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てらまち・ねっと



 今朝のニュースで太陽の黒点が大爆発した、今日の午後から影響が出る、と流れていた。
 それで調べてみた。基本は、見出し(タイトル)のとおり。

 情報通信研究機構によれば、太陽フレアで発生した高エネルギー粒子が、日本時間で今日8日金曜日の午後3時~午前0時ごろにかけて地球に到達する、到達後数日間は地球の周りの地磁気などが乱れ、GPS位置情報の誤差の増大や人工衛星の故障なども発生する恐れがある、という。

 報道では、★≪1989年にはカナダで大停電も/過去の事例では、1989年3月13日には太陽フレアによって発生した地磁気がカナダ・ケベック州の発電所を破壊し大規模停電、停電で600万世帯が影響を受け、完全復旧までには数ヶ月を要した≫、という。

 ということで、ここしばらくの注意として、以下を記録しつつ、ノルディックウォークへ。
 なお、関連(非関連)として、北朝鮮が「電磁パルス攻撃」の爆弾の開発をすると発表したという。

●通常の1000倍の大型太陽フレアを観測 ~11年ぶり、地球への影響は9月8日午後の見込み~/情報通信研究機構 2017年9月7日
●最強Xクラスの太陽フレア発生2回 デリンジャー現象に警戒せよ!NASA/ハザードラボ 9月7日
●太陽表面で大規模爆発を観測 8日にはGPSが影響を受ける?/iPhone Mania 9月7日
●太陽フレアによるGPS、衛星放送・通信への影響、9月8日から1週間は注意―NICT/インターネットコム 9月7日

★電磁パルス攻撃、対応遅れ=北朝鮮が挑発、インフラ脅威-政府/時事 9/7

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●通常の1000倍の大型太陽フレアを観測 ~11年ぶり、地球への影響は9月8日午後の見込み~
       国立研究開発法人情報通信研究機構 2017年9月7日
 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長: 徳田 英幸)は、日本時間2017年9月6日(水)に、太陽面中央に位置する黒点群2673における2回の大型の太陽フレア現象の発生を確認しました。

このうち、日本時間20時53分に発生した現象の最大X線強度は、通常の1000倍以上に及ぶ大型のものです。この現象に伴い、高温のコロナガスが地球方向に噴出したこと及び高エネルギーのプロトン粒子の増加が確認されました。コロナガスは日本時間9月8日(金)15時から24時ごろにかけて、到来することが予測されています。

この影響で、地球周辺の宇宙環境や電離圏、地磁気が乱れる可能性があり、通信衛星、放送衛星などの人工衛星の障害やGPSを用いた高精度測位の誤差の増大、短波通信障害や急激な地磁気変動に伴う送電線への影響などが生じる恐れがあり、注意が必要です。



●最強Xクラスの太陽フレア発生2回 デリンジャー現象に警戒せよ!NASA
         ハザードラボ 2017年09月07日 10時21分
 米航空宇宙局(NASA)は6日夜、太陽の黒点群で最強のXクラスの爆発現象(フレア)を2回観測したと発表した。今後、太陽風の乱れが地球に到来するおそれがあるとして、宇宙天気情報センター(SWC)が「高エネルギー電子の臨時警報」を発令している。

 太陽フレアは、太陽表面の黒点周辺で、磁場のエネルギーが急激に解放されることで発生する大規模な爆発現象。爆発にともなって放射されるX線の強度によって、低い方からA、B、C、M、Xの5等級で分類される。

 一定規模以上のフレアが発生すると、太陽ガスの放出によって、2〜3日後に地球上でGPSの誤差が発生したり、通信や電波障害が起きる可能性があることから、各国で警戒監視活動を続けている。

 ソーラーダイナミクス天文台(SDO)は日本時間6日午後6時10分ごろ、黒点群2673という活動領域で、X2.2のフレア発生をとらえたのち、同9時2分にもX9.3を観測。このうちX9.3のフレアは、最近の太陽の活動周期の中で最大規模のもので、爆発にともなって、太陽ガスの噴出現象(CME)も観測された。

 太陽の黒点群2673では今月3日以降、活動が活発化していて、5日にもMクラスのフレアが数回発生している。

 太陽は約11年周期で黒点の数や面積を増減させたり、放射活動を変動させる。NASAによると、2008年12月に始まった現在のサイクルは衰退時期に移行しており、太陽の温度は低下現象にあるという。

 今回のX9.3のフレアは現サイクルでは最大規模に達したことから、今月8日前後には、電離層の異常が原因で通信障害が発生する「デリンジャー現象」が起こる恐れがあるとして、宇宙天気情報センターが現在、「高エネルギー電子の臨時警報」を発令して警戒を呼びかけている。

●太陽表面で大規模爆発を観測 8日にはGPSが影響を受ける?
        iPhone Mania 2017年9月7日 20時10分
米宇宙航空局(NASA)は、太陽表面で発生する爆発現象「太陽フレア」を日本時間6日午後に2回確認した、と発表しました。

爆発規模はともに過去最大クラスとなっており、国立研究開発法人の情報通信研究機構は、日本時間8日から数日間にわたってGPSなどに影響が出る恐れがあるとして注意を呼びかけています。

通常の1,000倍以上に及ぶ爆発
太陽フレアは太陽表面で発生する爆発現象で、小規模のものであれば一日に数回起きていますが、日本時間6日の午後8時53分に発生したものは通常の1,000倍以上に及ぶ規模の爆発といいます。

爆発規模としては過去最大クラス、このクラスは2006年12月5日に観測以来11年ぶりとのことです。

国立研究開発法人の情報通信研究機構は、日本時間9月8日の午後3時~午前0時ごろにかけて太陽フレアで発生した高エネルギー粒子が地球に到達すると発表しています。

またこの影響で、到達後数日間は地球の周りの地磁気などが乱れ、GPS位置情報の誤差の増大や人工衛星の故障なども発生する恐れがある
として注意を呼びかけています。

1989年にはカナダで大停電も
過去の事例を見てみると、1989年3月13日には太陽フレアによって発生した地磁気がカナダ・ケベック州の発電所を破壊し、大規模停電を引き起こしました。

この停電では600万世帯が影響を受け、完全復旧までには数ヶ月を要した
といいます。

今回の太陽フレアが私たちの生活にどこまで影響を及ぼすかはわかりませんが、日常生活ではスマホのナビゲーションアプリ等でGPSが利用されているため、ナビアプリ利用時には注意した方がいいかもしれません。

●太陽フレアによるGPS、衛星放送・通信への影響、9月8日から1週間は注意―NICT
         インターネットコム 2017年9月7日 19時05分
9月6日に発生した太陽表面での大爆発「太陽フレア」が人工衛星などに与える影響については、8日から1週間ほど注意が必要だ。国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が発表した。

6日の太陽フレアは2回。最初はX2.2、続いてX9.3という等級で、A、B、C、M、Xという5段階のうち最上位。NICTは「通常の1000倍以上に及ぶ大型のもの」と表現している。

高温のコロナガスが地球方向に噴出し、高エネルギーのプロトン粒子の増加を確認したという。いわゆるCoronal Mass Ejection(CME)の一部。ガスは日本時間9月8日15時から24時ごろにかけて到来する見通し。

この影響で、地球周辺の宇宙環境や電離圏、地磁気が乱れる可能性があり、通信衛星、放送衛星などの障害や、GPSを用いた高精度測位の誤差の増大、短波通信障害や急激な地磁気変動に伴う送電線への影響などが生じる恐れがある。

今後1週間ほど地球に影響を与える可能性があり、注意が必要としている。

11年前にも大規模な太陽フレアが発生したが、当時はAndroidスマートフォンはもちろんiPhoneも存在しておらず、カーナビゲーションシステムなどの普及率もより低かった。今日では生活はより衛星を使ったサービスに依存するようになっている。

なお、宇宙空間をめぐる人工衛星に懸念が出ている一方、地上にいる人間は大気の層によって保護を受けており、コロナガスなどの影響が直接およぶ恐れは小さい。身のまわりのノートPCやスマートフォンといった電子機器なども同様だ。

★電磁パルス攻撃、対応遅れ=北朝鮮が挑発、インフラ脅威-政府
            時事 2017/09/07-19:06
 北朝鮮が、電子機器の破壊や誤作動を誘発する電磁パルス(EMP)爆弾の開発を表明した。実際に日本を標的として使用されれば電力網や通信機器の機能がまひし、国民生活に甚大な影響が及ぶ恐れがある。防衛省が防護のための研究を進めている段階で、国を挙げた対応は遅れている。

 「国民生活への影響を最小限にする努力が必要だ。必要な対策について検討していきたい」。菅義偉官房長官は7日の記者会見で、EMP攻撃への対応を問われ、こう述べた。

 朝鮮中央通信は3日、「広い地域に極めて強力なEMP攻撃を加えられる核弾頭」を開発したと報じた。EMP攻撃は、人体への直接の影響こそないとされるが、米国が1962年に太平洋の400キロ上空で行った核爆発では、1400キロ離れたハワイで停電や通信障害が報告された。日本上空なら、日本列島をほぼ覆う範囲だ。

 防衛省によると、政府は97年に防護のための基礎研究を開始。同省は2018年度予算の概算要求にも技術研究などとして14億円を盛り込んだが、現状は「大きな雷程度なら対応できる」(防衛省関係者)にすぎない段階という。防衛装備庁が昨年公表した中長期見通しでも、技術の解明は「おおむね10年後」とされた。

 また、EMP攻撃対策を進めるには国民の理解を得る必要があるが、現状では国民の間で脅威との認識は薄い。一般向けに武力攻撃などへの対応を解説した政府の「国民保護ポータルサイト」にも記述はなく、菅長官は7日の会見で「(国民への)情報提供を考えていきたい」と語った。

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