真実の扉

韓国船の前に、
昨日クライアントさんの前で実験した砂糖の健康被害について書きます。
首の襟に飴玉を一粒乗せました。
そのとき100％あった私の脳幹活性率が急降下しました。
脳幹活性率がどんどん下がって行って最後は30％でした。
この間、３分程度。

いま100％ある私の脳幹、ウィスキーで同じように計ったら74％に降下。
家にあった茶色い砂糖63％
唐辛子は54％でした。
煎餅一口分93％（膨らんで白米の量としては少ない）
中国産ピーナッツ58％
白米90％
玄米100％で変化なし。
山田養蜂場のはちみつのど飴18粒19％

圧倒的に砂糖が悪いです。

★*;?♪☆。,♪★*;;?♪☆。*?。♪★*;?☆♪★*

Mさんから、韓国船の沈没事故でこんな視点もあると教えていただきました。
韓国船は事故直前に急減速しているのです。何ゆえ？
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201404/article_197.html

関連記事↓
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33520439.html

YouTube関連動画↓
https://www.youtube.com/watch?v=71gNyZ3WWPw

ＴＴＰについて２１日の記事で書きましたが、

元日本テレビの辛坊治郎氏は 「今、TPP反対っていうのはよっぽどバカ」と最後に言い放っています。バカはどっちでしょうか。
http://www.youtube.com/watch?v=sKKqDslVI_M

ジョセフ・スティグリッツ「グローバリゼーションの悪い面について」現代ビジネスブレイブグローバルマガジン『ニューヨークタイムズ・セレクション』より　ＴＰＰについての文書ですが、スティグリッツ教授はいつも頭脳明晰です。
　↑3/4のページにリンクしました。




TPPと医療についても２１日の記事で触れましたが、下記も参考になります。
山形大学の村上正泰教授が書かれたものです。
三橋経済新聞から引用

＜再燃する混合診療解禁論の愚かさ＞

いわゆる「混合診療」問題が再燃しています。先日の経済財政諮問会議で、安倍首相が混合診療の大幅拡充を検討するように指示を出したからです。何だか小泉政権時代を彷彿とさせる光景ですね。

http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS16036_W4A410C1MM8000/?n_cid=TPRN0003

規制改革会議などに生息している「混合診療解禁派」は本当にしつこくて、最近では「選択療養制度（仮称）」という新しい提案まで出しています。

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140327/plc14032719230011-n1.htm

個々の患者が希望する診療について、個別に保険診療との併用を認めるなんて、実質的に混合診療の全面解禁です。新しい名前で取り繕っているわけですが、こんな低次元な議論は小泉政権時代の激論を経て、もはや完全に消え去っていたのに、最近、またぞろ息を吹き返しています。ストーカー並みの粘着質です。

ところで、安倍首相は「困難な病気と闘う患者」のためであるかのような発言をしていますが、難病患者団体の皆さんは「選択療養制度（仮称）」に反対を表明されています。

http://www.nanbyo.jp/appeal/140403yobo.pdf

なのに、なぜ「困難な病気と闘う患者」のためのようなことを言うのか、さっぱり理
解できません。しかも、皆さんも加入している健保組合、国民健康保険、協会けんぽ
といった保険者も反対しています。

http://www.kenporen.com/include/press/2014/20140404.pdf

医師会が「岩盤規制」の抵抗勢力であるように言われますが、そんなことはなくて、混合診療解禁には、これだけ多くの人たちがこぞって反対しています。そのような状況で、安倍首相は「大きく変える制度改革」に突き進もうとしているのです。一体何のためなのでしょうか。

混合診療禁止とは、保険診療と保険外診療の併用が原則として禁止されているということですが、すべて禁止されているのではなくて、保険外併用療養費制度という一定のルールに基づいて、例外的に認められています。混合診療を全面解禁してしまうと、有効性や安全性の確認できていない技術が広がる恐れがあります。それで不利益を受けるのは国民です。いくら患者が希望するとしても、医療には「情報の非対称性」があるので、患者は有効性・安全性を自己責任で判断できません。

技術はそれぞれ区別されるとしても、診療行為は不可分一体で提供されます。混合診療を認めると、有効性や安全性の確認できない技術の拡散を公的医療保険制度で助長することになりますし、仮に副作用などが出た場合にも、その治療が公的医療保険制度でカバーされることになり、公的医療保険の信頼性を損ねます。しかも、併用を認めることで、むしろ公的医療費も増加します。これは、二木立氏によって「新自由主義的医療改革のジレンマ」と呼ばれています。

最も本質的な問題は、混合診療を解禁することで、将来的に有効性や安全性が確認されても、新技術がずっと保険外に据え置かれてしまい、所得によって受けられる医療格差が拡大するという懸念です。そうなると、安倍首相自身もかつて潰瘍性大腸炎に苦しみましたが、難病で仕事を継続できなくなっても、所得が高い人は画期的な新薬を使って「再チャレンジ」できるのに、所得の低い人には、その道を閉ざすというのでしょうか。公的医療費を私的医療費に転嫁させるだけでは、患者のためになりません。

こうした問題があるため、一定のルールの下で管理しながら、例外的に混合診療を認めているのが現行制度です。もちろん現行制度にも運用上の問題はあるので、新規の抗がん剤などを迅速に保険診療と併用できるよう、厚生労働省も運用上の改善を図っています。規制改革会議でも、一定の要件を課す必要性を認めるような議論も出ていますが、そうであれば、「大きく変える」必要はなく、運用上の改善で済むはずです。

もし安倍首相のように、患者のためだと本当に言うのであれば、有効性や安全性の確認できた技術は公的保険の対象にしなければなりません。患者さんにとって金銭的な負担が重くなるのは、公的保険対象部分ではなく、高額な保険外の新技術の費用だからです。
しかも、仮に成長戦略として位置づけるとしても、利用患者数が拡大するためには、保険収載する必要があります。保険給付外のままでは、患者の金銭的負担が重く、利用患者数が限定され、経済効果も広がらないためです。その意味で、混合診療解禁などではなく、必要かつ適切な診療は保険給付の対象にすることこそが、成長戦略にもつながるのです。

しかし、規制改革会議の連中は、公的医療費を抑制するため、公的医療保険制度の給付範囲を縮小すべきだと考えています。でないと、混合診療解禁という主張と公的医療費抑制という主張を両立させることができません。しかし、それを明確に主張すると批判が強くなるので、自分たちの正体を覆い隠して、患者の味方のように振る舞っているだけなのです。
安倍首相は、混合診療を成長戦略として「投資家にアピール」するらしいのですが、混合診療解禁は間違った政策であるだけでなく、成長戦略にすらならないのです。

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