みどりの一期一会

黄色い星型の小花が集まって咲くマンネングサ。
セダムという多肉植物の仲間で、
枝垂れ桃の下にさいているのは、常緑のメキシコ万年草です。

花は山野草のキリンソウ（麒麟草／ベンケイソウ科マンネングサ属）に似ています。
　　


ウォーキングの鳥羽川堤防の斜面の隙間に、
そっくりな黄色い花が咲いているので気になって、
堤防の上に咲いている一株を持って帰ってきました。
過酷な環境なので草丈は小さいのですが、
やはり万年草のようです。

5月も終わりに近くなってきて、
エンドウが終わって、ソラマメが最盛期。
　　
さやごとゆでて味噌をつけるだけで、おいしい。
ぜいたくな食べ方ですね。

新たまねぎの２センチほどの小さいのだけ集めて、
薄皮を一枚残して、丸ごとウォーターレンジで焼きました。

メーンは、豚ヒレ肉のピカタ。

エリンキとサツマイモのグリルもおいしいです。


そろそろ終わりのイチゴは、少し甘みをつけて冷凍庫に。
まとめてイチゴジャムにする予定ですが、夏まで置いて、
暑いときに、少し溶かしてシャーベットにして食べると美味です。

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高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の最終処分に関する記事。

公募から政府主導で剪定することに方針を切りかえたとのこと。
岐阜県も、土岐の東濃鉱山に地層処分のための超深地層研究所があって、
「複数の候補地」のひとつになるのではないかと心配しています。

　れんげ通信～放射能のゴミはいらない！市民ネット・岐阜のホーム・ページ　
　基本方針改訂も　旧態依然　水面下で話を進め外堀を埋めてから公表(れんげ通信ブログ版)

核のごみ最終処分:国主導、公募から選定に…基本方針決定 　 毎日新聞　2015年05月22日 政府は２２日、原発から出る高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の最終処分に関する新しい基本方針を閣議決定した。処分場の選定手順について、地方自治体が受け入れを表明するのを待つ従来の公募方式を改め、「科学的な有望地」の中から国が複数の候補地を選定し、自治体に協力を申し入れる方式に転換する。国が前面に出ることによって、受け入れを判断する自治体の負担感を解消する狙いがある。 　基本方針の改定は、２００８年以来、７年ぶり２回目となる。同日開かれた関係閣僚会議で、菅義偉官房長官は「最終処分地の選定は大きな課題で、その必要性から逃げることはできない」と述べた。 　基本方針は特定放射性廃棄物最終処分法に基づく。処分場選定は、経済産業省の認可法人、原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）が０２年から公募方式で進めてきたが、事実上頓挫した。このため、政府は新方針で、政府自身が候補地の住民らと「対話の場」を設け、合意形成を図る必要性も盛り込んだ。 　新方針では、将来世代が最良の処分方法を選べるように廃棄物を回収・搬出可能とする▽使用済み核燃料を再処理せず直接処分する調査研究を進める▽空冷式の貯蔵施設など使用済み核燃料の貯蔵能力を拡大する−−ことなどを明記した。 　一方、科学的な有望地の選定方法は経産省の審議会が検討する。現在のところ、火山の半径１５キロ圏内や活断層の付近にある場所については除外される見通し。このほか、人口密度や土地利用の状況など、社会的な事情にも配慮する。 　政府は核のごみの処分方法について、地下３００メートルより深い地層に埋める「地層処分方式」を採用する。最終処分場は、地上１〜２平方キロ、地下６平方キロで、総工費の試算は約３兆円。候補地選定後は（１）文献調査（２年程度）（２）掘削などによる概要調査（４年程度）（３）地下施設で試験する精密調査（１５年程度）−−の３段階で、最終的な候補地を絞り込む。最終処分まで１００年以上かかる見通しだ。【阿部周一】 　◇解説　再稼働　環境整備へ思惑 　核のごみの最終処分場に関する新基本方針は、九州電力川内（せんだい）原発１、２号機が今夏以降に再稼働するのを見据え、「トイレなきマンション」ともいわれる原発のごみ問題への批判をかわし、再稼働の環境を整える思惑がある。しかし、原子力行政に対する国民の不信感は根深く、具体的な候補地選びがすぐに進展する可能性は薄いとみられる。 候補地選定をめぐっては、経済産業省の認可法人「原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）」が２００２年から公募したが、過去１３年間で名乗り出たのは０７年の高知県東洋町のみ。同町では直後から反対運動が拡大し、最終的には町が取り下げた。受け入れを判断する地元自治体にとって、「公募方式」は大きな政治的リスクを伴っていた。 　今回の改定によって、国が火山や活断層付近などを除外した「科学的有望地」を複数選定することになった。しかし、経産省によると有望地は国土の７割程度に上ると推定され、具体的な候補地を発表したとしても、「なぜここなのか」などといった地元の反発を招く可能性もある。 　現在、国内の使用済み核燃料は１万７０００トン。最終処分場に埋める予定のガラス固化体は、すでに処理した分も含め２万５０００本に上る見通し。今後、原発を再稼働しようが、ゼロにしようが、これらのごみの処分から逃げることはできない。一方で、最終処分場の必要性について国民の理解が得られているとは言い難い。国にはさらなる説明責任が求められている。【阿部周一】

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