教科書に載せて全日本人に知らせたい現代史 支那人の卑史 朝鮮人の痴史
黒木 頼景
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製薬会社の暗躍

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  武漢ウイルスのせいで、令和二年は散々な幕開けとなってしまった。天皇陛下が御即位されたのに、二月の一般参賀は中止になったし、「全国植樹祭」も「感染拡大になるから」との理由で中止だ。四月に予定されていた「立皇嗣の礼(立太子礼)」も延期となってしまった。(マスコミは秋篠宮殿下を「皇嗣(こうし)」と呼ぶが、筆者は「皇太弟」の方が分かりやすく、正しいと思っている。) 一般庶民だって被害が多く、飲食店は軒並み赤字に転落で、倒産しない店でも閉店スレスレだ。ロック・コンサートも次々と延期・中止が決定され、ライヴハウスは倉庫みたいに暗くなっている。中を覗けば、ミュージシャンでなく閑古鳥が鳴いているんだから、経営者は首を吊って楽になりたいと思ってしまうじゃないか。かつて、井上陽水は『傘がない』という名曲を唄っていたが、今じゃ『客が居ない』と唄いたくなる状況だ。(今剛がギターを担当していた陽水のコンサートは良かったよねぇ~。)

  一般的に日本人は物忘れが激しいのか、もう武漢ウイルスが支那大陸からもたらされた災難という事実を忘れている。これはテレビ局が意図的に「コロナ」と宣伝したせいだ。だいたい、暖房機メーカーの社名じゃあるまいし、なぜ不特定の「コロナ・ウイルス」を特定の名称に用いるのか? ちゃんと「支那産ウイルス」と明言すべきだだろう。事実、米国に亡命した科学者の閻麗夢(えん・れいむ)が述べたように、武漢ウイルスは人民解放軍第三医大学と南京軍区軍事医学部が拵えた人工ウイルスである。彼女によると、コウモリ・コロナウイルスZC45とZXC21をベースにて人為的に培養された生物兵器であるらしい。(たぶん、開発・実験の段階で外部に漏れてしまったのだろう。)

  ところが、日本の地上波テレビは「今日の感染者数」ばかりを取り上げている。テレ朝の玉川徹などは、矢鱈と第二波や第三波の恐怖を煽るけど、このウイルスを蔓延させた北京政府を咎めることはない。たとえ無駄でも、テレビ局や新聞は支那側の隠蔽工作を糾弾し、日本政府は習近平に損害賠償を請求すべきなんじゃないか。ところが、主要マスコミと二階俊博は違う。この自民党幹事長は「習近平閣下」を温かく迎えたいそうだ。信じられない発想だけど、二階は今でも習近平の来日を望んでいるという。彼は「支那との長い冬の時代もあったが、今や春」と述べていた。普通の日本人なら耳を疑ってしまうが、この御仁は「穏やかな雰囲気の中で習近平の訪日を期待している」そうだ。米国は本気で習近平政権を叩き潰そうとしているのに、二階はやがて雪解け時代が到来し、拍手を以て「習近平様」を歓迎できる、と思っているんだから正気じゃない。耄碌しているのか買収されたのか分からぬが、二階は本当に我が国の政治家なのか?

  賠償請求はともかく、このウイルス騒動が終熄するには、集団感染かワクチンの開発しかない。でも、ワクチンの安全性には色々と問題がある。英国の大手製薬会社である「アストラゼネカ」は、オックスフォード大学と一緒に武漢ウイルスのワクチンを開発したというが、安全性に問題があるので、臨床試験を一時的に中断したそうだ。厚生労働省によれば、「ワクチンを接種した一人に重い症状が確認された」のが理由らしい。何となく「急ぎすぎなんじゃないか?」と不安になってしまうが、新薬の開発にはよくある出来事だ。通常、ワクチンの開発には臨床試験を含め、二年くらいかかるものだが、今回は一年弱だ。しかも、日本政府の対応がこれまた怪しい。政府はアストラゼネカ社と合意書を結び、新型コロナウイルスワクチンAZD1222の供給を受けるわけだが、健康被害が出ても製薬会社は免責されるそうだ。すなわち、何らかの副作用が表面化した時、日本政府は契約通りにその責任者となり、製薬会社の訴訟費用や賠償金を肩代わりするという。

  医者や製薬会社は、感染拡大を防ぐワクチンの「安全性」を宣伝するが、それなら“どうして”こんな契約内容となるのか? たとえ、新薬による副作用が出ても、それほど“深刻”な状態にはならず、被害者の数も微々たるもの、というのであれば、製薬会社が訴訟費用や賠償金を負担してもいいはずだ。それなのに、“なぜ”研究・開発に係わっていない日本政府が新薬のリスクを背負って、賠償金まで払うのか? もしかしたら、製薬会社は何らかの危険性を予知しており、その賠償金が巨額になることを分かっているんじゃないのか? もし、自分が製造するワクチンに自信があるなら、「仮に健康被害が出ても、全部ウチが保障します !」と言えるはず。自動車会社は世間に販売したクルマに不具合や欠陥が見つかれば、自前でリコールを行い、もし裁判で負ければ被害者に賠償金を支払う。トヨタやホンダは政府に「肩代わりしてくれ !」と要求しないぞ。以前、三菱自動車工業が欠陥車のリコールを隠して大問題となったことがある。三菱自工は民事裁判で負けてしまい、被害者に対し約1億6千万円支払ったそうだが、税金からの補填は無かった。また、経営危機に陥った三菱自工を支援したのは、日本政府じゃなく、三菱東京UFJ銀行や三菱商事などの三菱グループである。

不正が蔓延る医療業界

  ワクチンに関する見解は、科学者や医者により様々だが、一般人のワクチンに関する疑念は未だに根強い。なぜなら、製薬会社が医療を“ビジネス”と考えているからだ。例えば、1億人ないし10億人に対してワクチンの供給を行えば、莫大な利益が転がってくるので、どうしても早く認可を得て販売したい、と躍起になる。そのためには、多少の問題が予想されても、そこには目を瞑って許認可へ猛突進。本来なら、長期に亙って多くの人々に臨床試験を行い、患者への安全性を確保すべきなんだが、時折、困った副作用が発見されてしまうので、製造元は大騒ぎとなる。莫大な研究費をかけて開発したのに、残念な“空振り”じゃ、株主からの突き上げに耐えられない。したがって、銭儲けに走った製薬会社は、臨床試験で不正行為を画策したり、医者に働きかけて自社製品を宣伝してもらおうとする。

  製薬会社と医師との癒着で有名なのは、「ディオバン事件」である。以前、医学専門雑誌である『ランセット(The Lancet)』に、ノバルティスファーマ(Novartis Pharma)社が売り出そうとした高血圧の治療薬「ディオバン(成分名 / バルサルタン)」ついての論文が掲載されたが、この薬に関する臨床研究に不正があったので、5つの論文が撤回される事態となった。論文を発表したのは、京都府立医科大学と東京慈恵会医科大学、滋賀医科大学、千葉大学、名古屋大学の五校で、各論文にはノバルティスファーマの社員である「Shirahashi Nobuo」という人物が名を連ねていたからビックリ仰天。最初、この「シラハシ」氏はノヴァルティスファーマの社員という身分を隠し、「統計解説者」と称していたのだ。これなら、製薬会社と大学側が利益相反関係にある事を黙っていた、と思われても仕方がない。事件の発覚を受けて大学側も責任者の「責任」を追求したようで、京都府立医科大学の松原弘明教授は退職金の返納処分となったし、東京慈恵会医科大学の望月正武教授は客員教授の椅子を失ったそうだ。

  医療業界には「悪しき慣習」が蔓延っているようで、製薬会社のMR(医薬情報担当者)は、「処方権」を持つ医者に“接待攻撃”を仕掛けて自社製品の普及に努めているそうだ。(尾崎章彦、「医者と製薬会社の『悪しき慣習』」、LIFE、2019年12月号) 例えば、製薬会社のMRや社員は、医学に関する講演会を開き、ターゲットにする医者を「講師」として招く。そして、同業者(医者)の聴衆に向かって自社製品の宣伝を“それとなく”てしもらうそうだ。そうすると、講義を聴いた先生達が「お勧めの薬剤」を病院で使ってくれるという。何しろ、普通の医者は日常の診察で忙殺されているから、薬剤の成分一つ一つを自分で確かめようとはしないし、医学雑誌に載った研究論文に目を通す暇なんてない。だから、病院に戻って診療を行った時、「そういえば・・・」と講演会で紹介された薬剤を思い出し、患者への処方箋で使ってくれるそうだ。

  製薬会社のMRは講師に招いた先生への“アフター・ケア”も抜かりがない。講演の謝礼金として10万円くらい手渡すし、タクシー券はもちろんのこと、新幹線代、宿泊所の手配、懇親会への準備も怠らないそうだ。とりわけ、臨床試験に係わる「先生」には手厚い“おもてなし”が用意され、複数の医者に対してだが、その「費用」は数千万円から数億円にも上るらしい。でも心配ご無用。この「必要経費」は薬代に上乗せされるから、製薬会社はへっちゃらだ。要するに、医者への「顎足枕(あごあしまくら)」代は、何も知らない患者と国民健康保険が払うこ破目になる。“慣習”として病院へ通う老人は、病院でお薬をたくさんもらうと、「なんて親切な先生なんだろう !」と喜ぶが、本当に喜んでいるのは“ベストセラー”の元締である製薬会社の方なのだ。アメリカでも似たような癒着があって、CBSかNBCが暴露していたけど、ある医者はMRから度々高級レストランで接待を受け、長期休暇になると、女房を連れて豪華客船のクルージングを楽しんでいたという。もちろん、クルーズ船のチケットはMRからの「プレゼント(賄賂)」である。こんな「ご厚意」に接すれば、不都合な治験の結果は出せない。ちょっとした薬の副作用があっても、「誤差」とか「例外」にしたくなるじゃないか。

自分の子供だけは「除外」に

  一般的に、ウイルス感染を予防するワクチンは、疫病の蔓延を防ぐ有効策とされているが、世の中にはワクチンの危険性や無効性を説く医者もいる。たぶん、一部の医学者が反対してもワクチンは有効なんだろうけど、上流階級や高額所得者の中にはワクチンの「否定論者」や「懐疑論者」が少なくない。例えば、疫病撲滅に熱心なビル・ゲイツは“天使”のような人物で、全世界の人々にワクチンを届けようとする。ところが、なぜか自分の娘には大切なワクチンを接種させていなかったのだ。一般の日本人が聞けば、「えぇっっっ !  なんで・・・!」と驚いてしまうが、歐米の知識人なら「やっぱりねぇ~」と頷いてしまう。これは1990年代にゲイツ氏の私的医師(private doctor)が暴露した話なんだけど、この先生は個人的な会話で同僚にゲイツ家の“秘密”をうっかり喋ってしまったのだ。彼は言う。

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(左 : ビル・ゲイツ   /  右 : ビル・ゲイツの家族 )

  私は彼(ビル・ゲイツ)が成人した子供達に接種させたかどうかは知らないが、彼らが子供の時にワクチンを接種させたという話は聞いたことがないし、ゲイツ氏が拒否していたことは確かだ。(S.D. Wells, "Bill Gates and the World's Elite DO NOT VACCINATE their own children ・・・・and for good reason", Newstarget, January 22, 2019.)

     事実、ゲイツ氏には娘のジェニファーとフィービー、および息子のローリイがいるけど、彼らが10代の頃にワクチンを打っていなかったという話は衝撃的だ。どうして、ゲイツ氏のような知的で合理的なビジネスマンが、重要なワクチン接種を拒絶したのか? エリート階級に属する高額所得者は、偏見に満ちた低学歴の庶民と違って、上質な医学情報を何時でも入手できるし、医療技術や最新科学に詳しい友人だって持っている。それゆえ、自分の子供を感染の“危険”に曝すとは考えにくい。こうした裏話を聞くと、無知な庶民はワクチンの有効性を疑い、「本当はその危険性を分かっていたから子供に接種させなかったんじゃないか?」と勘ぐってしまうだろう。ワクチン開発に熱心なゲイツ氏は、公共善のためにも「なぜ子供達に接種させなかったのか」を説明し、過去の判断を告白すべきだ。一般人が持つワクチンへの誤解と偏見を正すためにも、ぜひ理由を明らかにしてもらいたい。

John le Carre 2(左  / ジョン・ル・カレ)
  新薬開発には様々な闇があるようで、こうした内情は映画の題材にもなっている。例えば、2005に公開された『ナイロビの蜂(The Constant Gardener)』は、製薬会社の不正を描いた映画だ。この作品はイギリス人作家のジョン・ル・カレ(John le Carré)の小説に基づいている。彼はスパイ小説家として有名で、日本の映画ファンなら、リチャード・バートンとクレア・ブルームが共演した『寒い国から帰ってきたスパイ(The Spy who came In from the Cold)』を覚えているんじゃないか。ジョン・ル・カレの小説はよく映画化されており、2001年に公開された『Tailor of Panama』は記憶に新しい。元007のピアース・ブロスナンがMI6のスパイを演じ、ジェイミー・リー・カーティスとジェフリー・ラッシュと共演していた。特にラッシュの演技は絶妙で、「さすが、英国の俳優はひと味違うなぁ~」と感心する。日本の評論家は香川照之とか役所広司を持ち上げるけど、こんな役者は俳優の名札をぶら下げて演じているようなものだ。

  『ナイロビの蜂』に話を戻す。映画の中でレイチェル・ワイズ(Rachel Weisz)扮する「テッサ」は、製薬会社「KDH Pharmaceutical」の不正を暴こうとするが、その途中で暗殺されてしまう。政府や大企業の悪事を告発しようとする彼女の姿は、如何にもヨーロッパにいそうな左翼を偲ばせる。テッサは矢鱈とアフリカの黒人に優しいし、ヨーロッパ人が持つ人種差別に敏感で、貧しい民衆を救おうとする。ケニアで人道活動に従事するテッサには、「社会正義の戦士(Social Justice Warrior)」という言葉がピッタリだ。一方、彼女の夫であり、英国の在ケニア大使館に勤めるジャスティン・クェール(ラルフ・ファインズ)は、厳しい現実を解っているのか、貧困の撲滅は無理と諦めている。だが、妻の活動に理解を示すリベラル亭主は、女房を咎めることがてきず、ある程度の自由を与え、陰ながら助けていた。ところが、愛する妻が亡くなったことを同僚のサンディーから告げられると、その訃報に愕然とする。しかし、彼は気を取り直して事件の真相を摑もうとした。ジャスティンは「なぜ妻が死亡したのか?」という謎を現地で調査し、その答えをやっと突き止めたが、やがて同じ暗殺者によって殺されてしまう。

  ここでは関係ないけど、妻の死亡を告げられた時のジャスティンは、如何にも英国紳士らしい態度を示していた。彼は部屋の観葉植物に水を撒いており、死亡報告の言葉を聞いても取り乱すことなく静かに応える。まだ、遺体確認をしていないジャスティンは、声を震わせながら「信じられない !」と驚愕するが、冷静にテッサの死亡を受け容れ、それを伝えてくれた同僚に感謝した。感情を抑えながら対応する姿勢は、どことなく日本の武士と似ている。もし、これがメキシコ人とかイタリア人なら、どうだったのか? おそらく、彼らは直ちに理性を失い、頭を抱えながら大声で泣き叫んでしまうだろう。アル・パチーノかロバート・デ=ニーロの演技が目に浮かぶ。もし、これが朝鮮人なら、スライムみたいに床にしゃがみ込んで、子供の如く暴れ回り、鼻水を垂らしながら号泣だ。「アイゴォ~、アイゴォォ~」と泣き叫ぶ朝鮮人を見ると、つい「みっともない連中だなぁ~」と思ってしまう。人間というのは気が動転したり、衝撃的な事件に出くわすと、生まれ持った民族性とか国民性が出てしまうものだ。

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( 左 : レイチェル・ワイズとラルフ・ファインズ  /  右 : アフリカ人の子供に優しい「テッサ」 )

  主人公のテッサは典型的な左翼活動家で、エイズや疫病で苦しむケニア人に同情していた。他方、製薬会社の「KDH ファーマスーティカルズ」は、結核の治療薬である「ディプラクサ(Dypraxa)」をケニア人に大盤振る舞い。一見すると、アフリカでの慈善活動のように思えるが、この製薬会社は善人のツラを被った悪徳業者で、黒人を騙して臨床試験を行っていたのだ。新たに開発した薬が認可されるには、その安全性が確認されねばならない。当然、新薬の販売を任される「スリー・ビーズ製薬(Three Bees Pharmaceuticals)」も治験には熱心で、何が何でも治験をクリアーしたいと望んでいる。そのためには、多少の汚れ役だって引き受けねばならず、KDHとグルになって「不都合な真実」を葬ろうとする。甘い蜜には蜂以外も群れるようで、ケニアに駐在する英国の高等弁務官も仲間だった。陰謀を嗅ぎ回るテッサは、告発の手紙を高等弁務官のバーナード・ペリグリン卿(ビルナイ)に送るが、彼はテッサの直訴状を握り潰した。

  新薬の有効性に疑問を感しるテッサは、製薬会社にとったら「邪魔者」だ。彼女には消えてもらうしかない。昔、ロッキード事件が騒がれた時、榎本三恵子が夫の証言を覆したので、マスコミは「蜂の一刺し」と評したことがある。(榎本氏は、田中角栄の秘書を務めていた榎本敏夫の夫人だった。) 巨額の利権が蠢く世界では、正義漢を気取った左翼なんか目障りだ。五月蠅(うるさ)く嗅ぎ回る蜂は、殺虫剤か棍棒で叩き潰すのが一番。同僚の黒人医師と一緒に真相を探ろうとしたテッサは、企業が雇った暗殺集団によって殺されてしまう。後に、テッサの死を告げられたジャスティンは、調査を進めて行くうちに本国のお偉方が製薬会社と癒着していることに気づく。しかし、ジャスティンが新薬の開発者に接触すると、またしても「闇の掃除屋」が動き出し、彼の口封じを謀ろうとした。暗殺集団から逃れられないと悟ったジャスティンは、誰もいないケニアの土地に留まり、静かに死を待っていた。やがて、製薬会社の傭兵が到着すると、ジャスティンは無残にも“蜂の巣”に。

  誠に哀しい最期だけど、やはり大企業の前では個人の正義は無力だ。貧しいケニア人も憐れな存在で、彼らは何も知らされず、ただ「良い薬がもらえる」という話で長い列に並んでいるだけ。一応、彼らは製薬会社の職員から提示された同意書に署名するが、何が書かれているのかさえ分からないんだから、白紙の委任状にサインしているのと同じだ。気前の良い企業にしたら、副作用が出ようが出まいが、そんなのはお構いなし。これは黒人を使った人体実験なんだから。この映画には印象的な会話がある。英国大使館に勤めるサンディー・ウッドローは、テッサとジャスティンの友人なんだけど、製薬会社の陰謀に薄々気がついていた。危険性を孕む薬と判っていても、サンディーは騒がず、むしろ目を逸らそうとした。曰わく、「俺達はまだ死んでいない人々を殺しているんじゃない」、と。つまり、「俺達は健康な人間を殺している訳じゃない。あの黒人どもは、何をしたって助からないんだ ! 要するに、死人同然の連中ということさ ! 今生きている連中だって、この先どうなるのか分からない。だから、そんな奴らに薬の副作用がどうのこうの、と叫んだところで何になるんだ?」とサンディーは言いたいのだ。

上流階級が率先するワクチン接

  ワクチンの開発は巨大な利益をもたらす。もし、世界各国の政府が新薬を購入すれば、その売り上げは鰻登りだ。何十億人が接種するとなれば、その回数は1回じゃなく数回となるし、保険制度が整った先進国で導入されれば、毎年お客様がやって来る。政府が取引相手なので、代金の踏み倒しはない。仮に副作用が発覚し、医療訴訟が起きても、現地の政府が対応してくれるから、製薬会社は旨い汁だけ啜って売り逃げだ。損害賠償は税金から出る。仮に、副作用に関する裁判がなされても、判決までには何年もかかるし、10年とか20年経ってからの勝訴じゃ意味が無い。最終的な判決が下るまで、ずっと原告は苦しむし、中にはあの世へ旅立つ被害者もいるだろう。それに、賠償金を貰っても昔の体が戻ってくる訳じゃない。

  ということで、日本の庶民は自己防衛として安全策を練るべきだ。もし、武漢ウイルスに対応する新しいワクチンが出来たら、最初に投与される対象者は、医者の子供とか国会議員の家族、有名企業の社長や重役、弁護士の親とか孫にすべきだろう。以前、子宮頸癌ワクチンの接種が全国の学校で実施された時、一部の保護者がワクチンの副作用を懸念し、子供への投与を拒絶したことがある。そこで、医師の村中璃子(むらなか・りこ)はHPVワクチンへの誤解や偏見を正そうと、その有用性とメリットを宣伝し、少女達への再接種を呼びかけていた。しかし、厚生労働省は世間の反撥を恐れているのか、接種の再開を躊躇(ためら)っている。

  しかし、接種再開には一つの秘策がある。それは全国各地の医者に呼びかけて、彼らの娘や孫娘すべてに接種させればいいのだ。医者の娘を実験台にすれば、子宮頸癌ワクチンへの偏見は解消されるし、マスコミも大々的に取り上げるはず。村中氏は頑固な平民の啓蒙活動などせず、先に医者の協力を仰ぎ、安全性のキャンペーンに努めるべきだろう。さらに、10代の少女ばかりでなく、若い医者の女房(20代から40代の女性)にも接種させて、ジャンジャン注射を打ち続けるシーンを公開すべきだ。ただ、残念なのは、村中氏がワクチンの接種をしていなかったことである。彼女は少女達にワクチンを熱心に勧めていたが、村中氏自身は「打っていません !」とTV番組で答えていた。安倍宏行のインターネット番組を観ていた一般人は、村中氏の告白を聞いて「えっ !」と驚いたが、大人の女性は打たなくても大丈夫であるという。でも、どうして村中氏はまだ若いのに、ずっとワクチンを打たずに暮らしてきたのか? 子宮頸癌への恐怖は無かったのか?

  ある産婦人科医への調査によれば、10代の少女に接種を推奨しない医者が約30%もいたという。もっと興味深いのは、2014年の時点であるが、自分の娘には接種させないという産婦人科医が多かったことである。一般人の娘にはワクチンを勧めるのに、どうして我が子には躊躇うのか? 新たなワクチンが出来たら、まず全国にいる医者と議員の娘に接種させて、数年間の状況を観察すべきだ。何人かに拒絶反応や異常が見られても、それがワクチンの影響なのかどうなのか、直接的な関係が分からないので、時間をかけて検証するしかない。ただし、医者の中には、「もっともな言い訳」をして我が子を「除外」する者がいるから、我々は簡単に了承せず、専門家の尋問にかけるべきだろう。仮に、理由を告げず、ワクチン接種を拒む医者がいたら、全国民に知らせて質問攻めにすべきだ。こういう時こそ、テレビのワイドショーは疑惑の人に突撃インタビューをかけるべきなのに、テレビ局ときたら「隣の晩ご飯」と「藝人の不倫」くらいしか興味がないんだから。

  子宮頸癌ワクチンと同じく、武漢ウイルスのワクチンが開発されたら、真っ先に中高年の医者やその家族、国会議員の家族と親戚・友人等に打ってもらおう。副作用の危険性など微々たるものだから、医者の息子や娘にはドンドン投与すべきだろう。科学知識が乏しい一般人は、彼らの健康状態を数年見守ってから、ワクチンを接種すればよい。また、医療訴訟が起きたら、製薬会社が矢面に立つべきだ。安全なワクチンなんだから、訴訟で負けるはずがない。日本政府が賠償金の肩代わりをするなんて変だ。それに、武漢肺炎で重症になるのは高齢者に多いから、自民党や立憲民主党の長老議員に先ず投与すべきだろう。国会議員に限らず、地方議員の家族にも優先的に投与し、その安全性をアピールしもらおうじゃないか。新薬の宣伝には、東証一部上場企業の社長とか高齢の会長、経団連の重鎮などの協力も必要だ。もし、高価なワクチンが不足するなら、重要人物に譲ってやろう。日本には「敬老の日」があるんだから。NHKにも60代や70代の管理職が多いから、彼らにドンドン打ってもらい、その経過を映像に収め、ETV特集にしたら凄い社会貢献になるぞ。優秀なエリートは自ら率先し、無知蒙昧の庶民を啓蒙すべきである。
  


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