ＥＬＬの足跡

　　■ 「幸せもんでしょ」

　「自分の最期のことをここまで考えてくれる人がいるなんて。幸せもんでしょ」。昨年11月下旬、北九州市のアパートの一室。末期がんの男性(当時72歳)が静かに語った。男性は同月、余命1～2か月と宣告されたばかり。その日は病院から一時帰宅していた。

看取りや葬儀手助け ひとりの最期

　24歳まで家業を手伝ったが、兄との折り合いが悪くて家を出た。以来、林業などの仕事をしながら全国を転々とした。晩年は頼れる家族はなかった。
　男性を支えたのが、同市で生活困窮者を支援するＮＰＯ法人「抱樸ほうぼく」だった。出会いは約5年前。生活に困った男性が同法人を尋ね生活保護の手続きやアパート入居の支援を受けたのがきっかけだ。男性がひとり暮らしを始めた後も近隣とのトラブルがあれば対応し、容体が急変した時は病院に付き添った。
　この日、同法人理事長の奥田知志ともしさん(54)が男性を訪問。体調や心情を聞くと、男性は同法人のスタッフへの感謝の言葉を述べた。
　低所得の単身高齢者には、生活保護制度で住居費や医療費、生活費などが支給される。しかし、それだけでは最期を支えきれない。奥田さんは「家族の支え合いが弱くなり、誰もが寄る辺のない生活に陥る恐れがある。地道に関わり、家族のような関係を作る支援が求められる」と話す。

ＮＰＯ 家族のような関係に

　男性は、12月上旬に容体が悪化し、市内の病院に入院した。入院先には、同法人のボランティアらが入れ替わりで見舞いに訪れた。同月下旬の明け方、男性は息を引き取った。
　同法人は約30年前から低所得者や路上生活者の支援を続けてきた。自立し、地域でひとり暮らしを始めた人たちにも継続的に関わる。約1100人を8人のスタッフが支え、人件費は困窮者支援に関する行政からの事業費や寄付金で賄っている。スタッフだけでは支援に限界があるため、自立した人たちが互いに見守りや葬儀への参列を行う「互助会」を作っている。

　　■ 自治体が支える

　身寄りのない人が亡くなり、生前に手続きをしていない場合、公費で火葬され、無縁仏として扱われるのが一般的。こうした高齢者の最期を支える自治体もある。
　神奈川県横須賀市が2015年から手がけるのが、終末期から死後の手続きまでを支える「エンディングプラン・サポート事業」だ。対象は、おおむね月収約18万円以下の同市民で、身寄りがない高齢者。市に申請すると、葬儀や納骨先、延命治療の希望などについて書面上に登録できる。葬儀は市に協力する葬儀社と生前に契約を結び、あらかじめ葬儀費用などを支払う。
　同市の堀口純孝さん(79)は昨年、事業に登録した一人。15歳で家を出て以来、家族とは縁がない。事業に登録したことで納骨先の寺も決まった。堀口さんは、「ひとり寂しく死んで、入る墓もないとずっと不安だった。悩みがなくなったので安心してよく眠れる」と穏やかな表情を見せる。
　市からは登録内容を記したカードが発行され、家に置いたり、携帯したりすることで緊急時に病院に意志を伝えられる。同市福祉部の北見万幸かずゆき次長は「死後の事に不安を抱える人は多い。生前に意志を確認しておくことで亡くなった後も尊厳が守られる」と話す。

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