日産ゴーン会長の逮捕の裏側 | マニアックホラー映画大好き人間

マニアックホラー映画大好き人間

ここではホラー映画を中心に、
王道映画から、マイナー、マニアック映画、
あらゆるジャンルの映画をご紹介!
たまに映画以外もテーマにして書きます。

日産ゴーン会長の逮捕の裏側




もうすでにメディアで取り上げられっぱなしの日産会長逮捕事件、知らない人はいないかと思いますが、テレビなどのニュースでは報道されない裏側から解説してみたいと思います。




【フランス政府のために動くゴーン氏】

日産の株式の40%を持っているのが、フランスの自動車会社ルノーです。そして、そのルノーの株式の15%を持っているのが、フランス政府です。

その状況で、ゴーン氏は、日産をルノーに合併させようとしていました。

合併がかなえば、フランス政府が日産の黒字をルノーの赤字に補填でき、さらに、フランス政府は、日産の技術を全て手に入れることができるようになります。そうなることが、フランス政府の悲願だったと言っても良いでしょう。

そんなフランスの状況に合わせるため、ゴーン氏は、ルノーとの合併をしようとしていました。

しかし、そんな状況を好ましく思わない勢力がアメリカにいました。トランプ氏です。





【日本国内でアメリカ車を売りたい米国】

日本国内でアメリカ車を売りたいトランプ大統領からすると、フランスのこの目論見は大変邪魔になる訳です。

そこで、米国主導のもと、東京地検が動きました(※東京地検は、米国CIAの命令のもとに動く組織であり、正義のために動く組織ではありません)

ルノーの支配を断ち切ることで、米国の思惑通りに日産を動かすことができるようにする、そして、そのためにはゴーン氏が邪魔で、逮捕するに至った、というわけです。

一般的な見方としては、日産の経営陣がフランスの魔の手から日産を救った!というような感じで捉えられていることが多いようですが、今回のゴーン氏逮捕には日産(日本)のメリットは全くありません。

結局は、米国主導で日産が操られることになるとすれば、日産の行方はとんでもないことになる可能性さえあるのです。





【アメリカとフランスの目に見えない戦争】

このゴーン氏逮捕の裏側をみると、アメリカとフランスの目に見えない戦争に日産が巻き込まれたと捉えることもできます。

アメリカは、車の問題だけでなく、国際政治の上でもフランスを叩きたい事情がありました。

それは、フランスのマクロン大統領が、ヨーロピアンイニシアチブというものを発表したことに端を発します。これは、ヨーロッパの安全保障をアメリカ抜きで行うというものでした。

このアメリカ抜き、というのが許せないアメリカ側は、マクロンを叩くこと、つまり、フランス政府に良い思いなどさせない!という思惑から、ゴーン氏を逮捕に踏み切ったとみることもできるわけです。

このアメリカとフランスの敵対状況にゴーン氏が巻き込まれた、といっても良いかもしれません。

日本国内の企業の問題なのに、日本は完全に蚊帳の外で、どうすることもできない、なんとも情けない状況というのがわかるかと思います。




【フランスもアメリカも背後に支配層】

一方で、アメリカのトランプ大統領は、暴利をむさぼるグローバル企業や支配層(ティープステイトと呼びます)に対して、戦っている、という説を唱える方も多いです。

だから、トランプ大統領が日本の企業を救った、と捉える見方もできますが、私は、基本的にその説は信じていません。

もし、そうであるなら、日本の政府に、水道民営化や種子法改悪、TPP11といった、日本を破壊する政策を止めるように、働きかけても良いと思うのです。

しかし、日本を破壊するような法案が次々通っている現状を考えると、トランプ大統領の背後にも支配層がいるものであると思わざるを得ません。

結局のところ、フランス政府、アメリカ政府、の裏側には、金融財閥支配層が控えているのではないか?ということです。

フランス側の支配層、アメリカ側の支配層、ディープステイト、それらが複雑に絡み合って、それら意思も様々で、世界情勢も非常に読みにくい混迷の時代と捉えることもできます。

ただ単純に『支配層』でひとくくり、とはいかない状況なのかもしれません。




【なぜこのタイミングで逮捕なのか?】

ゴーン氏逮捕がなぜ、このタイミングなのか?もっと早くから分かっていたのではないか?と色々考えてしまいますが、この逮捕のニュースで、報道されてはまずいニュースがあることがわかりました。

ジャパンライフ詐欺事件です。

この詐欺事件、ゴーン氏の脱税数十億レベルの話ではなく、数千億のレベルでの詐欺事件と言われています。

そして、このジャパンライフ事件には、安倍氏が絡んでいることがほぼ確実です。

ということは、この事件が公になれば、森友・加計問題レベルどころの話ではなく、現在の安倍政権が確実に持たなくなる、というくらい規模のデカい、ひどい事件になるわけです。

この事件をうやむやにするために、このタイミングでゴーン氏を逮捕して、民衆の目をそらすことも目的の1つにあったのではないか?そう捉えることもできます。

安倍政権、これだけ、スキャンダルが出てくる、ろくでもない政権です。早くなくなって欲しいものです。


※ジャパンライフ事件は、調べれば簡単に出てきます。



1日1回お願いしますm(_ _)m

オカルト・ホラーランキング