今回はグローバリスト・エスタブリッシュ・国際ユダヤ
金融と戦っていくための知識として、ロシア連邦とプー
チン大統領について語ります。
現在のロシア連邦は1991年に当時のソビエト社会主義共
和国連邦の体制が瓦解しゴルバチョフソ連書記長から大
統領選挙によって選ばれたエリツィン・ロシア連邦大統
領に引き継がれ、以後は新たなロシア連邦として国家体
制を維持することになりました。
ここでのポイントは、ソ連邦の崩壊なのですが、東西冷
戦を形成する一方の巨大国家が何故に国家体制が崩れる
ような事態に至ってしまったのか？見方は様々でしょう
が、私見を述べます。
話は1917年のロシア十月革命に遡ります。帝政ロシアを
倒し極左ボリシェビキ・後のソ連共産党の体制ができあ
がり、有史以来最初の社会主義国家が誕生しました。こ
の十月革命や二月革命の資金源は国際ユダヤ金融組織で
す。
その目的は、ヨーロッパ貴族エスタブリッシュに対する
勢力を創作し対立軸を構築するための一方の巨大勢力を
作り出す必要があったからなのです。また、国際ユダヤ
金融にとっては日露戦争に敗れ、第一次大戦参戦により
更に疲弊した帝政ロシアを革命によって内側から倒し
帝政ロシアそのものを対立軸構築に都合の良い自由に操
る事ができるソ連に置き換えてしまえ。といったところ
でしょう。
その後のソ連は1991年の終焉まで見事にその役回りを
全うしますが、ソ連建国自体が国際ユダヤ金融のビジ
ネス＝金儲け富の収奪という理念を持たない国家（厳
密には国家とはいい難い）は国際ユダヤ金融からの搾
取とそれを補う国民の奴隷化によって崩壊します。
ソビエト社会主義共和国連邦という国は労働者の革命
で創設された国では有りません。社会主義の理念つま
りマルクスやレーニンの訴えるものとは全く関係なく
エスタブリッシュと国際ユダヤ金融組織の巨大で重要
なツールとして利用され続け、結果棄てられた国なの
です。
現在の1991年後のロシア連邦はソ連崩壊ご全く異なっ
た国として体制を維持してきましたが、エスタブリッシ
ュ側のプロパガンダにより未だにソ連の色を濃くした国
家の名称を変えただけの敵国として印象操作の情報を流
しています。が、これが200％の嘘でTV・新聞等の主要
メディアの罪深いところです。現在のロシア連邦は旧ソ
連・ソビエト社会主義共和国連邦とは全く別の国家とな
っています。
現にロシア連邦は反グローバル色を明確にし国家・民族
家族を国家理念に挙げ、エスタブリッシュ国際ユダヤ金
融が建国し、旧ソ連国民から搾取し続けてきた国家体制
とま真逆の社会を構築しようとしているのです。
依然としてメディアは盛んに、現ロシア連邦は旧ソ連と
変わらない、といった印象操作を行っているお陰でロシ
ア連邦・ウクライナ周辺の情勢がわかりにくいと思いま
すが、これは単にメディアが事実を伝えていないから現
に現れている現象と報道が極端に異なっているからで、
プーチン大統領は揺るぎない理念を元に政策を実行して
います。
曇りなき眼でみれば何れ明らかになることなのです。
また主要メディアのプーチン大統領に対する敵対姿勢を
見るにつけユーロ圏・アメリカとの対立軸を構築し、再
度ロシア相手に冷戦緊張状態を企画し実行し、その卑劣
な手段をは止まりません。
ここまで読んで、「お前バカじゃない？何言ってるの？ウ
クライナに侵攻したのはプーチン大統領のロシア軍でし
ょ。」と反論する方がいらっしゃるでしょうが、それもあ
やまりです。
TV・新聞から情報を得ている方々はそうとしか捉えるこ
とが出来ませんが実は報道が全くデタラメを発信している
ので、巧妙な印象操作に乗せられているだけなのです。（余
談ですが、NHKはこの作為的なデタラメ報道を維持するた
めに受信料を払えと言ってくる狂った組織です）
ウクライナ紛争の背景を見ると子供でも解りますのでお
話します。
1991年ロシア連邦がソ連から体制を変更し国として内
外から認められた時以降、エリツィンロシア大統領と
ブッシュ米国大統領の間でNATO（北大西洋条約機構）
の当方不拡大が合意されたという話がありますが、実
はこれが条約や合意という形で文書化されていないよ
うです。しかし、プーチン大統領が語るように東西冷
戦終結以降（1989年マルタ米ソ首脳会談以降）、NATO
は段階的に東方にその勢力の拡大を続けています。
1990年にはポランド2004年には旧東欧諸国がNATOに
加盟し、確実にロシア国境に圧力を掛けてきました。
ロシア連邦からするとこの状況には危機感を持たざる
終えません。
その10年後ウクライナでマイダン革命が起こり親露派
ヤヌコビッチ大統領が失脚。このマイダン革命の背景
にはアメリカCIAが深く関与しバラク・オバマ大統領は
反政府革命に関与したことを自ら認めたいます。
このマイダン革命後はウクライナ国内の親ロ派武装勢
力と反ウクライナ政府組織がウクライナ南部の内戦へ
と推移します。このウクライナ内戦中にミンクス議定
書・ミンクス2がフランス及びドイツの仲介によりウ
クライナ政府とロシア政府の間で停戦合意に至ります
が、いずれの議定書もウクライナ政府により反故にさ
れ多くのウクライナドンバス地方のロシア系住民の人
権が蹂躙され多くのドンバスの住民が命を落とします。
この間ロシア政府とプーチン大統領は自重し我慢を重
ねますが、ドイツ・フランスの仲介が誠意のないもの
判ると、ロシア連邦が動かなくてはドンバス地方のロ
シア系住民を守れないとして、2021年プチン大統領が
武力を行使し、2022年9月ウクライナ東部南部の４州
（ドネツク州、ルガンスク州、ザポリージャ州、ヘル
ソン州） の併合を宣言。
2014年ウクライナ内戦中停戦の為のミンクス議定書
の仲介を行ったドイツのメルケル元首相はミンクス合
意はロシア連邦に対しウクライナ及びNATO側が時間
稼ぎの為に行った。と証言しています。
ここまでの経緯で私が酷いと感じるのは、ウクライナ
側とウクライナを支援するNATO側の行ったロシア連
邦とプーチン大統領に対する度重なる全く誠意の無い
行動と嘘と欺瞞に満ちた対応です。酷いですね。
国際政治の場で、これほどあからさまな主権国家に対
する敬意を伴わない行動は許されるものではなく、避
難の対象に値する行動だと感じます。
2021年ロシアがウクライナに武力侵攻をした後に、ロ
シアからヨーロッパに伸びるノルドストリームという
パイプラインが破壊されました。これにより、ロシア
からヨーロッパへの天然ガスルートが滞り、ドイツを
始め多くの国々がその冬のエネルギー確保に支障をき
たし、その結果アメリカから海路でヨーロッパに天然
ガスを供給し高値で天然ガスをヨーロッパに売りつけ
アメリカ大領バイデンのファミリー企業（代表は息子
のハンター・バイデン）がガッツリ儲けています。
ノルドストリームを爆破したのが実行部隊はノルウェ
ー海軍特殊部隊、作戦指導はCIAだったという有力な
説があります。 バイデンファミリー企業の暗躍と合
わせて巧妙に行われた戦争ビジネスですが・・・
問題は日本のメディアがNHKを筆頭に総てこのウク
ライナとNATO CIA バイデン政権等の戦争屋達を
全力応援し、更には日本国民の税金で戦争継続の為
の資金を拠出しているバカバカしい状況を肯定してい
るとんでもな狂った状態で末期の脳病状態です。
何度でも言いますが、こっりゃもう、敵のエスタブ
リッシュ・国際ユダヤ金融グ・NWO派グローバル
勢力をぶっ壊す方向で日本の市民もヨーロッパ各国
の市民と同じように立ち上がらないと生き残れませ
ん。
長くなりましたが、誰が戦争を望み、誰が最後
まで自重し続けたか？明らかです。
第三次世界大戦を計画し仕掛け実行する組織は人類の敵
です。CIA バイデン政権 NATO これを後押ししてい
るのがエスタブリッシュと国際ユダヤ金融組織なので
す。
我々の敵はこの悪魔に心を売った連中で、もはや人で
は有りません。平和な地球にとっては妨げになる存在
なのです。
