公論６月号　   防災は最大の予防医療
　　　　　　　阪神、東北の教訓を熊本にどう活かす　　長尾和宏
 
 
２１年前の阪神から熊本を想う

　４月１４日から熊本県を中心に起きている断続的な地震で被災されている多くの方および犠牲になられた方に心から哀悼の意と表しお見舞いを申し上げます。断続的に続いている余震は、今なお被災者に大きな精神的不安を与えている。２１年前、私は市立芦屋病院の勤務医として阪神大震災を経験した。だから今回の倒壊家屋のテレビ映像を少し観るだけでも、当時の暗い記憶がフラッシュバックして涙が溢れてくる。２１年が経過してもあの日の記憶はまだ薄れていないことに自分でも驚いている。東日本大震災の被害は津波が中心であったが、熊本の震災は阪神大震災と同様、家屋倒壊型である。加えて余震恐怖型である。

阪神の経験から、現在（４月２１日）現在もまだ倒壊家屋の生き埋めになっている人がいるはずである。震災後７日目でも生きて“掘り出された人”が運ばれてきた。マスコミは「４８時間が勝負」とそれ以降は生存確率が厳しいとの印象を与えているが、実際は人は飲まず食わずでも７～１０日間生きられることを知っておきたい。

直ちに重傷者の救命治療に当たる災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）など多数の医療チームが続々と現地に入り、超急性期および急性期の医療活動が展開されている。しかしその陰にはまったく報道されていない弱者たちがたくさんいることを阪神の経験から知っている。介護施設や在宅患者さん、特に在宅で人工呼吸器をつけている患者さん、また障害や認知症の人たちの日々の生活が気になって仕方が無い。テレビはどうしても避難所や車内に寝泊まりしている人ばかり映し出す。しかし報道の狭間でまったく光が入らないところでＳＯＳを発信している人がたくさんおられるはずだ。阪神でもそうだったので、東北の時は、敢えて救助の手が入っていない場所を探して被災３県を回ったが、やはりおられた。これは「共震ドクター、阪神そして東北」（ロハスメデイア）で述べた。以下、阪神の経験者としてあまり報道されていない２点を記しておきたい。
 

水を介したピロリー菌感染

　被災地では飲料水が不足しているという。そういえば阪神大震災のあとに被災地で胃潰瘍が増加した。腹痛や下血があり内視鏡検査を行うと胃粘膜が荒れたり胃潰瘍ができていた。プライバシーの無い避難生活によるストレス潰瘍と思っていたが、後にピロリー菌の急性感染による急性胃粘膜障害（ＡＧＭＬ）であることが判明した。おそらくポリタンク等に分注された飲料水を介してピロリー菌に集団感染したのであろう。

ピロリー菌がいない人の胃粘膜にピロリー菌が急に入って来た時、あたかもインフルエンザやウイルス性急性肝炎のような激しい急性炎症が起きる。ピロリー菌に対する生体の反応はさまざまで、自然治癒する人もいれば、慢性持続感染に移行する人もいる。今後も災害直後は自衛隊の給水車やポリタンクによる配給が行われる時がある。災害時における飲料水の衛生面には充分に配慮しないといけない。
 

マスクでアスベストを予防

次にテレビ画面や新聞報道を観ていて気が付いたことは、現地でマスクをせずに救援活動に従事している人が多いことである。倒壊家屋の多くは古い建物でアスベスト建材が多量に含まれているはずである。それらが撤去作業中などの際に飛散して吸い込んでしまう可能性が充分ある。阪神大震災が起きた１９９５年当時、中皮腫という病気の存在はおろかアスベストとの関連はあまり知られていなかった。

アスベスト吸入の怖さはそれを吸入して２０～３０年後に「中皮腫」という難治性の悪性腫瘍が発生することである。我が地元の尼崎では旧クボタ工場から排出されたアスベストに起因する公害中皮腫が大きな問題になっている。２０１２年に悪性胸膜中皮腫のため亡くなられた小説家の藤本義一さんも阪神大震災当時、西宮市に住んでいて被災地を回られた。その時に吸い込んだアスベストが２０年後に藤本さんの命を奪った、と藤本さんの娘さんである中田有子さんも熊本の映像を観ながら警鐘を鳴らしている。以上の２点は今回のような大きな災害時にはつい忘れがちになるだろうが、どうか覚えていて欲しい。
 
 
被災者が被災者を助ける構図

全国から集まった支援物資が上手く配分できないことを阪神や東北で学んできた。しかし今回も救援物資が末端まで行き届かない。行政の力不足を指摘する声もある。しかし本当にそうだろうか。阪神大震災の時、私は公務員（市民病院の勤務医）であった。被災者でありながらも、自分の家も家族もすべて放り出して連日泊まり込んで溢れ返った被災者のための医療活動に従事した。多くの医師や看護師も同様であったが、「被災者が被災者を助ける構図」には当然限界がある。できるだけ早く外部頭脳を構築することが大切だ。

被災地の物的・人的・社会的支援には練られたノウハウと臨機応変な配慮が必要である。刻々と変化する状況に対応するには強いリーダーシップも要求される。そのためには、いちはやく外部から「頭脳」に相当する救援のプロ集団を自衛隊や警察と並んで投入すべきである。救援情報をできるだけ集約しない限り効率が悪くなるのは当然の帰結だ。つまり国家としてのガバナンスが試されるのが大規模災害である。「想定外」という言葉が繰り返し使われるが、そもそも想定外なのものが「災害」である。５００回を超える余震が続き、その震源地が移動している現在、九州全体、そして四国や本州も、いや日本全体が自然災害に対して充分に備えないといけない。「防災は最大の予防医療である。防災で何万の命が救える」ことを阪神や東北の震災で学んできた。今回の熊本地震では、これまでの教訓や防災対策が活かせるかどうかが問われている。国家、自治体、町内会、そして家庭単位で防災体制の再確認を行っておきたい。