会社からマッチング拠出の案内がきたけど、加入すべきかどうか迷っているアナタへのメッセージです。
結論は、「全力でやれ」というもの。
なぜそう思うのかを解説していきます。
マッチング拠出８年目のオジサンの資産評価額
まずはこれを見よ。私の確定拠出型年金の評価額です。
８年しかやってないですが、このくらいの金額になっています。
マウンティングをしてしまって申し訳ないですが、率直に言って老後は安泰です。
何の投資信託を買っているのか
対象の投資信託は外国株式一択です。
為替ヘッジもいらない、バランスも気にしない、全力で攻めあるのみの戦略です。
ちゃんと、手数料の一番安いインデックスファンドを選びましょう。
なぜこんな戦略を取るのかというと、私には相当程度の運用期間が残されているからです。
今後たとえ積み立てを止めたとしても、この金額は６０歳まで引き出すことが出来ません。
そのような状態になったとしても、私には６０歳時点で３,３００万円の資産が転がり込んでくる事になります。
決して自慢ではありませんが、複利効果を体感するには時間という概念を味方につけなければならず、時間さえあれば誰だって資産を形成できるのです。
マッチング拠出はやるべき人とは
マッチング拠出をするべき人は老後資金をためたい人にはうってつけの制度です。
無理やりにでも運用させられますし、途中で引き出すこともできません。
つまり、意志の弱い人向けの制度であるという事です。
合理的に考えて、NISA制度の方が利点が多いですが、マッチング拠出は投資したこと自体を忘れられる制度です。
マッチング拠出のメリット
マッチング拠出のメリットは、以下の２つです。
・60才以降の老後資金を増やせる（60才で貰える退職金が増える）
・マッチング拠出額は、所得控除の対象となる
このあたりがメリットとして挙げられますが、やはり控除を利かすことができる事が大きいでしょう。
また、会社に長く働き続ける意志力にもつながります。
会社をすぐに辞めたくなる人は確定拠出年金制度があるという事を一旦思い出して、思いとどまる事もあるでしょう。
マッチング拠出のデメリット
マッチング拠出のデメリットは、以下の２つです。
・60才まで現金化できない（流動性リスク）
・税金が減る分、老後の年金額が減る
最大のデメリットは一度拠出すると、60才まで引き出せないという人質のような制度です。
資産運用におけるメリットは非常に大きいものの、自由度が低くなるのは人によっては判断がわかれるでしょう。
またマッチング拠出をすると、課税所得が減ります。
そのため、将来的に貰える年金額が減る点にも注意が必要です。
NISA枠を埋めてからやるべきか？
マッチング拠出をすべき人は以下です。
・節税しながら老後資金を貯めたい方
・60才まで使う予定の無い余剰資金がある方
しかし、自由度が低いため、NISA制度を先に埋めてから使うべき制度だと思っていませんか？
NISA制度は以下のように１８００万円の枠がありますが、超長期の運用メリットを得られるのは確定拠出型年金の方でしょう。
将来何が起こるのか分かりません。何らかの詐欺にあって老後資金を失ってしまうかもしれません。
そんな時にこそ自由度があえて低い確定拠出型年金のデメリットを活かすこともできます。
今こそ自分自身の過去を見直し、今後どのような生き方をしていくのか考えて生きましょう。
NISAとの組み合わせがベスト
一方でマッチング拠出をしない方が良い人も居る事は事実です。
・60才まで現金化できないリスクを取れない人（子どもの大学費用を用意できないなど）
・老後よりも今を充実させたい人
このような人も居ますが、何らかの事件や事故に巻き込まれ、全財産を失ってしまう事もあります。
「頂き女子りりちゃん」のような人にだまし取られてしまうかもしれません。
人生は長く、未来は分からないものです。
マッチング拠出の最大のデメリットは、60才まで現金化出来ない所にあります。
しかし、この引き出せない事も逆にメリットなのです。
このことを認識しつつ、月１０００円でもいいから、積み立てを続けていく事をおススメします。
オジサンと一緒にマッチング拠出しようぜ
マッチング拠出はやるべきです。
・老後資金を貯める目的なら、マッチング拠出はしても良い！
・但し、NISAと併用しながら自分の未来と相談しつつ、金額を決める。
余裕があれば、満額拠出すればいいし、余裕が無ければ拠出しなければ良いだけです。
人生何が起こるか分かりません。
悪い事が起きない事が一番ですが、（特に）独身オジサンは若い女性に騙されて大金をむしり取られるかもしれません。
そんな時には確定拠出型年金が役立つでしょう。
投資は個人の判断ですが、男性にとっては確定拠出型年金をフル活用しておくべきだと思います。
私は今後も続けていきますので、資産額を今後も公開していく予定です。