ライフシフト〜生活観・仕事観を見つめ直す〜

 

前回は、女性が活躍できる場所についてお話ししました。

では、今回は、本当のところ、女性は仕事についてどう考えているのか、また男性は働く女性についてどう感じているのかを見ていきたいと思います。

また、あなたは下でお話しする結果と自分の考えを照らし合わせて、あなたにあった仕事観を作る手助けれになればと思います。

 

＜あなたは働きたい？＞

LiBz CAREER LiBz総研調査レポートでは、約50%の女性が経営幹部や管理職になりたいと言っています。一方、管理職になりたくない女性は14%程度となっています。

この結果を見ると女性で成功して、幹部や管理職にまで登り詰めたいと考えていることがわかります。

 

また、どちらとも言えない、わからないと回答する女性が約40%いたことや、女性管理職についての質問で、「身近にいないのでわからない」と回答する女性が30%いることを考えると潜在的には仕事をしたい女性はもっと多いのではないでしょうか。

 

＜女性は家事・育児が当たり前？＞

女性が会社で昇進して、幹部や管理職になるためには何が必要になってくるでしょうか？

同じくLiBz CAREER LiBz総研調査レポートでは、女性自身に女性の活躍推進のために必要なことを聞いています。

その結果、「福利厚生や制度の充実」を26%の方が挙げました。

次いで「男女平等な社風」が19%、「男性の育児参加」が14%です。

 

さらに、82%以上の女性は結婚・出産後に在宅・時短勤務制度を利用したいと言っています。

これは、女性自身が出産後の育児をしなければならないと考えていることの表れではないでしょうか。

もちろん、現代の風潮はまだ男性の育児参加が全く進んでいないために、簡単に増やせそうなリソースとして福利厚生や制度の充実を挙げた方もいるかもしれません。

しかし、先進国の中で、日本ほど女性が働くという概念がなく、男性の育児参加がない国は相当珍しいということは自覚しなければいけないと思います。

 

そういう意味では、女性自身が女性の活躍推進のために必要なこととして、第一に「福利厚生や制度の充実」という「私が育児も仕事もします！」という意思表示をしてしまうのは、あまりお勧めできません。

 

＜育児と仕事について意識を変える＞

女性が社会に出るためには、前回、前々回の記事でお伝えしたように女性の特性を活かして経済的に活躍することや、活躍できる場所が作られることが必要です。女性が得意としている分野の仕事は必ず存在しますし、実際、医療や介護の仕事は半数以上が女性です。

このように、女性が男性と同じように働ける場所があるのであれば、育児や家事などの家庭のことは男女で半分半分にしていく必要があるのではないでしょうか。

次回は、本当に女性って働いた方が良いの？という疑問について説明していきたいと思います。

 

前回の記事では、女性の社会進出のためには、政府が現在行っている社会保障の制度以外に、女性の視点などを活かして経済面で活躍できるようにすることが必要だと伝えました。

 

では、経済面で女性が活躍できる場所とは一体どういった場所があるのでしょうか。

 

＜男性はリスクを取り、女性は安全を取る？＞

女性が活躍できる場所を探す上で、まず大事になってくるのは、女性が持っている特性です。男性にはないものの見方や考え方がどういったものなのか、それを特性として仕事にどう活かすのかが大事になってきます。

 

「DIAMOND on line　行動科学・脳科学でみる男女脳　この違いをビジネスで生かせるか」では、男女の脳や行動の違いについて解説して、どういった仕事に生かせるのかを考察しています。

 

この記事の中では、女性は感情的な共感性が高く、男性は論理的思考を持つということを話しています。この話はあなたも体感でよくわかっているかと思います。

しかし、この記事の中ではさらに、男女でリスクの取り方が大きく違うということも話しています。

どういうことかというと、ストレスを感じると男性はリスクを求める決定をするのに対して、女性はリスクを避ける決定をする傾向にあると言うことがわかっています。

 

＜仕事ができる＝男女の違いが理解できる＞

結論として、ストレスを受けた時の男女の意思決定の違いが、まだ仕事へ応用はできていません。しかし、状況次第ではありますが、会議や意思決定の際に男女間の違いをうまく役立てることができるだろうと記事の中では言っています。

 

確かに、自分一人の頭だけだと考えが偏ってしまうため、物事を俯瞰することができないなんてことはよくあることです。

物事を俯瞰するためにも男女分け隔てなくチームを組んで働くことは、仕事を上手く運ぶためにも大事になってきそうです。

 

男女の意思決定の違いをもう少し詳しくみてみると、仕事の種類も男女で得意不得意が出てきそうです。

どういうことかというと、女性はリスクを避ける傾向にあるので、リスクを取らざるを得ないような仕事、例えば、起業やプロジェクトの立ち上げなどは苦手かもしれません。

しかし、不要なリスクを避けるという観点で考えると、プロジェクトや事業を安定化させる上では必要な考え方や選択ができる可能性が高いとも言えます。

 

このように、男女の意思決定の違いが仕事の種類にも影響を及ぼす可能性があります。

もちろん、あなたもそうですが、すべての人に当てはまるわけではありませんが、、、

男女で違いがあるという事が、理解できているかどうかが重要だと思います。

 

＜女性はやりがいのある仕事に向いている？＞

一般的に、女性はコミュニケーション能力が高いので、人とコミュニケーションをとる頻度が多い仕事に向いていると言われています。

人とコミュニケーションをとる頻度が多い仕事と言っても数多くありますが、10月2日から5週にわたって「やりがいと収入は両立できるのか？」というタイトルで私が話をしてきた仕事はまさに女性に向いている仕事ではないかと思います。

 

「やりがいと収入は両立できるのか？」では、医療や介護などのヘルスケア関連の仕事は、やりがいを感じられて、収入も平均収入程度は得られる仕事だということを説明してきました。

ビジネスの本質についても「ビジネス＝人助け」ということを説明し、その人助けを間近に感じられる仕事が、ヘルスケア関連の仕事だということも伝えました。

 

実際、医療・介護の仕事では男性よりもはるかに多くの女性が働いています。そして、専門的な資格や知識、技術を生かして、出産後であってもまた職場に復帰する方が数多くいます。

 

ビジネスの本質である人助けを身近に感じられるヘルスケアの仕事は、女性に向いていて、なおかつ、女性の社会進出がなされている職種の一つだと言えます。

この成功事例を生かして、その他の職種でも女性が活躍できる社会が作っていく必要があると思います。

 

以上が、「女性が活躍できる職場とは？」についてです。

職種によってはすでに女性が活躍できている職場はあります。それを他の職種でも活用できれば、女性の社会進出がよりスムーズにいくと考えられます。

次回は、なぜ日本は女性の社会進出が進まないのか？を説明していきたいと思います。

 

＜ビジネス＝人助け？＞

あなたはビジネスをお金儲けだと考えていませんか？

もしそうであれば、あなたビジネスを誤解しています。

『life hacker，人脈作りなんてやめちまえ！ビジネスの基本は「人助け」だ』では、カナダの事業家の話を出して、ビジネスは人助けだと伝えています。

 

下は引用文章です。

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まずは、地元のビジネスイベントを「人脈作りのチャンス」と思うことをやめろ。そうではなくて、「人助けのチャンス」だと思うんだ。与えられる者ではなく、与える者になれ。自己中な考え方を改めろ。それは必ず自分のところに戻ってくる。ホントだぜ。

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この話は海外のよくわからない事業家が言ってるだけじゃないの？

あなたはそう思うかもしれません。しかし、ビジネス＝人助けだという意見を強力に裏付ける話をパナソニックの創業者である松下幸之助がしています。

松下幸之助は、ビジネスマンは奉仕の精神を持ち、みんなに愛されなければならないと話しています。（ビジネスマンとしてのいちばん大事なこと　松下幸之助　株式会社フォスターワン参照）

 

下は引用文章です。

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ビジネスマンはみんなに愛されないといかんですよ。

あの人がやってはるのやったらいいな、物を買うてあげよう、と、こうならないといかんですよ。

 

そうやるには、奉仕の精神がいちばん大事です。

奉仕の精神がなかったら、あそこで買うてあげようという気が起こらない。

 

そうですから、ビジネスマンのいちばん大事な務めは愛されることである。

愛されるような仕事をすることである。

 

それができない人は、ビジネスマンに適さないです。

必ず失敗する、と、こういうことです。

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このように、日本を代表する企業を作り上げた社長もビジネスの本質は金儲けではなく、人に奉仕することだと言っています。

 

＜医療・介護は＞

医療・介護の仕事は不健康で困っている人に対してサービスを行う仕事です。

患者さんや利用者さんなどの困っている人を直接相手にするため、人の役に立っていることを実感しやすい仕事です。

そのため、医療・介護の仕事はビジネスの本質である人助けをとても感じやすい仕事だと言えます。

 

人助けは何も病院や施設に限ったことではありません。国が進めている地域包括ケアシステムを利用できれば、職場以外の場所で、地域に住んでいる高齢者に対してあなたの知識を活かした人助けができます。

そして、あなたの知識を活かした人助けは、ビジネスになります。

つまり、医療・介護に関するあなたの知識は人の役に立ち、なおかつ本業以外でもお金を稼げる可能性があるということです。

 

高齢社会になっている今の日本では、医療・介護の問題で困っている人は数多くいます。

あなたの医療・介護の知識を最大限活かして、困っている人を助けることができれば、人の役に立つだけではなく、まわりまわってあなたの利益になるはずです。

 

全4回にわたったあなたの知識を最大限活かす方法についてお話ししていきました。

医療・介護の仕事は困っている人を助ける素晴らしい仕事だと思います。

今回は地域包括ケアシステムを例に挙げて話をしましたが、健康面での不安を抱えている人は子供から大人までたくさんいます。

しかし、医療・介護の仕事や専門的な知識を自分の職場だけで止めている人がものすごく多いです。

これまでお伝えした情報で、あなたがもっと視野を広げて、色んな現場で活躍してくれたら私は嬉しく思います。

 

＜成功例を上手く活用する＞

あなたが持っている医療・介護の専門的な知識をどう活用していけば良いのか

あなたはアイディアを持っていますか？

もし持っていないのであれば、今回の記事で地域包括ケアシステムの成功例を紹介しますので、あなたにとってもいいアイディアが浮かぶチャンスがあるかもしれません。

 

＜どういう成功例があるの？＞

厚生労働省は、地域包括ケアシステム構築に向けた取り組み事例として、日本全国で行なわれている地域包括ケアシステムの事例を紹介しています。地域包括ケアシステムは住んでいる地域の独自の取り組みが必要です。しかし、ある地域で成功した事例があれば、それを応用して運営することで、より簡単に成功する可能性があります。

いわゆる「先人の知恵を借りる」というやつです。

 

では、どういう成功例があるのでしょうか？

取り組み事例の内容を参照すると、新潟県長岡市では、サポートセンターという拠点を作って、その拠点で様々な活動を行っています。具体的には、長岡市が提供するサービスと配食サービスや民間企業の施設を地域交流のために貸すなどの民間のサービスをサポートセンターで受けられるようにしています。

行政と民間企業が主体となっていますが、医療・介護職の人間が必要な地域包括支援センターや訪問介護看護などの事業所も設置されています。

 

また、平成25年に日本総合研究所が調査した内容（地域包括ケアシステム事例集P28参照）を見てみると、北海道当別町では学生が起点となり、高齢者の就労支援をするという取り組みがされています。この例では、ケアマネが介入して就業支援のサポートを行っています。

 

＜行政、民間企業はあなたを必要としている？＞

このように、各地域で高齢者の生活や就業支援が行われています。

高齢者は体力や筋力が落ちていたり、何かしらの病気を持っていることはざらにあります。

そのため、行政や民間企業だけではわからない、高齢者の特徴や病気の危険性、利用しやすい環境作りを伝えられる医療・介護職の人間が必要になるんです。

 

日本全国で地域包括ケアシステムの取り組みが行われていますが、その活動には医療・介護職の人間が必要不可欠です。

もし、あなたが自分の知識を使って高齢者や地域の住民の役に立ちたいと考えているのなら、地域包括ケアシステムの取り組みを活用してみるのが良い方法かもしれません。

 

次回は、あなたの知識を最大限活かす方法がビジネスにも非常に役に立つことをお伝えしていきたいと思います。

＜高齢社会がいけない本当の理由＞

前回の記事では、日本が高齢社会になっていること、医療・介護について学んでいるあなたの知識や技術が地域に住む高齢者の役に立つこと、そして、日本の政策も地域に住む高齢者の医療・介護を充実させる方向へ進んでいくと考えられることをお伝えしていきました。

今回は、そもそも、高齢社会がどうして良くないのかを見ていきたいと思います。

 

では、簡単に高齢社会とはどういうものなのかを説明していくと、

言葉の意味としては、gooヘルスケアに詳細が載っていますが、

65歳以上を方を高齢者と呼び、高齢者が総人口の7%を超えたら高齢化社会、14%を超えたら高齢社会、21%を超えたら超高齢社会と呼ぶということになっています。

日本は平成28年10月1日の段階で高齢者人口が27.3%（総務省人口推計より引用）となっています。

 

つまり、今まで高齢社会と呼んでいたのですが、日本はすでに超高齢社会に突入しているというわけです。

超高齢社会という言葉は聞きなれない言葉だと思いますので、ここでは定義からは外れますが、日本のことも高齢社会と呼ばせてもらいます。

 

では、高齢社会が日本にとってどうして良くないと言われているのでしょうか？

高齢社会が良くない理由、それは医療費が関係しています。

日本の医療費は40兆円を超えて今もさらに増え続けています。（ついに40兆円突破、医療費の膨張止まらず、日経ビジネス　On Line参照）

 

この40兆円という額は世界的に見てもかなり高額で、2016年度の統計では、世界第3位にランクインしています。（日本の医療費はやはり高かった、国のデータに不備、DIAMOND ON LINE参照）日本はかなりの額を医療費に費やしている国だと言えます。

引用：日本の医療費はやはり高かった、国のデータに不備、DIAMOND ON LINE

 

＜医療費が高くなってしまう原因とは？＞

では、どうして日本は医療費に多額の費用を使っているのでしょうか？

その問題を解決するヒントは寿命にありそうです。

寿命と言っても大きく分けると２種類あります。それは平均寿命と健康寿命です。

平均寿命：人が産まれてから亡くなるまでの期間。

健康寿命：人が産まれてから日常生活に支障が出て不健康になるまでの期間。

 

人間はどうしても高齢になると介護が必要なる状況が出てきてしまいます。

そして、日常生活に支障が出てもすぐに亡くなるわけではなく、その後も人の助けを借りながら生活を続けることになります。

医療が発展することで平均寿命が増えるのは良いことですが、健康な期間も平均寿命と同じく伸ばしていかなければなりません。健康寿命が低いままだと、不健康になってから亡くなるまでの期間がとても長くなります。不健康な期間が長ければ、必然的に医療を受ける期間も長くなります。そして、結果的に多額の医療費がかかることになります。

もちろん、単純に長く生きるだけでも医療を受ける機会が増えるので、医療費は上がります。

 

ニュースなどでやっているので、ご存知の方もいるかもしれませんが、日本は平均寿命は83.7歳で世界1位という長寿の国です。（平均寿命ランキング・男女国別順位 - WHO世界保健統計2016年版　MEMORVA参照）

健康寿命は74.9歳で、これも実は世界1位なんですが、世界で一番長生きな分、医療に使うお金はどうしても増えてしまいます。（健康寿命ランキング・国別順位 - WHO世界保健統計2016年版 MEMORVA参照）

 

健康寿命と平均寿命の9歳差を少しでも埋められたら医療費を少なくできるのではないでしょうか。政府もそう考え、地域包括ケアシステムといった自宅で高齢者が生活できるようにし、健康寿命を増やす政策を行っています。

 

この地域包括ケアシステムは前回の記事でも伝えたように、医療・介護職の人間が主となって運営していくものです。

医療・介護の勉強をしているあなたは、地域包括ケアシステムという国が進める政策を支える大事な戦力だと言えます。

 

このように、日本は健康寿命を少しでも伸ばして、高齢者の地域での生活を支える政策を行っています。あなたの知識や技術が国が進める政策を利用して、少しでも高齢者の健康を保つのに役立てば幸いです。

 

次回は、医療や介護の知識をうまく活用している事例について見ていきたいと思います。

あなたの知識を最大限生かす方法

〜政策から学ぶ、専門知識を活かす方法〜

 

＜あなたは勉強を活かせていますか？＞

医療・介護職を目指して勉強をするのは良いけど、資格を無事取った後どうしよう？

それで本当に人の役に立つ仕事ができるのかな？

そんな自分の将来に不安を抱いているあなたへ。

 

医療・介護の仕事で人の役に立ちたい。

なぜ、大きな志を持って医療・介護職を選んだあなたが、不安を感じてしまうのでしょう？

 

それは、自分が今学んでいることがどうやって人の役に立つのかがイメージできていないからではないでしょうか。

大学や専門学校などでは、知識や技術は教えてもらえても、それをどう現場で活かすのかを教えてくれることは少ないです。知識や技術はあってもそれを活かす場所や方法を知らなければ「宝の持ち腐れ」です。

 

学校教育では、知識や技術を教えることが主目的で、知識や技術を活かす方法は教えてくれません。また、学校の教員自体が現場での経験が乏しい人が多く、知識や技術を活かす方法自体を知らない、なんてこともざらにあります。

 

なぜ私がここまで知識や技術を活かす方法を学ぶことを重要視しているのかというと、知識や技術を活かす方法を学び、活かす場所を見つけることであなたの知識や技術がさらに向上するからです。

これは、重要なのは○○！ハーバード合格者の「勉強法」でも少し取り上げられていますが、ハーバード大学に合格する、いわゆる「出来る人」は全体像を把握して、意味のある目標を立て勉強をしています。この目標は、なぜ勉強するのか、勉強したことを仕事や生活にどう活かすのかということと同じ意味です。

勉強を活かす方法がわかれば、あなたは「出来る人」になれますし、人の役に立つ仕事もできると考えるのはおかしいでしょうか。

 

あなたが学んでいる医療・介護の知識や技術は、健康や生活に困っている人にダイレクトに役立つ素晴らしいものです。その素晴らしい知識と技術をどう活かしていくのか、その方法を私と一緒に考え、あなたも人の役に立つ仕事をして「出来る人」なりましょう。

 

＜あなたの知識や技術が活かせる人は？＞

あなたが学んでいる医療・介護の知識や技術はどういった人に役に立つと思いますか？

役に立つ人が誰かわかれば、その人たちが沢山いる場所があなたの知識や技術を活かす場所ですよね。

医療・介護の仕事というとあなたは病院や介護施設の患者さんや利用者さんを最初に思い浮かべたかもしれません。むしろ、それ以外にいるのか？と思っているかもしれませんね。

 

しかし、本当にそれだけでしょうか？

医療・介護の仕事は健康に関する事全てを仕事としますし、健康の事全てを勉強します。

ですから、対象となる人は、「人間全て」です。

何を途方も無い事をと思うかもしれませんが、実際に医療・介護では、健康な人から健康でない人まで全ての人間を対象とした仕事があります。

その例の一つとして挙げられるのが、小中学校や会社などでも行っている健診です。

 

ただし、健康な状態から健康じゃなくなりやすくなる方がいるのも事実です。

いわゆる高齢者は加齢の影響で関節が痛くなったり、認知症になってしまったり、病気にかかりやすくなったり、と不健康な状態になりやすいと言えます。

 

私たち医療・介護の仕事をしている者は、人間全てに対して知識や技術を活用することができます。しかし、不健康になりやすい高齢者に対しては特に知識や技術を活用して、人の役に立つことができます。

 

＜高齢化社会を活用する＞

今の日本は高齢社会と言われています。

高齢者の人口比率は平成28年10月1日の段階で27.3%（総務省人口推計より引用）となっています。4人に1人以上は高齢者です。平成27年時の高齢者の人口比率は26.3%で世界でダントツ1位でした（2位はイタリアで22.4%、GLOBAL NOTEより引用）ので、今年もダントツで世界1位でしょう。

 

政府も今の状況は良くないと考え、地域包括ケアシステムという、高齢者の生活を支える政策を開始しました。この政策では、高齢者が地域で住み続けられるように、医療や介護を充実させていくことが載っています。（詳細は厚生労働省Hpを参照してください。）

この政策から、国は高齢者の生活を支援する方向へ更に進むのは明らかです。

 

あなたが医療・介護の知識や技術を活かす方法がよくわからないのであれば、地域包括ケアシステムを活用して、高齢者に対してあなたの知識や技術を活かしてみるのはいかがでしょうか。日本が高齢者の地域医療・介護を充実させていくことは明らかです。あなたの知識や技術で高齢者の生活を支え、日本が進める政策をも支えてみませんか。

 

以上が「あなたの知識を最大限生かす方法〜国が進める政策からみる、知識を活かすために必要なこと〜」です。

今回の記事に加え、4週にわたって、さらに「あなたの知識を最大限生かす方法」についてお伝えしていきます。

次回は、そもそも高齢者はどういったことに困っているのか、高齢化社会って何が困るの？ということをお話ししていきたいと思います。

 

あなたは医療・介護の仕事はなかなか稼げない。

そう考えていませんか？

 

実際、医療・介護職の年収は医者を除けば大体が500万〜300万程度の年収です。

これは、サラリーマンの平均年収が415万円（平成26年 国税庁 民間給与実態統計調査より）だと言われていますので、大体サラリーマンの平均年収程度です。

もちろん、同じ医療・介護系の仕事でも、職種によって年収が変わってきますので、一概にサラリーマンと同じとは言えませんが。

 

そう考えると、医療・介護の仕事に就いていても、一般のサラリーマンと同様に、お金の問題は常にのしかかってきそうですね。

では、お金の問題をどうやって解決していけば良いのでしょうか？

 

ネットとかでお金を稼ぐ方法について調べると、必ずと言って良いほど「ネットで稼ぐ」とか、「資産運用（FXや株など）で稼ぐ」と言った情報が出てきます。

そして、大体が小手先のノウハウだけを教えてくれる情報商材を売りつけられるページに飛ばされてしまいます。

私も何度か購入をしたことがありますが、「これで本当に稼げるの？」と言う情報と、「やっぱり稼げなかった。」という後悔しか得ることはできませんでした。

 

本当に稼ごうと思った時に、一度振り返って、自分に聞いて頂きたいのは、

「仕事の本質とは何か？」

という問いです。

 

心理学者のアドラーは仕事とは他者への貢献だと言っています（引用文献：嫌われる勇気）。

経済学者のドラッガーは経済活動の目的は非経済活動、すなわち人間的な目的や社会的な目的のための手段であると言っています（引用元：経営に役立つドラッカー名言）。

これら二つに共通することは、仕事はお金稼ぎではなく、人や社会の役に立つための手段だということです。

 

つまり、仕事で稼ごうと思った時には、人や社会の役に立つ商品（製品やサービス）を提供しなければならないということです。

人の役に立つと言う考え方は、医療・介護職を経験した人が得意な考え方ではないですよね。あなたが、医療・介護の仕事をしながら稼ごうと思った時には、この考え方を活用してみてください。

 

＜医療・介護で稼ぐポイント＞

では、実際に医療・介護で稼ぐには何をしていけば良いのでしょうか？

お客のニーズや市場は目まぐるしく変化するので、具体的な方法（ノウハウ）は全く価値をなさないため、少し抽象的になりますが、医療・介護職の利点を活かす方法について話していきたいと思います。

 

医療・介護の仕事では、専門学校や大学などで健康面で困った人の役に立つために必要な専門知識を学びます。就職した後も知識や技術を向上させるために講習会に出たり、研究をしたりとヘルスケアの分野をかなり深くまで学びます。

そうやって培ってきたヘルスケア分野の知識や技術は、人々が健康でありたいと望む限り製品やサービスとして売ることができます。

また、不健康な人に対しても養生方法や悪化予防の方法として知識や技術を利用した製品やサービスを売ることができます。

 

このようにヘルスケアの分野の知識や技術は、人が生きている限り必ず持つニーズを満たすことができるので、仕事としても成り立つ可能性が高いです。

企業などが入る大きな動きとしては、ヘルスケア分野をスマホなどを利用して広めていく流れがあります。詳しくは「デジタルヘルスは儲かる？――4人のパネリストが見る業界の未来」の記事内で解説されています。こちらの記事の最後に、ヘルスケアは忍耐強くやっていかなければ難しいと書いてありますが、この言葉はヘルスケア分野に限らず、仕事をする上で非常に重要な言葉だと思います。

 

ここまで大きなものではなく、個人でできる取り組みとしては、

・行政の活動や教室に参加する。

・企業にあなたの知識や技術を売り込んで、ヘルスケア関連事業の外部委託を受ける。

・ブログを使った情報発信をして、読者を増やしてからアフィリエイトなどを行う。

・スマホアプリを作ってみる。

などがあるのではないでしょうか。

 

上記で取り組み例を挙げましたが、大切なのはヘルスケアの専門的な知識や技術を活用して、人や社会の役に立つ仕事はないか探すことです。

 

もちろん、ここで紹介したことを実践して収入が発生した場合は、副業となりますので、実際に副業として取り掛かる前に就業規則をよく読み、副業が可能かどうか、また、理解があるのならば上司に相談した方が良いと思います。

 

最後に、一般の企業に勤めている場合は、人の役に立つ知識や技術が何であるのかよくわかっていない場合が多いように感じます。

医療・介護職で働いているというだけで、あなたの知識や技術は専門性に優れていて、人々（お客さん）の健康でありたいというニーズを満たすことができるということを忘れないで下さい。

 

＜まとめ＞

「やりがいと収入は両立できるのか？」

という題名で全５回にわたって話をしてきました。

やりがいを感じることができて収入はある程度もらえる。そして、10年後、20年後もなくならない業種ということを考えると、ヘルスケア関連の職種はやりがいと収入を両立できる職種ではないかと私は思います。

 

収入面がちょっと、、、

という不安は、サラリーマンの平均年収が400万円程度だということからみると、どの職種でも言えます。金銭的な余裕を出すためには、副業や資産運用を活用することは仕方がないことだと考えられます。

副業をする上で、人の役に立つ知識や技術を提供しやすいという意味でも、ヘルスケア関連の職種は最適だと思っています。

 

この情報があなたの仕事選びの参考になれば幸いです。

 

全５回のシリーズで、１回目から前回（３回目）までの記事では、仕事のやりがいについて話してきました。

４回目の今回では、ヘルスケア関連の仕事がどれくらいの収入があるのかを話していきたいと思います。

 

ヘルスケアの仕事は楽しみを感じやすく、やりがいのある仕事であることはわかっても、収入が低かったらその仕事をしてみようとは思いませんよね。

国税庁や厚生労働省のデータをまとめて年収を出している「年収ラボ」を参考に、一般企業とヘルスケア関連の仕事を比較してみました。

 

＜みんなの年収はどんなもの？＞

平成26年度の国税庁、民間給与実態統計調査結果では、平均年収データは、男性：514万円、女性272万円となっています。男女平均では415万円です。

 

一方、ヘルスケア関連の仕事として、一番高収入である放射線技師や看護師、理学療法士、ケアマネージャー、ホームヘルパーの年収はどうかというと、

放射線技師　　　　平均年収：533万円　男性：553万円、女性：475万円

看護師　　　　　　平均年収：478万円　男性：486万円、女性：477万円

理学療法士　　　　平均年収：404万円　男性：415万円、女性：391万円

ケアマネージャー　平均年収：369万円　男性：394万円、女性：361万円

ホームヘルパー　　平均年収：304万円　男性：313万円、女性：300万円

＜参考元：年収ラボ、統計元　厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より＞

となっています。

 

このデータだけを見てしまうと、正直、男性の平均年収が放射線技師以外は一般企業より少ないことが気掛かりです。

しかし、女性の平均年収としては、どの職業も一般企業の平均値よりは高い水準であることがわかります。

これには、２つの要因が考えられます。

 

・一般企業とは違い女性の就業者数が多いこと。

・結婚後も退職やパートタイムに移行せずに正規雇用で働き続ける方が多いこと。

 

このように、今の日本の課題である女性の社会進出が進んでいる職場環境であることは、女性にとっては非常に心強いものではないでしょうか。

 

では、気掛かりである男性の平均年収についてはどうでしょうか。

理学療法士やケアマネージャー、ホームヘルパーは一般企業の男性の平均年収より100万円ほど低くなっています。

 

この年収比較については、「平均年収．JP　理学療法士の年収や給料について詳しく解説！」のサイトが少しヒントになると思います。

 

こちらのサイトでは、理学療法士の平均年収が471万円程度となっています（参考は平成27年、人事院、職種別民間給与実態調査より）。また、平均年齢が31歳とかなり若年者が多い職場でもあります。このため、平均年収が少なくなってしまっている可能性があります。

 

ホームヘルパーについては、大学や専門学校などの教育が必要ではないため、確かに平均年収が低くなってしまう傾向にはありますし、ケアマネージャーもホームヘルパーが実務経験を積んだ後にキャリアアップとしてなるケースが多く、それほど平均年収が高くないのが現実です。

 

＜ヘルスケアは景気に左右されない？＞

一般企業の平均年収より低い業種もあるヘルスケア関連の仕事ですが、良い面も多くあります。

その一つが世の中の景気に左右されにくいことです。

景気にかかわらず体調は変化しますし、今は特に高齢社会となっているため、ヘルスケア関連の仕事は需要が多いです。

 

そのことがよくわかるデータが、

平成20年度と平成21年度の一般企業の平均年収の違いです。平成20年には、アメリカでリーマンショックが起き、その影響で多くの企業が倒産しました。倒産していない会社でもボーナスカットなどの処置で、だいぶ給与が減っています。

平成20年度平均年収：430万円

平成21年度平均年収：408万円

＜参考元：年収ラボ、国税庁 「民間給与実態統計調査結果」より＞

 

一方、理学療法士の年収は、

平成20年度平均年収：392万円

平成21年度平均年収：393万円

＜参考元：年収ラボ、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より＞

 

ヘルスケア関連の仕事の代表として理学療法士を挙げましたが、その他の仕事も年収は同じように推移しています。

 

＜本業以外にも収入が得られる？＞

さらに、ヘルスケア関連の仕事は国家資格であったり、都道府県認可の資格が必要な仕事が多く、専門的な知識を持っています。

そのため、本業以外にも専門知識を活かした副業がしやすいと考えられます。ヘルスケアは、特に現代の高齢社会では必要とされている仕事であるため、専門知識と技術を磨けば職場以外でも活躍する場所が見つかる可能性が高いのではないでしょうか。

 

もちろん、資格を取るだけで簡単に副業ができるわけではないので、まずは地域の健康教室などにボランティアへ行くなどの活動は必要です。

その上で、徐々に活動を広げていく必要があります。

 

＜まとめ＞

ヘルスケア関連の仕事は、女性が働く職場としては、年収的には非常に魅力がある職場だと言えます。

また、女性の管理者が多く、女性特有の問題に対してもある程度は融通が利く場合があります（これは私が働いた5つの職場での経験ですが、、、）。

 

男性の職場としては、年収面では少し物足りなさを感じますが、景気に左右されることは少なく、人工知能に取って代わられるような仕事でもないので、10年後突然リストラされる。なんて怖いことはないと考えられます。

 

また、ヘルスケアで一番大切なことは、人と接する仕事であるため、やりがいを感じやすい仕事であることです。

人と接するからこその難しさもありますが、人と接するからこそ人の役に立っていることも感じやすいです。

 

さらに、専門的知識が必要な仕事でもあるので、その知識を活かした副業を行い、別の収入源を作る手助けもできると考えられます。

 

以上がヘルスケアと収入についてです。

収入は生涯の仕事を選ぶ上で大切な要素ですので、あなたが仕事を選ぶ上での参考になれば幸いです。

 

次回は、１回目から４回目までの記事をまとめ、ヘルスケアで稼いでいくにはどうすれば良いのかを一緒に考えていきたいと思います。

 

仕事はつまらないものだ。

あなたはそう思っていませんか？

実際、仕事をしていると、毎日8時間、週に5日以上続くことがありますので、

「これは修行か？」と思ってしまうことは否定できません。

しかし、その一方で、仕事を本気で楽しんでいる人がいますよね。

 

なぜ、仕事をつまらないと感じたり、面白いと感じたりと、同じ仕事でありながら正反対の感情を持つのでしょうか？

今回、仕事を楽しめる人はどういう人なのか？を徹底解剖してみたいと思います。

 

＜仕事はあなたを映す鏡？＞

前回の記事で、「仕事の本質は他者への貢献」だとお伝えしました。

これは、あくまでも心理学者アドラーの言葉であり、人間の深層心理の話です。

実際のビジネスを研究したり、知り尽くしている人の言葉ではありません。

では、実際にビジネスを研究して、知り尽くしている人は仕事をどう捉えているのでしょうか？

 

アメリカの大学で経済学の教授として活躍していたピーター・ドラッカーが自身の著書の中で仕事について話をしています。

ここで、ドラッカーをよく知らない人のためにドラッカーについて少し紹介させていただきます。

ドラッカーはオーストリア人の経済学者です。1909年生まれで、30歳台の時に第二次世界大戦を経験しています。第二次世界大戦前には戦争勃発の危険性を感じて、その当時住んでいたドイツからアメリカへ移住しています。

移り住んだアメリカで、様々な大学の教授を勤め、著書も多数出版しています。

数多くある著書の中でも、日本語に翻訳された「マネジメント」は日本で一時期大ブームとなりました（2001年出版なので、知らない人も多いかもしれませんが）。

どちらかというと、「もしドラ」で初めてドラッカーを知った人が多いかもしれませんね。

 

こんな経歴を持つ経済学者が、自身の著書「ドラッカー365の金言」で仕事について話をしています。以下は本文抜粋です。

 

「仕事とは人格の延長である。

仕事は重荷であって、必要とされるものである。

呪いであって、祝福となるものである。

傷つけるのは、金銭ではなく誇りのためである。

仕事とは、人格の延長である。それは自己実現の源である。

自らの価値を測り、自らの属性を知る手段である。」

 

どうでしょう？

かなり抽象的で分かりづらいですよね。

では、もう一つ、「経営に役立つドラッカー名言」で紹介された言葉です。

 

「経済活動はそれ自体が目的ではない

非経済的な目的、すなわち人間的な目的や社会的な目的のための手段である」

 

この二つには、仕事と経済活動という言葉がありますが、これはほぼ同じ意味だと考えられます。

仕事をすると金銭的な報酬が得られます。金銭的な報酬は会社から得られるわけですが、会社は商品の代金として、お客さんからお金をもらいます。

この一連のお金の流れが経済活動です。

 

 

＜人のためになる ＝ 儲かる＞

ドラッカーが言っている「経済活動の本当の目的は非経済的な目的である」とはどういうことかというと、

例えば、車の発明者は4つの車輪がついた大きな箱を発明したらお金が儲かる、と考えて車を作ったわけではなく、人がもっと楽に短時間で長距離を移動することができたら良いな、と考えて車を発明している、ということです。

 

つまり、製品やサービスという商品は、儲かるから作るのではなく、人や社会の役に立つから作られるのだということです。

そして、人や社会の役に立つ製品や商品は、結果として人々のニーズを満たす商品となるため、よく売れます。

 

 

＜人の役に立つと仕事が面白くなる＞

あなたは、「仕事や経済活動 ＝ 儲けること」

という考えになっていませんか？

前回の記事でもお伝えした「仕事の本質は他者への貢献」と通じる話ではありますが、仕事や経済活動の本当の目的は困っている人や社会の役に立つことです。

 

人の役に立つ仕事ができることで、所属感を得たり、自分自身が認められているように感じて、仕事にやりがいを感じることができます。

そして、人の役に立つ仕事は経済活動の主な目的であり、お金を儲けることにもつながります。

 

 

ここで最初の話に戻って、「あなたは、仕事はつまらないものだ。」なぜそう思うのか、そして、仕事を面白いと思える人は仕事をどう捉えているのかをまとめます。

・仕事を金儲けのための手段と思っていませんか？

・仕事をするということは人の役に立つことです。

・あなたが仕事をすると誰が助かり、喜びますか？

 

特に、最後の問いは仕事にやりがいを感じ、楽しくするために非常に大切な考え方だと思います。

 

＜楽しみやすい仕事とは？＞

仕事を楽しむための考え方はわかりましたが、実際には誰のためにやっているのかわかりにくい仕事はたくさんあります。例を挙げると、事務作業系の仕事なんかは、単調な作業の繰り返しですし、接する人も社内の人間ばかりで、お客さんを想像しにくいですよね。

反対に、目の前に困っているお客さんがいて、その人に製品やサービスを売っている仕事は、お客さんを感じやすい仕事だと言えます。

 

では、お客さんを感じやすい仕事は具体的にどういったものがあるのでしょうか？

目の前に困っているお客さんがいて、その人の役に立つ製品やサービスを提供するという観点で考えると、医療や介護の仕事、ヘルスケア関連の仕事などはお客さんを感じやすいのではないでしょうか。

 

前々回の記事、英国オックスフォード大学が発表、あと10年で「なくなる仕事」　ーあなたの仕事は大丈夫ですか？で紹介した、人工知能が発達してもなくならない仕事である、ヘルスケア関連の仕事は、楽しさを感じやすい仕事でもあるんです。

 

今回は、楽しめる仕事は存在するのか？という題名で、仕事のあり方や楽しみを感じやすい仕事についてお話ししてきました。

少しでもあなたの仕事選びや仕事の捉え方の手助けになれば幸いです。

 

次回は、医療・介護系の仕事と、その他の仕事の給料について比較していきたいと思います

 

＜あなたが思う女性の社会進出を阻む問題は？＞

女性がキラキラ輝ける、そして働ける社会

そんな理想の社会に少しでも近づけるためには、

女性の社会進出は安倍首相が立てた政策のように、政府主導で女性の社会進出を進めないといけないですよね、、、、、

 

残念！

政府主導で進めるだけでは、女性が社会進出するには不十分です。

 

あなたも含めた多くの方が女性の社会進出について、このように考えているのではないでしょうか。

・いち企業が頑張ったところで女性の社会進出はできない。

・もっと子育て支援や育児休暇などの社会保障が充実していないとダメ。

・保育園や幼稚園、こども園とかが充実してないとダメ。

 

この考え方は、女性が社会進出するためには一見大事な考え方のように感じますが、この考え方だけでは女性の社会進出は叶わないかもしれません。

 

＜男女平等じゃない日本は経済も停滞する＞

世界的にみて、女性の社会進出の先進国はヨーロッパ諸国だと言われています。

「THE PAGE 女性が進出すると経済は成長するのか？」では、2013年時点での男女平等ランキングが紹介されています。

そのランキングでは、男女平等が進んでいる国の上位は、ほぼヨーロッパの国が占めています。

 

この記事内では、女性の社会進出と経済成長は関係性が高いと紹介しています。

男女平等ランキングの上位にあるフィンランド、ノルウェー、スウェーデンなどは国の経済成長率が高い傾向にあるとのことです。

また、経済大国であるドイツやイギリス、アメリカも男女平等ランキングは20位前後であり、男女平等が進んでいると考えられます。

 

では、肝心の日本はどうでしょうか？

日本はなんと、、、105位

韓国が108位なので、ギリギリ勝った！

と思いきや、中国は69位、、、、

つまり、日本はかなり男女平等が遅れている国だということです。

 

ちなみに、日本と同様な経済規模でありながら男女平等が進んでいないと考えられる国として、フランス（45位）、イタリア（71位）が挙げられています。

フランス、イタリアともに経済的に伸び悩んでいる国です。

もちろん日本はあなたもご存知の通り経済成長が伸び悩んでいますよね。

このように、男女平等ランキングと実際の経済成長を見てみると、男女平等と経済成長との関係は確かにありそうです。

 

＜女性が社会に進出するには＞

では、男女平等を掲げて政策を打ち出してる日本は良いんじゃないの？

と思うかもしれませんが、必ずしもそうとは言えません。

 

どういうことかというと、

「THE PAGE 女性が進出すると経済は成長するのか？」記事内で紹介されていますが、男女平等ランキングの上位の国は、新自由主義的な経済政策を採用しています。また、アメリカで女性の登用が進んだのは、1970年代の女性解放運動が活発だった時代ではなく、レーガン大統領時代（1980年代）の競争政策が導入された後のことです。

 

つまり、経済的な競争をする上で、男女の垣根なく優秀な人材を登用しなければならない状況だったことが、結果として男女平等につながったと考えられます。

 

一方、フランスでは、クオーター制という要職の4分の1を女性が占めるようにする制度を行っていますが、男女平等ランキングは低いままですので、あまり効果は出ていないようです。

 

もちろん、男女平等ランキング上位のヨーロッパの国は、女性が働きやすいように政府が率先して動いて、社会保障を充実させています。

しかし、男女平等を進めていくには、それだけでは不十分だと考えられます。

男女平等、女性の社会進出を進めるには、女性が社会に出られる環境づくりだけではなく、女性の特性や視点などを活かした経済面での活躍が必要不可欠です。

 

以上が、女性が社会へ進出するために必要な条件だと考えられます。

 

次回は、女性が経済面や脳科学から見て、女性が活躍できる職業って一体どういったものがあるのかを説明していきたいと思います。