明日、２０２１年１月２０日は、
第４６代アメリカ大統領の就任式と
宣誓式がおこなわれる予定だ。
今回の大統領選挙では、
民主党のジョー・バイデン候補支持陣営に
大規模は不正があったとする報告書が発表されているが、
各州の選挙人団の選挙結果が連邦議会で認定されたので、
ジョー・バイデンが次期アメリカ大統領に就任することになった。
これに対して、当局は、
トランプ大統領の支持者らの抗議デモや
騒乱のおそれがあるとして、非常事態を宣言し、
州兵を派遣して、騒乱への警戒を強めている。
１月２０日のアメリカ大統領就任式は、大騒乱になるだろう。
そして、騒乱は２月いっぱい続くだろう。
その間、ドル円は暴落を続けることになる。
しかし暴落は、３月には一旦回復する。
なぜか？
それは、次回に・・・
「ドル円」の「売り」は仕込みましたか？
明日、１月６日は
アメリカの連邦議会の合同会議で
各州の選挙人団の選挙結果が承認される予定になっているが、
必ず波乱が起こる。
その結果、次期アメリカ大統領が指名される日は
だいぶ後にずれ込むだろう。
しかし、前回も書いたように、
ドナルド・トランプが次期アメリカ大統領になる
ことはすでに決まっている。
あと４年間、アメリカ合衆国大統領として
アメリカの政治をコントロールするのは
ドナルド・トランプなのだ。
問題は、その時、為替相場がどう動き、
どの通貨に投資すればいいか、ということだ。
当然、アメリカでは暴動が起こり、しばらくは混乱が続くだろうから
ドルは「売り」一辺倒になるだろう。
だから、ドルはどの通貨との組み合わせでも暴落する。
では、最もコストパフォーマンスを良くするには、
ドルとどの通貨の組み合わせればいいのか？
ドルと組み合わせるべき通貨を考えてみると、
イギリスやＥＵ諸国の通貨はコロナの被害が甚大で国内経済が破綻寸前だ。
途上国も経済が未だに不安定でコロナの対策も不十分だ。
中国は、これからのトランプとの戦いを考えると不安材料満載だ。
それでは日本は？
日本もコロナの第３波で感染者が急増してはいるが、
欧米と比べるとまだまだ死亡者数は少ない。
つまり、投資すべきドルの相手方は日本の円ということになる。
今回の「ドル円」の暴落は、
１０年に一度の暴落になるはずだ！
為替相場のトレーダーにとっては
またとない、絶好の投資チャンスだと言えよう。
一旦、ドル円の暴落が始まると、
多少の戻しはあるとしても、
延々と暴落し続けるからだ。
「ドル円の売り」は仕込みましたか？
明日がアメリカの大統領選挙だ。
大方のマスメディアが
バイデンの方が有利だと報道している。
だが、当選するのはトランプだ。
バイデンの味方をしているマスコミは、
トランプの力を過小評価した報道をしている。
4年前と同じことが、また、
繰り返されているのだ。
アメリカ大統領にトランプが再選されると、
ドルの暴落が始まる。
なぜか？
国内の治安が悪化するからだ。
民主党派の過激な集団と
共和党派の過激な集団のどちらもが
全米のあちこちで暴動を起こす。
加えて、新型コロナの感染者が増大する。
ウイルスは冬になるとより活性化するからだ。
それに、
アメリカ人は行動を「規制」されるのが嫌いだから、
「外出規制」や「ロックダウン」をしても、
おとなしく従うはずがない。
これから感謝祭やクリスマスで、
多くのアメリカ人が移動することを考えると、
感染者数はさらに増大していく。
その結果、
アメリカの経済は、
決定的なダメージを受けることになる。
したがって、アメリカのドルは弱くなっていく。
つまり、アメリカの「ドルの暴落」が始まるのだ。
新型コロナの影響は、ヨーロッパも同様である。
したがって、
ヨーロッパの通貨もドルと同じく弱くなっていく。
だから、
相対的に強い「円」と
ますます弱くなっていく「ドル」を狙うのである。
これからは「ドル円」の暴落が続くのだ。
トランプが大統領選挙で再選されると、
「ご祝儀相場」ですぐに「ドル」は上昇する。
だから、「ドル円」をすぐに売ってはいけない。
「ご祝儀相場」の上昇が終わってから、
「売り出動」である。
焦る必要はない。
今回の「ドル円」の暴落は長く続くからだ。
何度も戻りを入れることはあっても、
確実に「ドル円」は暴落し続ける。
前回の「リーマンショック」に続く、
「１０年に１度の大チャンス」！
「トランプショック」が、ついに始まるのだ！
「売り出動」の準備はできているかな？
平昌での冬季オリンピックは
ドル円の暴落（暴落とは大げさな！）
をもたらしました。
緊張が高まっていた
アメリカと北朝鮮の関係が
！
韓国の平昌で開かれる
冬季オリンピックのおかげで
一時的に緩和されたのが
直接の原因と思われます。
しかし、何故
一時的なデタントが
ドル円の暴落を引き起こしたのでしょうか？
難しいのは、
韓国で冬季オリンピックが開かれることが
「ドル円相場にどう影響するのか」
という「読み」です。
少なくとも、オリンピックの期間は
「アメリカの北朝鮮爆撃はないだろう」
という見通しが
果たして
ドル円をどちらの方向へ動かすのか？
アメリカドルへの信頼が回復し
「ドル高」に動くのか？
それとも
とりあえずは日本経済が安泰と見て
「円高」に動くのか？
どちらの解釈もあり得ます。
どちらにも解釈できるんですが、
結局は
アメリカの軍事力行使の可能性が
高まるかどうかだと思います。
可能性が高まれば「ドル高」へと動き
可能性が低くなれば「ドル安」へと動く
というのが小生の考えです。
少なくとも
韓国で冬季オリンピックが
開催されている間は
アメリカの軍事力の行使はない
と 世界中のほとんどの人が考えるでしょう。
何てったって
オリンピックは「平和の祭典」ですからね。
しかし、
軍事力を行使しないアメリカは
ちっとも怖くはない。
だからオリンピックの期間中は
アメリカのドルは弱くなる。
というのが
小生の判断です。
平昌オリンピックの期間中は
ドルは暴落する！
と判断した小生は
オリンピック開催前日の2月8日に
ドル円を108.80円台で（3つの口座で）
売りまくりました。
ドル円は予測通りに下落し
2月15日には106.10円まで下げました。
しかし、さらに下落すると思っていた小生は
利確が遅れてしまい、
値を戻している途中の
106.60円で決済することになりました。
その後、ドル円は2月21日に
107.70円まで戻してから
再び下落に転じたので、
再びドル円を売ることにしました。
１07.40円台で売ったドル円は
3月2日に106.10円で利確しました。
3月9日からはパラリンピックが始まります。
北朝鮮が米韓の軍事演習を認め、
4月末の南北首脳会談開催が決定した
とのニュースが流れました。
これでまた、
アメリカの軍事力行使の可能性は少なくなりました。
再び、アメリカは怖くなくなったのです。
だから、再び、ドル円は暴落するでしょう。
オリンピックの期間中に起きたことと同じことが
パラリンピックの期間中に再び繰り返される、
という、
オリンピックとパラリンピックのアノマリー
すなわち「オリパラアノマリー」があるとすれば、
再び、ドル円は暴落する
との考えから、小生は再び
106.10円台で（3つの口座で）
ドル円の売りを仕掛けました
「オリパラアノマリー」があるとすれば、
ドル円は3月15日には103.40円まで下落するはず。
しかし、なかなか、
そう上手くはいかないでしょう。
従って、欲張らずに、
利確の指値を104.10円に入れました。
これは、フィボナッチを用いた予測ではありません。
あくまでも、お遊びですから
損切りの逆指値を106.80円に入れてあります。
直近の有力なフィボナッチの転換点は
4月20日ともう一つは6月ですから
まだまだ先の話です。
ということで、今回もまた、
「あてにならない予測」
を書いてしまいました。
くれぐれも
当てにはしないようにお願いいたします。
2月6日から起きたアメリカの株式暴落で
ドル円暴落の引き金が引かれました。
一体、いつになったら始まるのかと
だいぶ長い間、懸念されていた
ドル円の暴落が
ついに始まったのです。
前週の土曜日（2月3日）に
ジェロ―ム・パウエル氏が
ＦＲＢの新議長に就任しました。
多分、この時にはすでに
ニューヨークの株式暴落は
計画されていたのでしょう。
そして、アメリカの株式の暴落は
当然のこととして
ドル円の暴落を引き起こしました。
ドル円の暴落の方は
2月16日（金）午後の最安値105.26から
2月17日未明の終わり値106.55にかけて
70銭戻しています。
ドル円暴落を見越しての小生のドル売りは
昨年の夏（170.50台）から始めていましたが
暴落を見越してのドル売りには
損切りを入れない主義なので
さすがにスワップ金利が積み上がってきていました。
そこで、
スワップのマイナスを上回る
十分な利益が出ているこの時点で
一旦、利益を確定させることにしました。
と同時に
ドル円の暴落はまだまだ続く！
と、小生は予測しているので、
ここで新たに
ドル円の売りを
再び、大量に仕込みました。
ドル円の為替市場は
ここで一旦底を打って反発するのか
それとも一進一退を続けるのか
観測が分かれているようですが、
小生の予測は、あくまでも
ドル円の暴落はまだまだ続く！
というもの。
それ故の
ドル円の大量の売りです。
果たして、
明日からのドル円の市場は
そうなるでしょうか・・・？
以上、
毎回のことですが、
またまた、今回も、
とんでもない
「あてにならない予測」
を書いてしまいました。
乞う、ご容赦！
「ドル円は必ず暴落する！」との
小生のとんでもない
「あてにならない予測」に
変わりはありません。
戦後の「ブレトンウッズ体制」が
すでに破綻しているからです。
「ブレトンウッズ体制」とは
「金ドル本位制」とも言われるように、
金を裏付けとして
アメリカのドルを国際通貨として扱う、
というものでした。
しかし、アメリカは、
その金の裏付けをすでに停止しています。
その声明が「ニクソンショック」です。
ちょうど４６年前の今日、
１９７１年の８月１５日に発表されました。
その後、ＦＲＢ（連邦準備理事会）は
金の裏付けのないドルを増刷し続けています。
日本銀行も、ＥＣＢ（欧州中央銀行）も、
いや、世界中の中央銀行が
通貨を刷り続けてきました。
しかし、アメリカを筆頭に、
先進国の経済成長は止まっています。
通貨需要がないのに通貨を増刷すれば
インフレーションが起こります。
それなのにインフレーションになっていないのは、
先進国の中央銀行が市場操作をしているからです。
本来なら暴落するはずの国債を
増刷した通貨で買い続け、国債の利回りを下げ、
ゼロ金利を演出し続けているからです。
こんな異常事態がいつまでも続くはずはありません。
やがて破局が訪れます。
その時、ドル円は大暴落を起こします。
その後の「金本位制の復活」のためには
一旦、ドル円を暴落させなければいけないからです。
ドル円が暴落し、
アメリカの負債がチャラになった後で
再び、アメリカが・・・
というシナリオが？？？
ドル円の暴落の引き金となるのは
一体どのような出来事でしょうか？
ドル円の暴落の引き金となる出来事として
まず、頭に浮かぶのは、
アメリカの次の利上げ、です。
ＦＲＢ（連邦準備理事会）は
６月のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）で、
今年（２０１７年）３月に引き続き、
0.25％の金利引き上げを発表しました。
さらに年内にもう１回利上げをするという
政策シナリオを維持しています。
利上げ（金融引き締め）は往々にして
リセッション（不況）をもたらします。
９月か１２月に予定されている次回の利上げが
ドル円暴落の引き金になるかもしれません。
次に考えられるドル円の暴落の引き金は、
北朝鮮情勢です。
北朝鮮のミサイル発射と核実験の動向が
ドル円に影響を与える可能性が大です。
今日予定されていた北朝鮮の
グアムへのミサイル攻撃は
中止されるかもしれない
との報道が先程ありました。
小生のとんでもない
「あてにならない予測」は、
金正恩はミサイルを発射するが
日本の上空を超えたところで
太平洋に落下する、
というものでした。
いずれにせよ、
グアムへのミサイル攻撃はない、
との予測だったので、
ドル円を買いました。
損切りは入れてあります。
あくまでも小遣い稼ぎが目的ですから。
ドル円の売りポジションの方はそのままです。
「ドル円は売り！」が基本スタンスですから。
もちろん売りポジションの方には
損切りなど入れてません。
形は「両張り」のように見えますが、
長期的には売り、
短期的には買い、
ということで、
別々に考えています。
ドル円の買いポジションは
９月上旬には決済する予定です。
９月にフィボナッチの転換点があるからです。
一体、９月に何が起こるのか？
９月１９日からＦＯＭＣが開かれます。
しかし、今週の報道によれば
９月の利上げはない、との観測が出ています。
（利上げがあれば暴落の可能性があるのですが）
次回の利上げが１２月になるとすれば
では他に、
ドル円の暴落の引き金になりそうな出来事は
何かあるでしょうか？
北朝鮮関係ですと、
９月９日が北朝鮮の建国記念日です。
金正恩がもし９月９日に核実験を行なうならば
これに対してアメリカが
何らかの軍事行動を起こす可能性があります。
そうなれば、ドル円は暴落する！
とういう、またまた
小生のとんでもない
「あてにならない予測」です。
したがって、
ドル円の買いポジションは
９月９日までには決済しておきます。
なんと、またまた、今回も、
とんでもない
「あてにならない予測」
を書いてしまいました。
ご容赦を！
トランプ大統領が
コミーＦＢＩ長官を解任した翌日、
ドル円の売りを開始しました。
トランプ大統領が
その任期を全うすることはなくなった、
と判断したからです。
今後のトランプ大統領は、
かつてニクソン大統領がたどった道と
同じ道をたどることになることが
はっきりしたからです。
トランプ大統領が辞任に追い込まれるまで、
ドル円は下落していくでしょう。
昨日は、
ドル売りの第2段階として、
さらにドル売りを追加しました。
多少の戻しがあることを考慮して
ストップロスは入れていません。
ドル売りに踏み切ったのには
もう一つの理由があります。
それは、
今年3月に開かれたＧ２０での合意です。
ドイツのバーデン・バーデンで開かれたＧ２０で
これまでの上海合意を堅持することが
秘密裏に合意されたといいます。
いわゆるバーデン・バーデン合意です。
つまり、ドル安に誘導する価格操作の合意です。
ということは、
ＦＲＢの３月の利上げ、そして
連銀の理事たちのさらなる利上げ発言
にもかかわらず
これからも
ドル安が続いていくと思われるのです。
為替相場とは逆で、
株価はこれからが上昇相場！
だから
ＮＹダウも日経平均も
今が買いのチャンス！
アメリカと日本の財政出動と相まって、
株価はこれから夏相場になると思われます。
今後、短期では逆に動いたとしても、
長期的には、
ドル円は下落、
日米の株価は上昇、
この流れは変わらないでしょう。
ＦＯＭＣの利上げは
市場のコンセンサス通りの
0.25％でした。
「利上げは0.5％で、
それがきっかけとなって
ドル円が暴落する」
と予測して、前もって
ドル売りを仕掛けておいたのですが、
結果は正反対！
損切りを入れていなかったので
決済が手動になり
損失が拡大！
完敗でした。
これで、
年内のドル暴落はなくなった
と思っていいでしょう。
暴落は
2017年の1月以降・・・
意気消沈しながらも
捲土重来を誓う タンディでした。
後、６時間ほどで、
ＦＯＭＣの結果発表があります。
利上げについての市場のコンセンサスは、
0.25％。
さて、
イエレンＦＲＢ議長の発表は
何％になるのでしょうか？
ニューヨークでは、株価が、
連日最高値を記録しています。
トランプ大統領の当選が決まってから、
異常な相場が続いています。
でも、
株価が「上がる理由」がわかりません。
トランプ政権の積極的な財政政策への期待？
最近の原油相場の上昇？
米国債の利回りが先行して上昇している？
果たして、それらの理由付けは、
信頼していいものなのでしょうか？
通常であれば、
ＦＯＭＣが近くなると、
イエレンＦＲＢ議長の発言や
連銀の理事たちの発言で、
株価が上下するはずなのに、
今回は、それがありません。
そこに、タンディは、
「不気味さ」を感じるのです。
ここのところ、ドル円は、
日足を見るとレンジに入っています。
ＦＯＭＣの結果発表を前にしての
様子見、といったところでしょう。
ＦＯＭＣの結果発表後に、
ドルが上がるのか下がるのか、
どちらになるのか分からない、
ということなのでしょう。
でも、
タンディは、もう決めています。
もちろん、ドル売りです！
入金してある講座すべてで、
ドル売りを仕掛けました。
１１４円９０銭台で、
次々と売り玉を追加しました。
損切りは入れていません。
FOMCの発表後に
ドルの暴落が始まる、
と思うからです。
さあ、果たして、
結果はどうなるでしょうか？
８年ぶりの
リーマンショック並みの
大暴騰が始まるでしょうか？
それとも、
予測が大外れに終わるでしょうか？
結果が楽しみです。
ドル暴落の予感に震える
タンディ でした。
今年の5月以降、
「年内のいつかの時点で利上げをする」
との発言を繰り返してきた
銀髪マスコット
イエレンＦＲＢ議長！
11月のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）
での利上げを見送ったので、
いよいよ残された「年内のＦＯＭＣ」は、
１週間後の
12月13～14日のＦＯＭＣだけとなりました。
イエレン議長は
おそらく、利上げをするでしょう。
問題は、利上げの後です。
ドル円はどうなるのか？
ドル高になるのか、ドル安になるのか？
一般的には、
金利が上がると
企業は投資に慎重になり、
家計は預貯金をするようになり、
通貨の流通量が減少してくるので、
通貨の価値が上がってきます。
つまり、
ドルの金利が上がるとドル高になる、
というのが「理屈」です。
でも、「理屈」通りにいかないのが
「現実」の世界です。
では、「現実」の世界はどうなのか？
これまでの「実際の結果」は、
ドルの金利を上げると
どうなってきたのか？
アメリカのドルの「利上げ」開始は、
過去25年間に4回ありました。
1994年2月、
1997年3月、
1999年6月、
2004年6月、の4回です。
アメリカの株価（S&P500）の方は
4回とも上昇トレンドになりましたが、
ドル円の方は、
1994年は下落し（ドル安に）、
1997年は上昇し（ドル高に）、
1999年も上昇し（ドル高に）、
2004年は下落し（いったん反発した後にドル安になり）
ました。
つまり、
ドルの金利を上げると、
上昇も下落も、つまり、ドル高もドル安も
両方、ありうるのです。
しかし、
大きな目で見てみると、
ＦＯＭＣの利上げの結果、
ドル高になろうがドル安になろうが、
今回の場合は、
どちらになっても、
ドルは売りです！
なぜなら、
前回も述べたように、
ドルを基軸通貨とした体制
すなわち、ブレトンウッズ体制が
終焉をむかえようとしているからです。
アメリカのドルは、
基軸通貨としての役割を続けるには
もう限界に達しています。
金ドル本位制（ブレトンウッズ体制）を
保証するための金塊のストックが、
フォートノックスの金庫には
もうとっくに、なくなっているからです。
つまり、
アメリカのドルを基軸通貨とする
ブレトンウッズ体制は、
事実上、崩壊しているのです。
だから、
ブレトンウッズ体制に代わる
新しい国際通貨体制を、
ＳＤＲを基軸とした新国際通貨体制を、
早急に作り上げなければならないのです。
そして、アメリカは、
新国際通貨体制を作り上げると同時に、
アメリカを再び強大な国家として
再生させようとしています。
そのために必要なことは、
すでに限界に達しているアメリカの負債を
いったん、チャラにしてしまうことです。
つまり、そのために、
アメリカのドルを
暴落させる必要があるのです。
そして、
ドルが暴落した後には、
強大なアメリカとして再生するための
大胆な経済改革が必要になってきます。
だから、そのために、
ドナルド・トランプが大統領に選ばれたのです。
トランプ大統領による
強大なアメリカの再生を成功に導くためには、
トランプ政権が始まる前に、
つまり、
2017年1月20日までに、
ドルを暴落させる必要があるのです。
だから、
ドルは売りです！
８年ぶりに
ドル売りの大相場がおとずれたのです。
ドルを暴落させるきっかけとなるのは、
なんでしょうか？
いくつか考えられます。
一つ目は、もちろん、
ＦＯＭＣの利上げです。
もし、ＦＯＭＣの利上げ幅が
市場の想定（0.25％）を超えることになれば、
ドルは暴落を始めるでしょう。
（ＦＯＭＣは、そんな「悪役」を
引き受けたくはないでしょうが・・・）
二つ目は、
ＥＵ諸国の大手銀行の破綻です。
昨日（12月5日）、
イタリアの国民投票で、
憲法改正が否決されました。
ＥＵが求める緊縮財政に、
イタリア国民はＮＯと答えたのです。
その結果、
レンツィ首相は辞任することを表明しました。
これで、
ギリシアに次いで経済が破綻の危機にある
イタリアの経済が混乱することになり、
イタリアの大手銀行の破綻危機が
表面化する可能性が出てきました。
イタリアの経済破綻は、
すぐに他のＥＵ諸国へ広まり、
ついには、
ＥＵで一番経済状況がいいはずの
ドイツの大手銀行の破綻危機が
懸念されるようになるかもしれません。
（もしも、そんな情報が流れたら、
ドルの暴落は加速するでしょう・・・）
そして、三つ目は、
アメリカの大手銀行の破綻です。
2008年9月の、
リーマン・ブラザーズ投資銀行の破綻のように、
アメリカの大手銀行が、
サブプライム・ローンの不良債権化により
破綻するようなことになれば、
間違いなく、それが、
ドルの大暴落の最後のダメ押しとなるでしょう。
そして、
破綻する、その銀行が、
いや、
破綻させられる、その銀行が、
もうすでに選ばれているのかもしれません。
その銀行、すなわち、
「第２のリーマン・ブラザーズ」が・・・
いやはや、なんとも、
またまた、今回も、
とんでもない
「あてにならない予測」
を書いてしまいました。
再び乞う、ご容赦を！
