今回、私が学校図書館から直ちに撤去されるべき「悪書」として糾弾したいのは、Ｊ.Ｄ.サリンジャーによる長編小説『ライ麦畑でつかまえて』である。
口語的文体による青春小説の金字塔とされているが、あらゆる意味で学校に不適切な、きわめて危険な書物だと言える。

高校を放校となった17歳の少年ホールデン・コールフィールドが学生寮を飛び出し、クリスマス前のニューヨークを彷徨う物語である。本作は学校の基本的価値観を全面的に否定しており、さらにはジョン・レノンを射殺したマーク・チャップマンにも思想的な影響を与えたとされている。

作中描かれている未成年飲酒・売春・暴力も問題であるが、最大の問題は学校や教師に対する主人公の考え方である。
二人の教師が出てくる。老いた歴史教師スペンサーはホールデンに「ルールを守ることの重要さ」を説こうとするが、まったく伝わらない。人生観が全く異なるとしてホールデンは話を聴こうとしない。
若い英語教師アントリーニに対しては、わずかながらホールデンは心をひらこうとする。だが、アントリーニ先生は、寝ているホールデンの頭を撫で、それを性的な接触だと感じたホールデンは飛び出してしまう。

 

ホールデンは、アントリーニ先生に、ヴィンソンという教師の授業形式についての不満を述べていた。スピーチで本題からずれた「脱線」をすると即座に不合格にされてしまうのだ。ヴィンソンは「単一化しろ、簡略化しろ」と厳しく指導する。ホールデンは、アントリーニ先生なら、ヴィンソンのやり方ではない価値観を持っているに違いないと考えていた。アントリーニ先生は、以前、自分の主義主張を絶対に曲げず挙句の果てに飛び降り自殺をした生徒ジェームズ・キャッスルの遺体に真っ先に駆け寄って自分の上着を優しくかけてあげた教師だったからだ。

見かけ上の浅薄さを越えて、この作品には複雑な思考が展開されている。

現時点でまず言えることは、ホールデンの学校アレルギーは、ある種の正しさを持っているが、かなりゆがんでいること、そして、発達の途上にある生徒たちがそれに触れると、好ましくない形で不満や疑問が増幅され、反って成熟への道を自ら閉ざし思考停止してしまう可能性があるということである。高等教育課程に進んでから自分の成熟の道なりを検討する際には役立つが、中高生にはふさわしくないと考える。

　これからの学校が抱える課題として「社会変化の加速、学校に対するニーズの多様化、教員集団の経験年数均衡の崩壊」などが挙げられている。このような未来が想定されるから、それらの課題への解決策が採られなければならないとされている。順に対応するものとして、PISA型能力、社会に開かれた学校・チーム学校、自己研鑽・教員の社会的地位向上がそれぞれ、答申においては位置づけられているのではないか。

 

 

　PISA型能力とは、機械化や情報化に伴って職業が消滅した際に「クビになってもつぶしが効く、転職に役立つ能力」である。一般的に通用するコアとしての力であり、ベタな知識ではなく一つ次数の高い「知識についての知識」である、という性質がある。しかしなぜそれを学校で身につけさせるのか。規制緩和によって雇用の非正規化が進んだことに遠因があると考えられる。これまで日本的雇用慣行の下で企業内において「配置転換」として実施されていた職業均衡の調整を外部化したためである。そのしわ寄せが学校に来ている。

 

　学校に対する多様なニーズへの対応には、社会に開かれた学校・チーム学校が提起されているが、その効果は疑わしい。社会に開かれた学校とは、結局、より多くの外部からの声を聞くようにせよということであるが、まずその要望を振り分ける作業が増えることが勘定に入れられていない。さらに、ただでさえ質・量ともに困難化したミッションを多く抱えている学校はこれ以上ニーズを引き受けることはできない。学校がもっていた「豊かな生活の保証」という目的喪失の他に主要な論点を二つ挙げれば、家族制度・地域互助制度の崩壊、そしてリスク社会化に伴う「安全管理コストの増大」である。チーム学校の考察については、185号答申の検討の際に行う。

 

　教員集団の経験年数均衡の崩壊への対応については、教員はそもそも自己研鑽すべきでものであるという従来の認識の確認と「教員の社会的地位向上」の必要性が強調されるだけである。
　まずもって指摘しておきたいのは、教員集団の経験年数均衡が崩れているのは「教員の大量退職のせい」ではない。中教審委員のみなさんは忘れているようであるが「不況期に採用を控えたから」に他ならない。なんでもかんでも現場教員のせいにするのは良くない。
　「教員の資質能力の向上は本人の責務であるとともに国、教育委員会、学校の責務」であるとの言及があるが、その表現がすでに無責任ではないか。公教育において、教育者の質を担保するのは国家の責任である。制度として、品質保証を維持発展していく仕組みづくりが課題である。「教員の社会的地位向上」によって慕われ敬われ信頼されたら教員研修は充実するのではない。そうした情緒的な方法への誘導のみのアリバイづくりはたくさんである。当然、人・金・物を入れるべきだろう。

　経営的な観点からの問題としてもうひとつ、日本の学校にはプライオリティーがない。部活も給食指導も教育的な価値が高く、学校教育活動全体における効果の占める割合も大きいかもしれない。だが、それと、各教員の自己責任として委ねられている「自己研鑽」とどちらが優先するのか。実態として、現場教員は自らの研鑽を優先する選択は採ることができない。制度化するほかないだろう。

まず原則的には、労働の量と質に応じた給与が支払われるべきであるということを確認したい。
（担任を受け持つ）教科教諭が司書・養護教諭に対して「手が空いているなら、できることだけでも仕事をシェアしてもらえれば」と話すのは、いわゆる「多忙化」、職務範囲の無限拡大による教員労働の劣悪化に原因がある。教員間の分断が解消されないのは、労働の劣悪化への対応をとらず、協力して学校をつくっていく具体的な制度作りを実施しない管理職・教育委員会の責任である。記事にもあるように、仕事量が軽い代わりに「職場で発言権もなく肩身の狭い思いを抱えている」という、制度的な根拠に基づかない立場の高低差を認めてはいけない。仕事量を客観的に評価できないため、勤務の長時間化に歯止めが効かないからだ。時間単位の労働生産性という観点など、労働の評価を実施していく必要がある。

 

学校運営における意思決定過程の改善と、長時間労働への歯止めを進めていくためには、「メンバーシップ型」と「ジョブ型」という雇用形態の分類が役立つ。濱口桂一郎（『若者と労働 「入社」の仕組みから解きほぐす』） によれば、雇用の在り方は、職務も労働時間も勤務場所も契約で限定されない「メンバーシップ型」と、職務も労働時間も勤務場所も限定される「ジョブ型」とに大別できる。教員の労働を見直し、ジョブ型の勤務に置き換えていくことを目指すべきではないか。退勤時間を越えてから会議を始めるようなあり方は批判されていくべきだし、部活動指導についても教育における意義を明確化し、必要に応じて教員の職務として規定するべきである。仕事には当然、労働の量と質に応じた給与を支払うべきだ。