米国でヒト受精卵の「改変」　臨床応用に懸念の声も

　２日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表された論文では、肥大型心筋症を起こすとされる遺伝子変異を持つ精子と、健康な女性の卵子を受精させる際、同時にゲノム編集用の試薬を注入。受精卵５８個のうち４２個と、約７割で遺伝子が修復できたという。

　今回の研究は修復した受精卵を子宮に戻しておらず、臨床応用は検討していない。ただ、米国、中国、韓国の技術力が高い研究機関が参加しており、同様の研究が広がるきっかけになるとの見方がある。

　北海道大の石井哲也教授（生命倫理）の調査によると、ヒトの生殖細胞や受精卵の遺伝子改変の臨床応用については、欧州を中心に２４カ国が法的に禁止している。国内では政府の生命倫理専門調査会が昨春、ゲノム編集技術を一部の基礎研究に限るとする報告書を公表。多くの受精卵を扱う不妊治療クリニックなどでの基礎的研究を含む、包括的な規制について専門家による検討が今月始まっている。

　石井さんは「生殖医療の議論が未熟な日本では今回のデータが臨床に近いと誤解され、臨床での拙速な利用が懸念される。これからルールをつくる日本こそ、今回の研究を深刻に受け止める必要がある」と話す。

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