水の循環と放射能汚染は一緒に考えないといけない。

自然において雪や雨が降り、大気中の放射線は一緒に地上に落ちてくる。

野山に降り注いだ水は、樹木の根、草の根を通り、自然のろ過装置山を通過して、

地下水になっていく。表面に降り積もった放射線はの山を下り谷へと落ちていく。

そして川に合流し、川底へ落ちながら、下流へと向かって行く

最終的には東京湾に向かって水は流れていくので、

河口付近に放射線物質は溜まっているという検査報告がある。

セシウムの事ばかりが取りざたされているが、

図っていない、ストロンチウムやトリチウムが

東京湾で非常に高い値になっているという検査報告は誰でも検索で見つけることができる。

 

「東京湾ストロンチウム」の画像検索結果

 

 

 

自動代替テキストはありません。

日本の水脈です

田中 遊梦

2017年7月29日 · 

ちょっとマニアックなんで、興味ある方だけがご覧ください。
【地下水脈を知りたい方:㈱地下環境テクノロジーの紹介です】
http://www.getc.co.jp/

私が前に出した東京新聞からの地下水脈画像、この会社の「国土水循環モデル」の画像です。

ここの「国土水循環モデル」からエディットすると東京新聞の画像になります。

この画像、もし国土地理院の地図との東西南北の向きや縮小比率を完璧にしたら、すごい資料になると思います。

で、よかったら皆さんが住んでいる地域の画像をまずは見て、海岸から5~10キロ(標高が「平均20m以上」。それ以下なら10キロ以上を基準)離れた場所って条件付で、水脈から半径20キロ離れている場所ってご自分の住んでいる地域って、この地図内でありますか?

ピンポイントであるかもしれませんが、日本全体で1%もあるのかな?

基本、海岸線から5~10キロと水脈から半径20キロの条件付けると、笑えるくらい、「核廃棄物最終処分場」なんて国内にない。

※標高を確認するのは、以下のリンクに行き、見たい位置で右クリック!
http://saigai.gsi.go.jp/2012demwork/checkheight/index.html

しかも日本の地層は若く、どこを掘っても水が溢れてくる。

「トイレのない高級マンション」の事実を放っておいた私たちの犯した罪で、少なくとも日本に住んでいる方全員が同罪です。

なんで、
まずは日本全体がこの事実を知って「核のゴミ」をどうするか、政府に任せないで国民側からの提案をしていく時期になり始めていると思います。

政府の発表した「科学的特性マップ」みたいな政府都合の「政府的特性マップ」ではなく、日本全体で本当に地下埋蔵できる地域が存在するのか?

これは絶対に調べた方が良い。

でも、オンカロもそうですが、本当に「最終処分場」になるのか?

それも並行して考え、別の方法・・・間違っても海に沈めるなんて話ではなく・・・科学的に核の特性分解(分離)する方法を検討する方向にお金をかけた方が良い。

今はまず原発を止め、廃棄処分決定し、出来るだけ完璧な補助電源確保施設建設、ドライキャスクの比率をできるだけ増やす努力、最低限、するべきです。

そうすれば、ひょっとして最悪の状況を免れる事に間に合うかもしれませんよね?

 

核ごみマップ:適地は国土の65% 

 

^---毎日 引用ーー

原発から出る高レベル放射性廃棄物(核のごみ)の最終処分場選定で、

政府は28日、地質学的条件から適否を推定して

日本地図を塗り分けた

「科学的特性マップ」を公表した。

適地とされたのは国土面積の約65%、

適地を持つ市区町村は全体の8割超の約1500自治体に上る。

一方、最終処分場を作らない確約を国と唯一結んでいる青森県について、

世耕弘成経済産業相は同日の閣議後の会見で

「約束を順守する」と候補地から除外する考えを示した。

東京電力福島第1原発事故からの復興途上である福島県についても

「負担をお願いする考えはない」と述べた。候補地から事実上外れる。

政府は核のごみを地下300メートルより深い地層に埋設処分する方針。

マップは最終処分場選定に向けた基礎資料で、

既存の地質学的なデータから処分場の適性度合いを4種類に塗り分けた。

「火山から15キロ以内」や「活断層付近」など地下の安定性に懸念があったり

、「石炭・石油・ガス田」があったりして

「好ましくない特性があると推定される」地域は、国土の約35%を占めた。

 

これら以外の地域は「好ましい特性が確認できる可能性が相対的に高い」

地域で国土の約65%に及ぶ。

このうち、海岸から20キロ以内の沿岸部は、

廃棄物の海上輸送に便利なことからより好ましいとされ、

全体の約30%を占めた。

最終処分場選定を巡っては、

国が2015年5月、建設に向けた調査を受け入れる自治体を公募する方式から、

安全性などを科学的に検討した適地から

国が複数の候補地を選んで受け入れを打診する方式に転換した。

政府はマップ提示後、

9月ごろから自治体向けの説明会を実施する方向で調整中。

その後、数年かけ自治体の意向を探りながら複数の候補地を選び、

(1)文献調査(2年程度)(2)概要調査(4年程度)(3)精密調査(14年程度)--

の3段階で建設場所を決めたい考えだ。

 科学的特性マップは資源エネルギー庁のウェブサイト(http://www.enecho.meti.go.jp/category/electricity_and_gas/nuclear/rw/kagakutekitokuseimap/)に掲載される。【岡田英】

 

引用元☛https://mainichi.jp/articles/20170728/k00/00e/040/286000c

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当ブログ過去記事☛上下水道:ヴェオリア・ジェネッツへ売り渡す。 

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