「日本経済新聞社とテレビ東京が17～19日に実施した世論調査で、消費税率が8％に上がった2014年4月と比べた生活の変化を聞くと、60％が 『変わらない』 と答えた。『悪くなった』は37％で『良くなった』は１％」（20日付日本経済新聞 「生活『変わらず』 6割」）
「生活 『変わらず』 60％」という見出しを付けて報じるということは、消費税の8％への引く上げは国民の生活に悪影響を及ぼさなかったということを印象付けたかったということかもしれません。
しかし、「良くなった」から「悪くなった」を引いたDIは▲36％ですから、「方向性」としては、国民の生活実感はよくなっていない、むしろ悪くなっていると解釈するのが自然のような気がします。
また、「2014年4月と比べた生活の変化」を聞く質問ですから、2014年4月に「良くなった」と感じていた人がどの位いたのかも重要です。その時点で多くの人が「良くなった」と感じていたのであれば、60％が「変わらない」と答えたということは、多くの人が「良くなった」という「水準」を維持していることになります。
一方、「悪くなった」と感じていた人が多かったのであれば、60％の人が「変わらない」と回答したということは、「悪くなった」という生活実感、低い「水準」に留まっている人が過半を占めるということになります。
2014年4月に日本経済新聞社とテレビ東京が実施した世論調査では、「生活の変化」に関する質問はありませんでしたので、昨年の世論調査と比較することは出来ません。
調査方法などが異なりますから単純には比較できませんが、2014年4月の内閣府「消費動向調査」における「暮らし向き」は前月比▲0.9、前年同月比▲8.2の34.1と、悪化傾向にあったことを考えると、「悪くなった」と感じていた国民が多かったと推察されます。
そうだとすると、「生活 『変わらず』 6割」という世論調査結果は、この1年間国民生活は悪い状態にあることを示唆したものだといえます。
「国内景気は14の判断項目のうち、公共投資と国内企業物価の表現を若干変えたが、判断は据え置いた。販売額や家計の支出額は力強さを欠くが、消費者心理は改善しつつあるとして、個人消費の判断は『底堅い動き』を維持した」（20日付日経電子版）
政府は20日に発表した月例経済報告で、国内経済の6割近くを占める個人消費について「販売額や家計の支出額は力強さを欠くが、消費者心理は改善しつつある」としたうえで、「国内景気の基調判断を「企業部門に改善がみられるなど、緩やかな回復基調が続いている」と据え置きました。
しかし、日本経済新聞の世論調査内容を見ると、「消費者心理は改善している」という政府の見方は楽観的過ぎるように思えます。
「企業がリスクをとってでも人材に投資しようとする姿勢が鮮明になっている。日本経済新聞社が18日まとめた2015年の賃金動向調査（1次集計、6日時点）で、基本給を底上げするベースアップ（ベア）を実施する企業が53.2％と過半を占めた。過去10年で最高の水準だ」（19日付日本経済新聞 「ベア実施 過半数に」）
政府が個人消費を楽観視しているのは、賃上げ効果による「実質賃金（＝名目賃金上昇率－物価上昇率）」の改善が確実視されているからです。物価の面では統計上4月から消費増税の影響がなくなりますし、賃上げを実施した企業が増えていることは確かだと思われますから、「実質賃金」が上昇する可能性は高い状況にあるといえます。
しかし、政府の思惑通り個人消費が回復するかは定かではありません。
スーパーのPOSデータを使って20万点を超える食料品や日用雑貨などの税抜き価格に基づいて算出されている「東大日次物価指数」は、4月に入って前年比でプラスに転じて来ています。
これは、消費者物価に基づいた統計上の「実質賃金」と、一般消費者が感じる「実質賃金」の実感との間に乖離が生じる可能性を感じさせるもので、政府の思惑通り個人消費が増えないリスクを感じさせるものでもあります。
統計上の「実質賃金」の上昇をよりどころに個人消費の回復を楽観視する安倍政権。発表される調査結果や統計を総合的に見る限り、それほど楽観視できる状況にはないことを頭の片隅に置いておいた方が賢明かもしれません。
金融・経済を理解するには、「特別な勉強」や「特別な知識」が必要だと思っている人が多いように思います。
しかし、これは誤解です。
金融・経済に関する知識を身に付けることの重要性を認識して、多くの方がトライした挙句挫折してしまうのは、アプローチ方法が間違っているからです。
「金融・経済の知識を身に付ける」という山頂を目指す際に多くの方が選ぶのが、「相場」からアプローチする方法と、「理論」からアプローチする方法です。
しかし、「相場」は誰も正しく理解することは出来ない、解の存在しないものですから、「相場」からアプローチする限り道に迷ってしまうのは当然のことです。。
また、株式投資や為替取引自体は「金融」ではありませんから、「株式投資をやれば金融リテラシー」が向上するというのも錯覚でしかありません。
テニスが上手くなりたいのであればテニスを習うべきですし、料理を上手くなりたいのであれば料理教室に通わなければなりません。
つまり、金融・経済の知識を身に付けるために株式投資を始めるというのは、テニスを上手くなりたい人が野球を習うようなものですから、目標を達成できないのは当然のことです。
また、真面目な方は「理論」というルートからアプローチしようとします。
しかし、「理論」というのは多くの場合、現実社会で存在する制約条件がないと仮定した「お伽の国」のものですから、いくら身に付けても現実の社会ではなかなか使いものになりません（実際、著名な経済学者が誰一人として日本のGDPすら正しく想定できませんでした）。
また、「理論」を正しく理解するためには「数学」が必要になって来ます。しかし、世の中の9割の人は数学が苦手で嫌いですから、このルートから山頂に到達できる方は殆どいないということです。
ですから、皆さんが「金融・経済の知識を身に付ける」という山頂（実際には無限ですから山頂は存在しませんが）を目指すのであれば、「相場」や「理論」ではない登山口から頂上を目指すのが賢明です。
第3の登山口は、「現実の金融・経済の仕組」を知り、そのうえで「常識力」を発揮することです。
これならば難しい理論など必要もありませんし、仕事や実生活に活かせることになります。仕事や実生活に活かせる金融・経済の知識を身に付けるのであれば、「現実の金融・経済の仕組」を勉強するのが近道です。
【近藤駿介流 金融護身術、資産運用道場】
しかし、これは誤解です。
金融・経済に関する知識を身に付けることの重要性を認識して、多くの方がトライした挙句挫折してしまうのは、アプローチ方法が間違っているからです。
「金融・経済の知識を身に付ける」という山頂を目指す際に多くの方が選ぶのが、「相場」からアプローチする方法と、「理論」からアプローチする方法です。
しかし、「相場」は誰も正しく理解することは出来ない、解の存在しないものですから、「相場」からアプローチする限り道に迷ってしまうのは当然のことです。。
また、株式投資や為替取引自体は「金融」ではありませんから、「株式投資をやれば金融リテラシー」が向上するというのも錯覚でしかありません。
テニスが上手くなりたいのであればテニスを習うべきですし、料理を上手くなりたいのであれば料理教室に通わなければなりません。
つまり、金融・経済の知識を身に付けるために株式投資を始めるというのは、テニスを上手くなりたい人が野球を習うようなものですから、目標を達成できないのは当然のことです。
また、真面目な方は「理論」というルートからアプローチしようとします。
しかし、「理論」というのは多くの場合、現実社会で存在する制約条件がないと仮定した「お伽の国」のものですから、いくら身に付けても現実の社会ではなかなか使いものになりません（実際、著名な経済学者が誰一人として日本のGDPすら正しく想定できませんでした）。
また、「理論」を正しく理解するためには「数学」が必要になって来ます。しかし、世の中の9割の人は数学が苦手で嫌いですから、このルートから山頂に到達できる方は殆どいないということです。
ですから、皆さんが「金融・経済の知識を身に付ける」という山頂（実際には無限ですから山頂は存在しませんが）を目指すのであれば、「相場」や「理論」ではない登山口から頂上を目指すのが賢明です。
第3の登山口は、「現実の金融・経済の仕組」を知り、そのうえで「常識力」を発揮することです。
これならば難しい理論など必要もありませんし、仕事や実生活に活かせることになります。仕事や実生活に活かせる金融・経済の知識を身に付けるのであれば、「現実の金融・経済の仕組」を勉強するのが近道です。
【近藤駿介流 金融護身術、資産運用道場】
「投資の基本は『自分が分かるものに投資する』ことです。『分かる』ことと『知っている』ことは違います」（8日付日本経済新聞「投資賢者の心理学～FXは株より簡単という錯覚」）
この記事を執筆されている経済コラムニストの方が指摘している通り、「分かる」ことと「知っている」ということは大きく違います。そして、投資、資産運用の分野において「知っている」ということは時として失敗の原因になるものです。
「知っている」と「分かる」との間に存在するのは「思考」です。「知っている」、或いは「知っている」と思い込むことの恐ろしさは、この「思考」が割愛されてしまうところです。
多くの場合、人間は「知っている」ことを考えることはしません。考える必要なく身に付いていることを「知っている」というからです。例えば、「3×3は？」「5×5は？」と聞かれた場合、一般の大人の方は考えることなく「9です」「25です」と答えられます。何故ならば、小学校の時に九九を覚え「知っている」からです。
「知っている」こと、あるいは「知っている」と自分が思い込んでいることに関して、人は「思考」をしなくなります。歴史の年号や県庁所在地のように「知っている」ことで十分な分野もありますが、投資や資産運用の分野で、「知っている」ことを「分かる」と錯覚してしまうことは恐ろしいことです。何故ならば「知っている」ことで「思考」が省略され、必要な事実や論理の検証がなされないからです。
「毎月一定額を購入すると投信の価格が高い時は少なく、安い時は多く買うことになる。結果として高値でまとめて買うリスクを減らす効果が見込め、これをドルコスト平均法という」（8日付日本経済新聞「新社会人お金の備え～投資」）
投資や資産運用の分野で、「分かっている」と誤解されやすいのは「ドルコスト平均法」です。
これまで何回か「マネー講座」に参加してみましたが、ほとんどすべてのセミナーで「ドルコスト平均法」を効果的な投資方法として紹介し、推奨していました。ここで気を付けなければならないことは、その検証を全くせずに「ドルコスト平均法が正しい投資手法だ」と、「結論」とパッケージで「ドルコスト平均法」を「知ってしまう」ことで、「分かった」と錯覚してしまうことです。
確かに「ドルコスト平均法」は有力な投資手法の一つです。ただ、「ドルコスト平均法」を推奨する過程において、投資における肝心な要素が省略されてしまっていることも事実です。1984年1月から毎月10万円、日経平均を「ドルコスト平均法」で購入し続けた場合のSimulationを見て頂くと、その省略されてしまっている要素と、それに基づく問題点が浮かび上がってくると思います。
「FPの間では投資初心者に投信の積み立てを勧める声が多い。投信は多数の投資家から小口のお金を集めてプロが運用する。個人が自分で運用の専門知識や売買のノウハウを身に付けなくても投資できる」（同日本経済新聞）
この記事にもあるように、こうした説明も、なんの疑いもなく日常的に行われています。しかし、「専門知識や売買のノウハウを身に付けなくても投資できる」というのは、「投資の基本は『自分が分かるものに投資する』ことです」という指南と真逆なものです。
これらの指摘からいえることは、「ドルコスト平均法」は「自分が分からないものに投資する」際の投資手法だということになります。
「ドルコスト平均法」によって「自分が分からないものに投資」しても資産形成が可能なのだとしたら、投信の運用者が「プロ」である必要があるのかという疑問も湧いてきます。「ドルコスト平均法」によって資産形成が可能になるように、インデックスに連動するような運用をすればいいのであれば、投信の運用担当者が「プロ」である必要性は低いように思えてなりません。
「ドルコスト平均法」に纏わる報道や議論のなかには、論理性に欠けるものも含まれています。肝に銘じておかなければならないことは、「ドルコスト平均法は正しい投資手法だ」と「結論」までパッケージとして「知っている」ことではなく、「ドルコスト平均法」がどのような投資手法で、どのような長所と短所があるのかを「分かる」ことであるということです。
その長所も短所も知らずに「ドルコスト平均法が正しい投資手法だ」と思い込み採用することは、「自分の分からないものに、自分の分からない方法で投資する」ことになるということを「分かること」が、投資、資産運用において最も重要なことかもしれません。
【お知らせ】
本日8日（水）19：10～20：30、新橋ビジネスフォーラムで、【無料】講座説明会＆プチセミナーを開催します。
ご都合のつく方は是非お寄り下さい（事前連絡無用）。
詳細はこちら。
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「知っている」と「分かる」との間に存在するのは「思考」です。「知っている」、或いは「知っている」と思い込むことの恐ろしさは、この「思考」が割愛されてしまうところです。
多くの場合、人間は「知っている」ことを考えることはしません。考える必要なく身に付いていることを「知っている」というからです。例えば、「3×3は？」「5×5は？」と聞かれた場合、一般の大人の方は考えることなく「9です」「25です」と答えられます。何故ならば、小学校の時に九九を覚え「知っている」からです。
「知っている」こと、あるいは「知っている」と自分が思い込んでいることに関して、人は「思考」をしなくなります。歴史の年号や県庁所在地のように「知っている」ことで十分な分野もありますが、投資や資産運用の分野で、「知っている」ことを「分かる」と錯覚してしまうことは恐ろしいことです。何故ならば「知っている」ことで「思考」が省略され、必要な事実や論理の検証がなされないからです。
「毎月一定額を購入すると投信の価格が高い時は少なく、安い時は多く買うことになる。結果として高値でまとめて買うリスクを減らす効果が見込め、これをドルコスト平均法という」（8日付日本経済新聞「新社会人お金の備え～投資」）
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これまで何回か「マネー講座」に参加してみましたが、ほとんどすべてのセミナーで「ドルコスト平均法」を効果的な投資方法として紹介し、推奨していました。ここで気を付けなければならないことは、その検証を全くせずに「ドルコスト平均法が正しい投資手法だ」と、「結論」とパッケージで「ドルコスト平均法」を「知ってしまう」ことで、「分かった」と錯覚してしまうことです。
確かに「ドルコスト平均法」は有力な投資手法の一つです。ただ、「ドルコスト平均法」を推奨する過程において、投資における肝心な要素が省略されてしまっていることも事実です。1984年1月から毎月10万円、日経平均を「ドルコスト平均法」で購入し続けた場合のSimulationを見て頂くと、その省略されてしまっている要素と、それに基づく問題点が浮かび上がってくると思います。
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4月から（社）日本カルチャー協会の認定講座として
①「資産形成」を目指す方のための「家計マネー講座」
② 30代までに「勝組」を目指す若者のための「金融・経済講座」（全5回）
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これに先駆け、【無料】講座説明会＆プチセミナー「金融・経済の学び方と新聞との付き合い方」を開催します。
学問としての金融・経済ではなく、仕事や実生活で活かすことのできる現実の知識を身に付けたいと思われている方、是非ご参加ください。
【日時】
3月30日（月） 19：10～20：30
4月 6日（月） 11：40～13：00
4月 8日（水） 19：10～20：30
【会場】
新橋ビジネスフォーラム
三田線内幸町駅 ２番出口目の前、地下鉄新橋駅 ７番出口徒歩３分、SL広場徒歩４分 「西新橋」交差点角
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【内容】
開催講座のご案内
①「資産形成」を目指す人のための「家計マネー講座」（全3回）
②30代までに「勝組」を目指す若者のための「金融・経済講座」（全5回）
③その他開催予定講座
プチセミナー
金融・経済の学び方と新聞との付き合い方 （近藤駿介）
【講師】
近藤 駿介
評論家 金融コンサルタント
（社）日本カルチャー協会認定講師
合同会社 アナザーステージ代表
ファンドマネージャーとして20年以上の実戦経験を持つ
＜プロフィール詳細＞
【参加費】
無料
【定員】
各回共に最大8名（先着順）
※座席数に限りがありますので、参加される方は是非こちらの頁から事前予約をお願い致します。
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この「近藤駿介 In My Opinion」というBlogは、2010年5月に始め、以来、資産運用の専門家としての立場から金融・経済、金融市場動向に関する記事を書いていました。
ただ、内容がやや専門的であったため、社会人の息子達からも「難しくて読めない」と文句を言われ続けて来ました。
また、何年か前から出版社の編集者からも「若者が読んで分かるようなBlogを新しく立ち上げてくれ」という要望を受けていましたが、具体的にどのような内容を書けばいいのか具体的イメージが湧かず、これまで延ばし延ばしにして来ました。
そんななか、この4月から（社）日本カルチャー協会の認定講座として、金融・経済、資産運用に関する講座を開設することになったことを契機に、長年の懸案だった「若者が読んで分かるようなBlog」を新たにスタートさせることにしました。
これまで何を書いたらいいのか具体的なイメージが湧かなかったのですが、昨年10月から一般の方向けに金融・経済、資産運用に関する講座を始めたの加え、今回（社）日本カルチャー協会の認定講師講座を開催することになったことで、気付いたことがあります。
それは、多くの若い人達にとっての金融・経済、資産運用に関する知識を身に付けることと、私が新しいBlogを立ち上げるのとは、「その重要性は理解していても、何から始めていいのか分から行動を起こさない」という点で同じだということです。
という気付きがあったので、この度「金融・経済、資産運用を身近に感じて貰うためのBlog」というコンセプトで新しくBlogを書き始めることにしました。
金融・経済、資産運用に関する知識を身に付けることが必要だと思っているにも関らず、何から手を付けていいのか分からないために行動を起こしていない方、知識を付けるために新聞を読む習慣を身に付けようとして挫折した経験を持っている方などに、少しでも金融・経済、資産運用が身近なものに感じて頂けるように記事を書いて行きたいと思っていますので、お付き合い頂けたら幸いです。
新しいBlogは、（社）日本カルチャー協会HP内と、「近藤駿介流 金融護身術、資産運用道場」内で公開しておりますので、「近藤駿介 In My Opinion」と合わせて読んで頂くと同時に、若い人達にご紹介頂けたら幸いです。
また、4月から（社）日本カルチャー協会認定講座として始める講座の紹介を含め、「【無料】講座説明会＆プチセミナー」を新橋で開催しますので、是非お気軽にご参加ください。
ただ、内容がやや専門的であったため、社会人の息子達からも「難しくて読めない」と文句を言われ続けて来ました。
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