楽天ふるさと納税の利用方法とワンストップ特例の申請手順について


とっても簡単だしポイントガッポリ



毎年ふるさと納税は、楽天ふるさと納税を利用しています。

「ふるさとチョイス」や「さとふる」といった大手ふるさと納税サイトと比べると参加している自治体数は少ないのですが、楽天ふるさと納税ではスーパーポイントアッププログラムやキャンペーンなどで楽天ポイントを10%以上GETする事も可能なため、ふるさと納税の自己負担金2000円を簡単にペイする事ができてしまいます。

実質、お金を貰った上に返礼品まで貰えるといっても過言ではありません。

今回は、楽天ふるさと納税の利用方法からワンストップ特例制度の利用手順までをまとめてみました。

ふるさと納税の手順


①楽天ふるさと納税サイトにアクセス
https://event.rakuten.co.jp/furusato/

楽天アカウントでログインすると、その年に楽天ふるさと納税で寄付を行った自治体数と寄付した合計金額が表示されてます。


ワンストップ特例制度を利用するには5自治体までに抑える必要がありますので、超過してしまわないように気を付けましょう。
もし5自治体を超えて寄付してしまった場合は、確定申告が必要となります。

②寄付する自治体、返礼品を選ぶ

寄付する自治体を選ぶ必要がありますが、色々な選び方があり目当ての自治体を探しやすくなっています。

返礼品から


各返礼品の種類の人気ランキングから


任意の自治体から


好きな方法で選びましょう。

寄付する自治体が決まったら、寄付申し込み画面に進みます。
楽天市場の注文画面とほぼ同じなので、楽天ユーザーであれば迷う事はないと思いますが、ふるさと納税では下の画像の赤枠部分にあるような選択肢から寄付金の用途や、ワンストップ特例申請書の送付を希望するかどうかを選ぶ必要があります。


希望する選択肢を選んだら「寄付を申し込む」ボタンをクリックして確定します。

あとは返礼品やワンストップ特例申請書の到着をしばし待ちます。
返礼品や申請書の到着は、数週間~数ヶ月かかる事がありますので、根気強く待ち続けましょう。

ワンストップ特例申請書の書き方

寄付から暫くすると、寄付先の自治体から書類が郵送されてきます。
中身は寄付金受領証明書とワンストップ特例制度の申請書です。

寄付金受領証明書には寄付年月日と寄付金額が記載されています。
寄付を行った証明になる書類ですので、捨てたりせず保管しておきましょう。

ワンストップ特例申請書は、以下の画像を参考に記入します。


自治体によっては、マイナンバーと2カ所のチェック欄以外記入済みで送られてくる場合もあります。
こちらの手間を少しでも省いてあげようという心遣いを感じる事ができ、ちょっと嬉しいですね。

本人確認書類の同封

ワンストップ特例を利用するには、上記の申請書に加え本人確認書類のコピー添付が必要となります。

①マイナンバーカード

②マイナンバー通知カード+運転免許証(または保険証、パスポートなど)

③住民票(マイナンバー記載有りのもの)+運転免許所(または保険証、パスポートなど)

マイナンバーカードを持っている人はカード両面のコピーの添付のみでOKですが、カードを発行していない人はマイナンバーの記載されている通知カードや住民票+運転免許証や保険証といった2種類の確認書類が必要となります。

これらの書類を、ワンストップ特例申請書の裏面に貼り付けて自治体へ送付します。

寄付する度に提出が必要

同年内に同じ自治体へ数回の寄付を行った場合、寄付の度にワンストップ特例申請書を提出する必要があります。
少し面倒ではありますので、何度も書類を用意したくないという人は、年間寄付予定金額を1度に寄付してしまう事をお勧めします。

しかし、一回で多額の寄付を行った場合、返礼品が一気に送られてくる可能性があります。
返礼品に食品を選択していた場合、冷蔵庫などのスペースも考慮して寄付を行いましょう。

私は毎年考えずに注文してしまうため、毎回奥さんに怒られてしまいます。。。

翌年の1月10日必着

ワンストップ特例申請書の提出期限は、翌年の1月10日必着となります。
これは12月末に寄付を行ったとしても変わりません。

年末に寄付を行った場合、自治体からの申請書到着が間に合わない可能性があります。
その際は、申請書のひな型をこちらからダウンロードが可能です。

もし1月10日までにワンストップ特例申請書の提出が間に合わなかった際は確定申告が必要となりますので、制度の利用を希望する方は絶対に遅れないよう準備しておきましょう。


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