公務員試験の勉強法社会科学編①

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タイトルの件について、ちょっと書いてみようかと思います。

最初は「教養科目社会科学」についてです。

自分が担当するものからということで。（；・`ω・´）

「社会科学」は、公務員試験の教養科目の一部を占める分野の名称です。

「社会科学」は、「法学」「政治」「経済」「社会」の４つの分野で構成されています。

このような構成のため、「社会科学」は、専門科目の学習を併用することができます。

具体的には、次のとおりです。

右側の専門科目を学習している方は、左側の教養科目の該当分野につき、基本的に学習する必要がなくなります。

このような事情から、「社会科学」は、一般的に“後回しの科目”になりがちです。

教養科目・専門科目の関係性をきちんと見極めたうえでの、“後回し”という判断です。

しかし「社会科学」も、ある程度対策を講じなければならない事態が生じてます。

教養科目しか出題しない自治体が現れたためです。

教養科目しか出題しない自治体ですから、専門科目は当然出題されません。

ということは、これらの自治体を受験する場合、専門科目を学習する必要がなくなります。

だとすると、上記の“後回し”の手法が通じなくなります。

「社会科学」も、ある程度しっかりと学習する必要があるってわけです。

ところが、話はこうも単純ではありません。(￣□￣;)!!

実は、世の中の「社会科学」対策と銘打って発売されている書籍や講座は、「専門科目を学習している」前提で構成されているものが大半です。

書籍をパラッと立ち読みしてみてもわかると思いますが、掲載されている問題は「国家総合職」や「国家一般職」、「特別区」「東京都（都庁）」「地方上級」で、これらは「専門科目の出題のある」ところです。

※「地方上級」の括りが正直“謎”ですが、この括りを用いる際は基本的に「都道府県」や「政令指定都市」を想定しているので、ここに乗っけます。

また、解説などを覗いてみれば、いわゆる「まとめ表」で無理やり情報をまとめた簡易なものばかりです。

とてもじゃありませんがゼロから学習するなんて無茶です（涙）。

ほいじゃあ、なんでこんなことになってるの？って話ですが、これは、おそらく「教養科目しか出題しない自治体が現れる」前に製作した教材等を、ウナギのたれを少しずつ注ぎ足して使い続けるように、少しずつ手直しして今に至っているためじゃないかと思われます。

以上のことから、「社会科学」の対策を考えるうえでは、①専門科目の学習もしている場合と、②教養科目の学習のみをする場合で分けて論じる必要があります。

なお、①か②のどちらに該当するかによって、使用教材も変わってきます。

次の記事で、①と②について書いていきましょう。

なお、下の動画でもこのあたりの話をしています。

よろしければ、こちらもご覧になってみてください。(^人^)

公務員試験の勉強法 社会科学編①