体外受精によって国内で2016年に５万4110人の子どもが生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が13日までにまとめた。15年に比べて3109人増え、過去最多を更新した。厚生労働省の統計では16年の総出生数は97万6978人で、18人に１人が体外受精で生まれた計算になる。

　晩婚化を背景に不妊に悩む夫婦が増える中、費用の一部を公費助成する制度が知られるようになり、治療を受ける人が増加したとみられる。

　体外受精は取り出した精子と卵子を体外で受精させて子宮に戻す不妊治療。国は比較的成功率が高いとされる42歳までの女性を対象に公費助成している。

　学会によると、16年は過去最多の44万7790件の体外受精が行われ、妊娠後に５万4110人の子が生まれた。体外受精で生まれる子の割合は00年には97人に１人だったが、十数年間で急速に増えたことになる。1983年に東北大で国内初の体外受精による子が生まれてからの累計は約53万人となった。

　体外受精では、女性の体調に合わせて移植するために受精卵を凍結保存する場合が多い。がんなどの病気になった女性らが将来の妊娠のために未受精卵を凍結保存することもある。凍結した受精卵や未受精卵を使った体外受精で生まれたのは全体の約８割に当たる４万4678人だった。