入院中の患者さんから退院前によく聞かれることの一つに、
「そういえば、お会計ってどれくらいでしょうか？」
という質問があります。
そうは聞かれても、
実際僕ら医師はどのくらいの入院費用がかかっているかは分からないので、
「ごめんなさい、ちょっとわかりません。退院の時にわかりますよ」
なんて、無責任な返答をして逃げてしまったりします。
実際、医師のほとんどは患者さんの入院費を把握していませんし、
あまり意識していない人が多いと思います。
保険会社のＣＭや広告では、
「平均入院費用は1日あたり15000円」というようなことが言われています。
そう言われると、いかにも入院ってお金がかかるなぁと思うのですが、
ここには重要な情報が一つ抜けています。
それは「高額医療費の自己負担限度額」です。
1日あたりおよそいくら、と言われると、
あたかも日数が伸びればどんどんと医療費もかさんでいくように思いますが、
実際はそうではありません。
医療費自体には月ごとに限度額があるのです。
これは70歳未満の場合、
高所得者（月収53万以上）で 150,000円+(医療費-500,000円)×1%
一般の方は 80,100円+(医療費-267,000円)×1%
住民税非課税の低所得に分類される方は 35,400円
となっています。
これがどういうことかというと、
たとえば高所得者ではMaxでも15万円＋かかった医療費の1%未満 となります。
一般の方では これが8万円＋かかった医療費の1%未満 となります。
たとえば、極めて高額な医療が行われたとして、
1千万の医療費が実際にはかかったとしましょう。
この時の高所得者の医療費の負担は 150000＋95000で245000円です。
一般の方では 80100+97000で177000円となります。
つまり、医療費に1000万かかろうとも、実際の負担額は20万前後なのです。
この限度額の制度のおかげで、
月８万か15万円を超える医療費については１％以下に圧縮されるのですね。
低所得に分類される方はいくらかかろうとも医療費は35000円が限度です。
そうすると、いくら医療費がかかっても実際には月で２０万前後ですから、
1日1万もいきません。
つまり、
医療費そのものを心配して保険などに入る必要性はあまりないのです。
日本で医療を受ける限りは医療費、つまり治療費は保険によって手厚くカバーされると考えて良いでしょう。
一方、
入院でかかる費用は医療費だけではありません。
他にも入院中の食費代（3食でだいたい1000円程度）と、おむつなどの一般的な消耗品の費用は自己負担です。ただ、これらはいずれもそれほどたいした金額にはなりません。
むしろ一番高額となるのは差額ベッド代や個室代なのです。
病院には無料の大部屋のベッドから、最高で病院によっては一泊１０万円の超高額個室まで、
入院ベッドによって値段が大きく変わります。
個室となると一泊最低でも1万円以上はすると思います。
だいたい相場として15000円程度。高い病院だと個室は3万以上から、というようなところもあります。
個室を希望するにはこれくらいの値段が1日あたりかかります。
たとえば15000円の部屋に1か月入院すれば45万ですから、
医療費よりも断然個室代の方が高いことがわかりますね。
また、個室を希望されずに相部屋を希望したとしても、
1泊5千円程度の4人部屋や2人部屋に入院を勧められることもあります。
無料の大部屋も空きがあるとは限りません。
1泊5千円だとしてもベッド代は1か月入院すると15万円になります。
そうするともう医療費の限度額と同程度になるのです。
つまり、
無料の大部屋に入らない限りは入院の費用として一番高額になりうるのはベッド代なのです。
この差額ベッド代や個室代をねん出するために保険に入るというのが現実的と言えるでしょう。
日本は先進国の中ではもっとも病院の大部屋が多いといわれています。
他の先進国の国は個室や2人部屋があたりまえで、
4人部屋、6人部屋はほとんどないようです。
そういう意味で、
入院中にプライバシーや快適さを求めようとすると差額がかかるのが日本の医療なのです。
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