私はここでも、大東亜戦争という言葉を使う。太平洋戦争というのはＧＨＱに検閲等により強制された名称だからである。戦前生まれの父母はいつも大東亜戦争の頃は、と言っていて決して太平洋戦争とは言わなかった。それを小生は子供の頃古臭く感じていたが、父母が正しいのである。大東亜戦争という名称を使うことと、軍国主義か平和主義かということには何の関連もない。ＧＨＱに洗脳されているかいないかの違いである。小生は長い間かけて、自ら逆洗脳して、大東亜戦争という言葉になじんだ。
大東亜戦争は必然であったか、必然ではなかったとすれば避けるべきであったかをここては問いたい。この問いは誰にも難解である。結論から言えば私は避けることはできたが必然であると考える。矛盾ではない。あの時点での開戦は避けえた可能性がなかったわけではない。しかし、避けえたにしても日米の軋轢の解消は不可能であるために、いずれかの時点で日米戦争としての大東亜戦争はおきたのであろう。それより以前に、ソ連もアメリカも、日米戦争を望んでいたのである。戦争は日本の国内事情により起こったのではないのはもちろんである。
①植民地解放の時期
戦争の発生の時期の良し悪しからいえば昭和十六年の開戦は遅すぎとはいえても早すぎではない。第一は植民地解放戦争としての意義である。日本人の大多数は、維新以来、欧米の植民地政策を解消すべきであると考えていた。従って大東亜戦争の意義として植民地の解放があったのは偶然ではない。結果的にも全世界の植民地解放に直結したのは間違いはない。
それは結果論に過ぎない、ということの何とおろかな。産業革命を見よ。彼らは自己の飽くなき欲望の実現のために機械工業の革新をしたのであって誰一人として産業革命そのものを目的として働いた者はいない。しかも産業革命には植民地獲得という、他の地域からいえば悲劇の上に成り立っているのである。日本の植民地解放に伴う犠牲の何とも少ないこと。しかも悲劇の多くは日本人自身の血であがなっている。欧米と組んで日本を妨害した愚かな支那などは論外である。
ところが解放された植民地には、現在でも欧米の爪痕がはっきり残っている。インドとパキスタンの紛争、アフリカの内戦などばかりではない。多くの国がかつての宗主国の言語を公用語として使わざるを得ない。言語が民族の重要な構成要素であることから悲劇は大きい。これらの悲劇は植民地であった期間が長かったことによる。欧米諸国はキリスト教を強制し伝統的宗教を破壊したばかりではない。インドとパキスタンのように伝来の宗教の保護を口実にイスラムとヒンズー教の対立をおこして分離支配をした。欧米の分離支配の痕跡による紛争を数えればきりがない。
言語においても、一部の民に宗主国の言語を教えて高等教育を施して、支配の手先として使い、民族的言語は統一を阻止して分断を図るという悪辣な政策をとった。現在の世界の紛争のほとんどは、共産主義国による侵略政策の残滓を除けばほとんどが欧米の植民地政策による。植民地時代が短ければ禍根が少ないという意味では日本の開戦は遅すぎたとさえ言える。
②戦争の技術
第二は戦争の「技術」の問題である。兵頭二十八氏が日本の兵器は欧米の模倣を現在も脱していない、と指摘したのは正しい。戦時中尽力した、多くの技術者が独自の工夫のごとく主張する日本の兵器も実は欧米の兵器のものまねの域を脱していない。この点はロシアとよく似た実情にあるどころか、実は今でも機械工業の先駆であるロシアに遅れをとっている。
ロシアは捕獲したB２９のコピーに成功したが、日本はもっと旧式のＢ１７のコピーをしようとしてできなかった。ロシアの技術全般は日本より優れている。Me１６３ロケット戦闘機のコピーをするのに日本は、ロケット技術と関係のない無尾翼まで生真面目にコピーしたが、ロシア人は意味のない無尾翼を避けて技術的なリスクを減らすという知恵をみせた。飛行機の引っ込み脚の開発が日本が一歩遅れたことを、日本の技術者は、何だかんだ言い訳しているが、技術の遅れに過ぎなかったのが実情である。
軍事技術の格差は軍事技術の発達が進むにつれて広がる。レーダーの開発の遅ればかりではない。いや日本ではレーダーやVT信管といった派手な技術の差ばかりが取り上げられて、通常の技術の差についてはほとんど言及されない。だから今後に活かす反省とはならないのである。レーダーやＶＴ信管以前に、火器管制システムそのものにおいて遅れをとっていたのである。
ソフトウェア、例えばC３Iと呼ばれる指揮統制システムや火器管制システムなど外見に表れにくい差異は大東亜戦争の時点でも相当に大きい。これが端的に表れたのは防空システムであった。艦隊防空戦闘機の組織的運用、レーダーピケット、個艦防空火器の組み合わせによる優れた防空体制は知られているが、火器管制システムそのものにおいて大きな差があったことに注目する人は少ない。
ハリネズミのように対空火器を装備した、戦艦大和ですら甲板上を銃撃されて敵機に自在に跳梁されるほど、対空火器は無力であった。ところが日本の攻撃機はたとえ防空戦闘機などの防衛網を突破しても、戦艦に対しては対空火器により容易に撃墜されてほとんど被害を与えることはできなかった。戦艦ばかりではない。巡洋艦、駆逐艦の防衛網さえ容易に突破できなかった。
戦艦は航空機に勝てないなどと簡単に主張する人たちも、この日米の差異にはなぜか気がつかない。このような差は日露戦争の時点ではあまりなかった。すなわち戦争の技術があまり進歩していない時点であれば、相対的に日本にはがんばる余地が多く、より有利であったと言える。欧米の戦争技術へのあくなき執念は、日本などアジア諸国とは隔絶している。中共のステルス戦闘機など、どこまで外観に内実が伴っているか知れたものではない。
③日米戦争は避けられなかった
結果論といわれようと、戦争は日本にチャンスをもたらした。現在の世界は自由貿易が原則である。独立国は二百以上あり、現在の独立国は国際法上対等の建前である。有色人種に対する差別は表向きできない。それが日本に経済的繁栄をもたらした。現在の日本人はこれらの前提が当然のことであると誤認している。そして過去の日本の戦争についても、そのような条件があった上で戦争を繰り返したと無意識に考えているのに違いない。しかし戦前の国際法は、文明国に適用されるものであって、非文明国に適用されるものではなかった事実は忘れられている。日本は一人維新以来、文明国に入ろうと孤独な戦いを続けていたのである。
戦前の世界にそのようなことはあり得なかったと確認するのは重要なことである。そのような国際社会をもたらしたのは、日本が明治開国以来戦った数々の戦争である。その総仕上げが大東亜戦争であった。そして欧米の植民地は崩壊し多数の独立国が成立した。それを単なる結果だと呼ぼうか。そんなはずはない。
産業革命を多くの人はどう評価するであろうか。それまでの技術から格段に飛躍し、現在に至るまでの技術の長足の進歩のスタートであり、現代社会の経済的繁栄を齎したものと評価してよいであろう。だが動機から言えば産業革命は西洋人のエゴに過ぎないと言い切ることも可能である。
技術を改善して産業を興して金儲けしたいというのが本当の動機であろう。そして産業革命は多くの悲劇をも齎した。産業革命により起こった産業の原料を手に入れ、製品の売り場を求めて多くの植民地が獲得された。植民地では従来の農業などの産業が破壊され、綿花など工業原料の生産のために改造された。
生産した製品の販売のために在来の手工業は淘汰された。インドにおいては英国人は、紡織職工の手首を切ってライバルを抹殺する非道すらした。黒人奴隷が獲得されたのも産業革命に続く生産の拡大によるものである。大航海時代と産業革命は世界を変えたのである。欧州の幸福の引き換えに、その他の地域に取り返しのつかない不幸を齎したのである。それでも人は産業革命を高く評価する。
その字義は善である。繰り返すが、産業革命による技術革新はエゴによる結果に過ぎない。日本の戦争による植民地解放が結果論に過ぎないと否定するものは、産業革命の意義も強く否定するがよい。日本による植民地解放は意図しないものとは言えない。いや意図したものでもある。今でこそ西洋人はアフリカの貧困や飢餓や病気などを救おうとキャンペーンをはっている。しかし、これらの悲劇をもたらしたのは、西洋人自身だった。マッチポンプの典型である。
④共産主義による民族解放と日本との違い
共産主義による民族解放は方便に過ぎない。しかもたちの悪い方便である。最初はコミンテルンとして世界各国に共産党の支部が作られたのがその始まりである。ソ連に革命が起きてもこれに続くものはなかった。資本主義諸国はソ連を圧迫する。ソ連の自立は危うい。そこで資本主義の国にコミンテルン支部を作り内部からソ連を支援する。
あわよくば革命を起こしてソ連の側につかせるのである。これは多くの効果を発揮して、副産物として米国の原水爆技術などが盗まれた。東欧の共産党は戦後東欧各国をソ連の衛星国にする手段に使われた。衛星国とは体のいい属国である。満洲国を日本の植民地や偽国家というのなら、東欧の衛星国とはソ連の植民地であり、偽国家より程度が悪い。日本は満洲の地に幸福の地をもたらす可能性すらあったのである。
チェコなど先進工業国であった東欧は搾取された。あるいは産業構造を変えられて、ソ連経済の一部を担う国にされた。ソ連の崩壊によって独立した共和国でも、旧ソ連の産業支配から脱却できないで未だに混乱している。さらに米国に対抗して後進国が狙われた。これが民族解放である。後進国に共産主義者を教育して送り込み、革命を起こしてソ連に従属する政府を作るのが目的である。
共産主義とはソ連による一種の世界制覇の手段である。自己矛盾しているソ連経済にとって、次々と支配領域を併呑して富を吸い上げるしか存立の道はなかったのである。ソ連支配は拡大を続けなければならない。だからどんなに軍事的には不合理であろうと、能力的に無理であろうと、共産国家の増殖を続けなければならなかったのである。その挙句にたどりついたのがソ連崩壊であった。
これがアフリカや東南アジアなどにおいて、西欧の植民地支配に準じた混乱を未だに引きずっている。ソ連は崩壊してただの国になった。ロシアにとって民族解放は不要である。だが播いた種は勝手に成長して巣食った。これが民族解放の残滓である。多くのテロの原因のひとつはソ連の民族解放の名残の一面もある。
日本による植民地解放はこのような矛盾はない。当のアジア諸国が何と自己主張しようと事実に変化はない。ネールやガンジーなどのインド人のどこが偉いか。そんな偉人が生まれたインドは内部紛争に付け込まれて、はるかに小国の英国に支配されてしまったではないか。ネールやガンジーは一人しかいなかった。しかし内村鑑三に言わせれば、西郷隆盛は日本にはいくらでもいたのであって、大西郷は、その象徴であった。日本は独立を保ちえたのは、幸運もあったが実力でもあった。他のアジア諸国は幸運さえつかむことができなかった。
⑤日本の矛盾した立場
いわゆる自虐史観の立場でなくても、日米開戦に至った経緯を外交の拙劣と批判するものは多い。岡崎冬彦氏や渡部氏などである。だが、その前提は米英との共存が可能であるということがある。そしてソ連ややっかいな支那に対して、共闘を組むことが可能であるということを前提としている。こんなべらぼうな話は世の中にはない。
これは現在の世界情勢を背景として過去を見ている幻想に過ぎない。日本が米国と対等の関係を持つには現在のような経済力と工業力がなければならない。そのためには、現在のような多数の独立諸国と自由貿易がなければならない。日本の経済力や工業力ばかりではない。現在のように北朝鮮や韓国、イランなどのような国が発言力を持つのは、現在のように多数の非白人の独立国があるからである。
この前提は日本が戦うことによって、たとえ最終的に敗れようと明治以来戦ってきたからである。しかももし日本が日露戦争以後戦わずにいれば、白人による世界支配は強化され、有色人種は白人と同化し独立の気概を失う。もしインドで起こったように日露戦争で刺激された独立運動が起きたらどうか。日本は米英共存するの立場に立つとすれば、米英と共にインド独立を阻止する立場にならなければならない。西洋人に支配されて文明化されたのは、香港など少数の例外を除いてない。
⑥東京裁判考
テレビタックルなる番組で静岡大学の某教授が、東京裁判のやり方がおかしいから裁判として認められないというのなら、どの裁判も完璧を望めないから裁判として認められないというのと等しいという主張をした。もちろんこんなものは暴論である。
突然占領して乗り込んできて法律を勝手に作って裁判と称して人を殺すというなら、やくざのリンチも裁判の形式をとって裁判と自称すれば裁判として認められるというに等しい。だがこの教授の言に一点だけ顧慮すべきことがある。もちろん教授の意図することとは異なるが。それは国際法、ひいては国際社会というのは道理が間違っていても、事実が通用するということである。
つまり東京裁判はいんちきでも、それによって死刑は執行されたのであり、それを否定するなら、日本は米国を戦争で敗るしかない。竹島は韓国に不法占拠されているが、事実韓国が占拠している以上、韓国が実効支配しているという事実はあり、誰もこれを覆す世界警察はいない。覆すとしたら、韓国の経済的困窮につけこんで脅すか、戦争するしかないのである。
いくらいんちきだと叫んだところで現実は、「裁判」なるもので人が殺されて文句も言えないのである。だが逆に米国を倒さなくても東京裁判を向こうにする方法は現にある。それは同じく、実行するという手段である。それは戦後の日本がやったように、東京裁判の刑死者を刑死者と認めず、恩給を支払うことである。
犯罪者として日本国が認めるなら、恩給は支払われない。支払う法律を通した瞬間に東京裁判を否定したのである。米国もそのことを黙認することによって、裁判の無効を認めたに等しい。靖国参拝問題も同じである。Ａ級戦犯がいるから参拝しないといった瞬間に東京裁判を肯定したことになる。
東京裁判は行われ刑は執行された。そして再審の余地はない。しかし靖国参拝、その他により事実上裁判を否定する政治家の行動により、東京裁判を事実上否定することは可能である。しかし、裁判は終わって取り返しがつかないと認めた瞬間に東京裁判は実効性を持ってしまうことを忘れてはならない。
⑦ハルノート公開で戦争は避けられたか
日米戦争回避の方法で最も説得力を持つのは、ハルノートを米国民に公開していたらということである。この時点で他の方法は考えられない。当時の米国民は厭戦気分が強く、ルーズベルト大統領も欧州大戦に参戦しないという公約で当選したというのがその根拠である。
だが、この説にも不可解な点がある。現在ほどではないにしても、米国は情報社会である。米国は参戦していないにしても、既に武器貸与法で英ソに武器援助をしている。法律は議会の審議を得ているのだから、多くの国民すなわち米国世論に影響を与える国民の多数は、ドイツに敵対するという合意はできている。そして石油やくず鉄の対日禁輸政策も国民の合意を得ている。
すなわち不況下の米国にあって日本に石油やくず鉄を売らないとなれば、財界には多くの打撃を与えている。そのことは秘密でもなんでもない。多くの国民は知っている。それは対日禁輸の原因が何であるかを米国民知っているということでもある。米政府が強硬に出た建前は中国への支援である。
だが同時に米国政府の意図は日本を刺激して、暴発させて欧州大戦に参戦しようということでもある。それどころか、日本を倒し、満洲利権を得ようとしたのである。ハリマン以来の念願である。当時の米国は宋美齢など中華民国や共産党関係のロビー活動などで、中国に対する同情論に満ちている。そればかりではない。大陸における権益は欧州各国に独占され、米国の入る余地のあるのは満洲が主である。その満洲は日本の指導下にある。
邪魔なのは日本。鉄道王ハリマンの満鉄共同経営は小村寿太郎に蹴られた。排日移民法に見られるように、日本排除の空気は米国に満ちていた。その上に日本に蹂躙される可愛そうな中国、裏では米国の大陸進出を妨害する日本を排除するという実利もある。そのための対日強硬政策は公然たるものだから、議会にしても国民世論にしても支持されていたのである。
ハルノート公開により戦争を避け得るという説が見落としているのは、マスコミが発達し議会での議論が公開されている米国にあって、ハルノートに至るまでの日米交渉の経過や、対日強硬政策が米国内では周知のことであったはずであるという事実である。
もしハルノートを日本政府が公開したとしても、日米修好通商条約廃棄に至るまでの戦争寸前の米国の強攻策を知っていた米国民に対して、米政府がハルノートを送った理由を容易に説明できたであろう。却って米国民はハルノートを日本政府に受け入れるよう一丸となって要求したであろう。
なるほど妥結を目指して日米了解案を提案してきた日本政府にとっては、ハルノートは唐突であったろう。しかし不況の中での対日貿易の全面中止という苦しい選択を受け入れ、中国を侵略するにっくき日本という意識に固まっている米国世論にとっては、それまでの政策とハルノートに大きな飛躍はなく、中国からの全面撤退という要求は中国支援の最終要求として当然のことであったはずである。
日本政府がハルノートを公開して、これを撤回しなければ日本は宣戦布告せざるを得ないと声明すれば、米国民は一気に日本撃つべしの声が広がったであろう。ハルノート公開による避戦にはそれまでの、欧州大戦への武器支援や対日強硬政策といった、戦争寸前の米国の強硬策が全く国民に秘匿され、厭戦気分の国民に忽然と公開されるということでなければならない。何も知らないというほど米国民は愚かではないのである。
憶えているだろうか。その証拠にルーズベルトは真珠湾攻撃のはるか前に日本の主要都市の爆撃命令にサインしている、ということを本ブログでかつて紹介した。これは米国による奇襲開戦である。しかし欧州大戦で爆撃機が必要とされたために、計画遂行途中で延期された。計画倒れでも中止でもなかったのである。米国が突然日本を攻撃しても国民は支持するという判断がなければこんな命令は出されるはずがないのである。
また真珠湾攻撃の直前に大統領命令でラニカイというボロ船を米海軍籍で運航し、日本海軍に攻撃されるという航海に出発した。これは日本に先に打たせて開戦すると言う目的である。このことは元ラニカイの艇長の証言が世界の艦船1998年６月号と昔の読売新聞の記事にある。
結局は日本による開戦のほうが早くて失敗したが、米国はあくまでも日本と戦争をしたかったのである。ラニカイの陰謀の動機は英国を助けるために欧州大戦に参戦するためである。しかし日本爆撃は支那の依頼によるものだから根は深い。結局は日米戦争は避け得なかったのである。
⑧核兵器の開発
別項で述べたから簡単に書く。開戦が１０年遅れたら、日米英ともに核兵器を持ったであろう。核保有国同士の戦争はできない。だから日本の敗北はない。しかし日米英の戦争が無くなる代わりに、日本による植民地解放戦争もないのである。植民地は固定化される。
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