みどりの一期一会

昨日は夜までＷＡＮの会議で京都のホテルに泊まりました。

きょうは朝から京都の町を散策。
一昨年亡くなったなおこさんと、ふたりで歩いた道すじを、
記憶をたよりにひとりでたどりました。
まずは、錦市場を通り抜け、

お昼のおばんさいを食べたのは、

古い町並みが残る祇園のお店のどこかだったのか、記憶は定かではありません。

そのあとに食べたくづきりのお店はすぐに見つかりました。

祇園四条「鍵善良房」のくづきり。

おひとりですか、と聞かれたので、
「10年ほど前に友人に連れてきてもらったのですが、
友人が亡くなったので思い出のお店を探してきました」。

「どうぞごゆっくり」と、おいしいお番茶を何杯もお替りしてもらえました。
頼んだのは、もちろん、彼女が大好きだった黒蜜。

つるんとしたくづきりは、おいしかったよ。

くづきりを食べたのは暑い夏の日でしたね。
そのあとは、、そうそう、八坂神社に行ったのでした。

　見て食べて歩いて、夏の京都を堪能しました（2006-07-13 ）

夕方帰ってきたら、しだれ梅の開花がすすんでいました。
明日から数日雨の日が続くそうですから、
夕日のなか、写真を撮っておきました。




夕ご飯は、京都の錦市場の魚屋さんで買った、
生マグロの中落ちです。

この量で半分、おいしくてお値打ちです。

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きょうの新聞をまとめ読み。
京都のテレビでもニュースが流れていましたが、
文科省が、前川喜平さんの名古屋市立中学校での講演に介入してきてそうです。

国の卑劣さがあからさまになった典型的な事件ですね。
NHKががんばってニュースを流していますが、
おひざ元の中日新聞はより詳細です。

この問題について3紙の社説を紹介します。

社説：前川氏の授業　国は教育に介入するな 2018年3月17日　中日新聞 　国の嫌がらせではないかと思った人もいただろう。前川喜平前文部科学次官が中学校で講演した内容を教育委員会に問いただした問題だ。国が学校の授業に介入したと受け止められても仕方がない。 　前川氏は二月、名古屋市立中学校に講師として招かれ、「これからの日本を創るみなさんへのエール」と題して、生涯学びながら生きる力の大切さなどを語った。 　講演が行われたことを知った文科省は、その経緯や目的、内容などを細かく尋ね、講演録や録音データの提供を求めるメールを市教委に送っていた。 　天下りに関与して辞職し、「出会い系バー」を利用したと報じられた前川氏が講師にふさわしかったのか。そんな問題意識に駆られたようだが、非常事態ではないにもかかわらず、国が個別の学校の授業を調べるのは行き過ぎだ。 　戦前の軍国主義教育の反省に立ち、戦後教育の枠組みでは、国の主な役割は全国共通の教育基準を作ったり、教育条件を整えたりすることに限られている。教育内容には踏み込まないのが原則だ。 　文科省から市教委への問い合わせについて、林芳正文科相は「法令に基づいた行為だった」と述べたが、外部から講師を招くたびに調査されては、学校現場は萎縮してしまう。国の顔色をうかがいながら授業をする光景は恐ろしい。 　学校法人加計学園の獣医学部新設計画を巡り、前川氏は「総理のご意向」などと内閣府から文科省に伝えたとする文書の存在を認める証言をしたり、「行政がゆがめられた」と公言したりしていた。 　文科省を去ったとはいえ、もしかしたら政権は、いまだに前川氏の振る舞いに警戒心を抱いているのではないか。官僚のみの意思で講演の中身を問いただす行動に出たのか。それとも、政治的な思惑がどこかに潜んでいるのか。 　市教委の杉崎正美教育長は、前川氏の講演について「開かれた教育」の一環として、キャリア教育の視点で行われ、問題はなかったと言う。文科省の意図をあらためて確認する意向を示している。 　文科省は学校の判断を十分に尊重した上で、誠実かつ丁寧に応える立場にある。問い合わせた初等中等教育局の担当者は「現場にプレッシャーをかけた認識はない」と答えたが、その感覚は国民から懸け離れている。 　公教育の中核を担っているのは地域の学校だ。子どもたちの健やかな成長を願い、日々奮闘する現場をもっと信頼せねばならない。、

社説：文科省が授業内容を調査　教育への不適切な介入だ 毎日新聞2018年3月17日 　国による行き過ぎた個別授業への干渉だ。教育への介入と指摘されても仕方がない。 　名古屋市の公立中で行われた授業に前川喜平・前文部科学事務次官が講師として出席した。これを知った文科省が内容を詳細に報告するよう求めるメールを市教委に送り、録音データの提供も求めた。 　授業は２月中旬、市立中で全校生徒と地域住民が対象の総合学習の時間だった。前川氏と以前から知り合いだった校長が依頼した。 　前川氏は、自らの不登校経験や夜間中学のことなどを話したという。 　驚くのは、この授業を知った文科省の対応である。 　このメールでは、前川氏が天下り問題で引責辞任したことなどを説明し、講師依頼の判断や授業内容を１５項目にわたり問いただしている。「授業を行った主たる目的は何だったのか」などと回答を求めている。 　学校は授業内容の概略を市教委に報告したが、録音データの提供は拒否したという。当然だろう。 　文科省は、学校の個別の授業内容に介入しないことが大原則だ。 　文科省の役割は、学習指導要領の策定など全国共通の教育基準作りや教育の条件整備だ。 　教育基本法は「教育は不当な支配に服することなく」と定めている。 　国が教育内容を統制した戦前の反省からだ。文科省が個別の授業内容を調べれば、現場はそれを圧力と受け止める恐れがある。現場は萎縮し、学校の自主性を損ないかねない。 　気になるのは、前川氏が加計学園の問題で安倍政権への批判を強めていたことだ。今回の調査は初等中等教育局長も了解していたという。前川氏の行動を監視していることを、アピールでもしたいのだろうか。 　林芳正文科相の対応にも疑問がある。「誤解を招きかねない面があった」と担当局長を注意した。だが「授業の狙いや招いた経緯を確認する必要があった」と調査に問題はないとの認識を示した。 　地方教育行政法は、文科省が教委への調査ができると定めている。だが、想定されるのは法令違反やいじめなどの緊急事態だ。今回がそれに当たるとはいえまい。 　文科省は改めて経緯を調べ、公表すべきだ。

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