昨日の米株式市場は反発。
NYダウ
+0.82%
S&P500
+0.80%
NASDAQ
+1.14%
ラッセル2000
+1.36%
理由はさておき、前日の大幅下落に対する自律反発にすぎず、リスクオフ基調自体が変わったわけではありません。
相場がどに向かっているか、そこを読み違えるようだと勝ち続けることはできません。
本日の日経平均株価は、米国に追随する形で8日ぶりに反発。
時代（元号）を跨いで続落となっていた連安に一旦歯止めがかかりました。
本日は、上海も＋1.91%の大幅反発となっていますが、昨日のエントリーで指摘した通り、ここからの再下落には注意が必要で、勇み足で売買すると足元をすくわれることになり兼ねません。
辛抱、信念、覚悟
日経平均株価
TOPIX
売買代金
21,188.56円（+121.33円 +0.58%）
TOPIX
1,544.15pt（+9.17pt +0.60%）
ドル円
109.69円(0.08円安）
109.69円(0.08円安）
米10年債利回り
2.414%↓
225PER
12.07倍
2.572兆円
値上がり銘柄数 / 値下がり銘柄数
931/ 1,139
新安値銘柄数10日平均
265.6
空売り比率
45.9%
信用評価損益率（松井証券）
13.78%
裁定買い残（推定）
0.82兆円
本日大引け時点で2.414%の米10年債利回りは、リスクオフの債権買いに加えて、FRBによる年内利下げを織り込む形で、引け後に2.366%まで急低下しています。
米指数先物も再び下落基調となっており、不安定なマーケットが続いています。
日経平均株価
+0.58%
TOPIX
+0.60%
東証2部指数
+0.36%
マザーズ指数
+0.99%
ジャスダック指数
+0.50%◆◆◆◆◆
日経平均株価適正水準：22,487円
日経平均適正水準下限：21,404円
15日日経平均：21,188.56円↑(乖離率-5.77%)
日経打診買い水準：20,036円
◆◆◆◆◆
※日経平均株価適正水準については文末をご参照下さい
決算は本日で出尽くしとなり、今期業績予想（EPS）も今週で一旦固まることになりますが、米10年債利回り低下により足元のドル円が109円台前半で推移していることから、リスクオフによる更なる円高が進めば、日本市場は業績下振れ懸念もオントップされて大幅下落も想定に入れておく必要があります。
そうなれば、消費増税延期には一層都合が良いというわけ。
買い場は近づいている様に思いますが、まずは本日のNY市場に注目。
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■日経平均株価適正水準及び上限値/下限値について■
当ブログの提示する「日経平均株価適正水準」は、実態と乖離した論理的な値ではなく、実践に即した適正値を算出するため、過去の膨大なデータをもとに株価の 骨格とも言える「企業業績」と「金融政策」の面から導き出された値に、直近3年間の市場特性による誤差調整を加えて算出しています。
直近3年間の全データで、日経平均株価が当ブログの提示する適正水準から乖離する平均乖離率は、12月12日大引け時点で0.85%(約185円以内)に収まります。日経平均株価は、定性的には適正水準中央値に向けて回帰していくこととなります。日経平均株価適正水準の上限値・下限値とも、同様に過去のデータベースを基に導き出され、直近3年間の市場特性による誤差調整を行っています。計算結果として得られる上限値、下限値に対する過去の日経平均株価の分布割合を確認してみたところ、概ね全データベースの70%の割合で日経平均株価が移動する範囲、との結果が得られています。分かりやすく言えば、日経平均株価は、通常の上下動の範囲においては、適正水準の上限値と下限値の間を移動すると思ってください。
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