留瑠比」らは、ペテン師である本性を剥きだして、究極の有害無益で日本亡国に直結する“自衛隊加憲論”を支持して、「踊らにゃソンソン」とばかり阿波踊りを踊りまくる。日本が亡国直前に入り、その終末デカダンス現象の一つだろう。

 

 

 

 

 

 

論壇誌を止めた『正論』。そして一般読者を騙す「“口先男”安倍晋三ファンの会」誌となった『正論』

　上記の表3と表4は、『正論』が、民族系雑誌としてもその機能を停止して自己変質していることを示す。実際にも、住田良能が社長命令で2006年に北朝鮮人・上島嘉郎を編集長に抜擢した時、『正論』は論壇誌としては死滅した。世間は正直で、『正論』実売6万部は、上島のもとで一気に2万部になった。それから十年、腐食劣化がさらに進み、『正論』は読者騙しと“結果「反日」”を基調とする、日本国に存在してはならない有害図書・毒書になった。

 

　もし『正論』がまともな論壇誌であれば、表3や表4に従って、安倍晋三の共産革命政策やその国防無策を非難・糾弾しているはず。だが、今や『正論』は、論壇誌・オピニオン誌とはほど遠い。その逆の、『口先男で80％共産主義者・安倍晋三のファンの会』誌となった。日本国の国益などいっさい考えない、公共性ゼロの雑誌になったのは、AKB48（備考）やEXILEのファン・クラブ誌と同類だから当たり前のこと。

 

（備考）活字離れとインターネットの普及から、今ではAKB48のファン会誌は廃止されている。 　

　これは、安倍晋三を評価するには、評価指標としてあるべき国益を表4左欄のごとくにまず設定しなければならないが、『正論』では知的水準が低すぎ、それができない事に起因している。代わりに『正論』は、唐突に「安倍晋三大好き！」を最初から最後まで基準とする。朝日新聞では「安倍晋三を潰せ！」が最初から最後まで基準なのと全く同じ手口。「安倍晋三大好き！」なら、AKB48ファンと同じ行動パターン。

 

　現在の『正論』編集長・菅原慎太郎は、学校をサボって“芸能人追い駆けっこ”が日常の馬鹿女子中学生と同類の、“産経ゴロツキ中卒記者”。当然、公共性がある論壇誌を編集することなど、初めから土台無理で不可能なこと。私的な「ファンの会」誌ぐらいしか編集できない。菅原慎太郎の知的レベルが中学一年生程度しかないのだから当然か。

 

 

 

 

 

第二次世界大戦のポーランドとチェコ・スロバキア──軍事的真空の平和国家が大戦争を招来する

　 “産経ゴロツキ中卒記者”だから仕方がない事だが、菅原慎太郎は無学無教養ぶりを発揮して、八木・百田「雑談」（『正論』10月号）のタイトルを、「世界の癌は北朝鮮、日本の癌は大マスコミ」とした。「世界の癌は北朝鮮」とは、何という危険な間違いである事か。「日本の癌は大マスコミ」とは、何という真赤な嘘である事か。 　

 

　後者の「日本の癌は大マスコミ」の方は既述の通りで、国防・外交・内政の根幹を国益とする指標において、産経新聞とは朝日新聞のクローンで、産経新聞の害毒は朝日新聞に優るとも劣らない。その意味で、「日本の癌は、産経新聞」「日本の癌は、八木秀次や櫻井よしこや小川榮太郎などの民族系アンパンマン評論家」とも言えるから、「日本の癌は大マスコミ」などとは度外れの真赤な嘘。

 

　前者の「世界の癌は北朝鮮」は、次の二つの理由で、危険極まりない間違い。第一の理由は、世界の癌の筆頭は、クリミヤ半島に侵略し、今や東欧諸国と北海道への侵攻を準備するプーチンのロシアこそ「世界第一の癌」であろう。

 

　また、日本の尖閣を侵略する準備に全力を傾け、公海である南シナ海を軍事化し内海化する中共もまた「世界第一の癌」であろう。だが、“産経ゴロツキ中卒記者”菅原慎太郎は、「世界の癌は北朝鮮」と宣伝することにおいて、ロシアと中共の“北朝鮮の脅威以上の脅威”を隠してあげている。

　

　第二の理由は、軍事増強や侵略の予備行動に走り出したロシア/中共/北朝鮮という“侵略三ヶ国”の大脅威出現に対し、いっさい軍備増強をせず、この東アジアに軍事真空vacuumをつくる日本も、東アジアの安定と平和という視点においては同罪であるのに、“産経ゴロツキ中卒記者”菅原慎太郎は、これを隠蔽する。現実の捏造とも言ってよかろう。 　

 

　歴史を紐解いても、軍事真空地帯をつくらないは、平和の要諦で、平和構築・維持の大原則。例えば、第一次世界大戦後オーストリア・ハンガリー帝国の解体で、東欧に簇出した無数の小国群が軍備を嫌悪する平和愛好国であったことが、ヒトラー・ドイツとスターリン・ロシアの東欧侵略を誘発したことは、歴史の教訓だろう。これについての考察は、チャーチルの『第二次世界大戦』（注4）が有名なので、本ブログ読者は必ず一読されたい。 　

 

　この軍事真空の他例としてのポーランドは、1918年11月に独立した歓喜に国防を忘れて、ナチ・ドイツとソ連が東西から挟撃する形で迫る脅威を等閑視した。その結果、1939年9月に亡国しただけではない。人口3000万人の中600万人を主にロシアに殺された（注5）。1920～30年代のポーランドの軍事脅威等閑視（＝平和ボケ）の代償ではあるが、世界の涙を誘う（1939年からの）地獄の惨状を呈した、その元凶である二十年間（1918～39年）に及ぶポーランド人の平和ボケ状態は、現在の日本がそっくり再現している。今日の日本で、プーチンが北海道侵攻に鋭意準備しているが、この脅威を感得する日本人が、私以外に果たして幾人いるのだろう。

 

　1991年にソ連邦の崩壊で始まった“ポスト冷戦のつかの間の平和”は、“（血の八分の七がモンゴル人の）イワン雷帝の再来”で“侵略の大統領”であるプーチンが独裁者としてロシアに君臨を開始した2000年3月をもって終焉した。今から、十七年間もはるか昔の事である。だが、2017年に至っても、日本人は、どこにも存在しない/すでに消え去った“ポスト冷戦＝手離しの平和”に幻覚し、新冷戦or熱戦前夜に突入している東アジアの現実を直視しようとはしない。

 

　産経新聞、雑誌『正論』、そこに巣食う八木秀次/百田尚樹/櫻井よしこらは、「東アジアが新冷戦もしくは熱戦前夜に突入している現実」「ロシアが露・中・鮮《対日侵攻》三ヶ国同盟のリーダーである現実」を、敵国のスパイと変らぬ“非・国民”安倍晋三と一緒になって、日本国民の目から隠蔽せんと躍起。産経新聞とその傘下で管を巻く“アンパンマン評論家”八木秀次/百田尚樹/櫻井よしこらとは、実態的には「共産党・朝日新聞の別動隊の教宣活動家たち」に分類できる。少なくとも今日の日本の危機にあっては、彼らが日本の敵性人なのは間違いない。

 

注 　

1、「裏切りの文部官僚・前川喜平」『WiLL』10月号。 　

2、小川榮太郎・櫻井よしこ・阿比留瑠比「朝日新聞と文藝春秋　タッグを組んで安倍叩き」『Hanada』10月号。 　

3、小川榮太郎「加計問題、主犯は石破茂」『Hanada』9月号。 　

4、チャーチル『第二次世界大戦』第一巻、河出書房新社、第1/13/14章。 　

5、ポーランドに襲った地獄のような悲劇について英語原著は多々あるが、訳書では例えば、ティモシー・スナイダー『ブラッドランド』上/下、筑摩書房、などを薦めておこう。

（9月2日記）

 

 

 

 

 

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