まだGHQの「太平洋戦争」？日本人やったら閣議決定された「大東亜戦争」とちゃんと言え。

昭和天皇の開戦の詔勅。終戦のたびに読み返したいですね。
戦争は今も昔も、重火器によるどんぱちから始まるものではありませんね。挑発を繰り返し、食料物資の流通を妨げている時点で始まっているといえます。部分的な小競り合いも。

欧米列強は、複数の世紀をかけて世界の侵略分断合戦をやってきました。その流れでの大東亜戦争です。
米国は、真珠湾以前から日本に戦争をしかけていたということです。フライングタイガーなど、物心両面でシナ国民党に支援していました。

ドレスデンの無差別爆撃があげられていますが、日本本土への空襲と原爆投下もまた、非人道的な国際法違反の外道な行いでした。これは、米国人は認めないでしょうけど、人類史的には必ず検証されるべきときが来ます。

ソロです。
　14日のＮＹの証券市場で、短期国債の金利が、長期国債の金利を逆転すると言う事態が起っています。　つまり、２～3か月、2年迄の償還期限の短期国債に売りが集中した分、償還期限10年以上の長期国債に買いが集中した結果なのですが、この結果を受けてＮＹ株式が、800ドル安「＝約8万5千円≒４％安」を記録して居ます。

　是は、大事件なのですが、日本のマスコミで、金土日に是を報じて居た処は有りませんね、混乱を懼れて、国が情報統制を行ったのなら仕方が無いですが、そうで無いのなら、本当に日本のマスコミは、国民に取って「不要な存在」、否、真実を攪乱していると言う意味では、もう「邪魔な存在」になっていますね。

　是についての、私なりの見通しを書いてみました、
　
　米支戦争の進捗、世界恐慌への不安
　やはり、経済は生き物で世界は経済で繋がって居る事が判りますね。　是は債券市場の話ですが、勿論、株式にも直接影響が出て来るでしょうね。　つまり、ニューヨークが暴落なら、週明けの、東京も、香港も、ロンドンも、そして、勿論、上海も大幅下げでしょう。

　各々の市場の平静を取り戻す為に、各国政府は金融政策を取るでしょうね。　その筆頭になるのが、米国で、トランプ大統領は、以前から、基軸通貨US$の発行権を持つ、FRBに貸出金利の利下げ、を要求して、緊縮財政への移行を要請して来たが容れられないママ、恐慌の前兆とも言える暴落が始まって終った。

　リーマン・ショックを経験している世界経済は、火種を創ったシナ政府が噛んで居る、香港と上海を除く世界市場で、このママ、ノーブレーキで恐慌に突っ走る事は無さそうですが、それ相応の影響は出て来るでしょうね。　勿論、緊縮財政を20年も続けている日本にも、影響が及び、急速では無いにせよ、株価は2万円を大きく割り込み1万７千円前後まで下げるかもしれませんね。　

　でも、日本の場合ファンダメンタル（基礎的要件）が確りしているので、今回も大過なく、やり過ごせるのかもしれません。　然し、そうなれば、日本経済の安定性が更に評価されて、日本円は、金地金以上の扱いになる事も考えられますね。

　すると、日本円が買われて、100円を超える水準まで値上がりして、唯でさえ、世界中で、物が売れない状況に成って居るのに、それに拍車がかかって、輸出産業は痛手を受けるでしょうから、日本も、不況になるでしょうね、消費税の増税は、緊急中止になりそうです。

　然し、日本が造って居るのは、殆どが資本材ですカラ、未だいいですが、その資本材を日本から輸入して消費材を造って生計を立てて来た、韓国も、台湾も、東南アジアも、ＥＵ各国も、その痛手を日本以上に味わう事に成るでしょうし、その生産に使う地下資源を輸出している国「＝OPEC加盟国の他、ロシア、オーストラリア、ブラジル」は、もっと酷い状況が出来する可能性が有ります。

　正に、世界同時不況と言えますが、是に、信用不安から取り付け騒ぎを経て、銀行破綻がリンクし出すと、恐慌「＝金融秩序の崩壊現象」なのですが、前のリーマン・ショックの時は、マネー・ゲームの破綻で起こった訳だったので、米国金融界の企業の整理統合に拠る債権処理と、US$の増刷で、流通量を確保するダケで、何とか収まりました。
　
　然し今回は、経済だけでなく、政治・軍事にも及ぶ「国の破綻」を原因としたモノなので、シナ、韓国、朝鮮の極東三国に、ＥＵの盟主ドイツが加わると、事態は世界的に深刻なものになるでしょうね。　シナ企業だけでなく、ドイツ企業も多くが潰れるとか、海外にブランド毎、身売りするケースが出て来るでしょう。

　然し、この事態は、米支戦争を米国が始めた時から、帰結点として完璧に予想されて居た事なので、米支戦争を裏で支えて居る赤盾勢力「＝米国FRB」の作戦の如何に関わって来る。　つまり、利下げ幅をどの程度位するのかに拠って、今後の展開は大きく変わって来るでしょうね。　然し、此処までの米支戦争の経過が、順調なのですカラ、オソラク、大きな作戦変更「＝大幅の利下げ」は無いでしょう。

　その決断は、赤盾やトランプ陣営が、シナとEUが無い新世界をどの様に描いて居るか、が大きいと思いますね。

　就中、「シナ処分」については、共産党勢力の一掃をどれだけの規模で、どの位の機関に出来るかが、焦眉の的になりましょうが、対峙する抵抗勢力は、勿論、7つの軍区に分かれた、重武装した人民解放軍230万人でしょうし、その人民軍と同数の武装警察隊でしょう。

　国のガバナビリテイが喪失した時に、一番困るのが何時の時代も、武装勢力の扱いですが、シナ派、自力でコントロールできるちゅからは、日清戦争に負けた時から有りません。

　もし是が、一丸となれば、如何な米国や英国連邦軍でも、核兵器の使用無しには、制圧不可能でしょうが、そうなれば、弟三次世界大戦の勃発～地球環境の悪化＝大絶滅。になる惧れが有りますね。　然し、シナには、既に500万人近い兵力を動かせる資金が、有りませんからねｗｗ


　ですから赤盾としては、熱戦をできるダケ最小限にして、御隠居様が仰有る様に、シナを分割統治出来る規模に、各々を弱体化させる方法を採るでしょうが、結局は、シナの内戦化は、避けがたい処でしょうから、多くの貧しい人々が、コロされ、将又、餓シするか分りませんが、我々には、どうする事も出来ません。

　シナは、そう言う国家の危急の際に、国民を優先的に庇護・救済するシステムには、なっていないのですから、是を看過して来た国民の自業自涜としか言いようがない、とどのつまりは、国家は、国民が造るモノで有ると言う事でしょう。

　もう、「日昇れば、則、起きて耕し、日沈めば眠る、帝力何ぞ我に有らんや」と謳った時代ではもうない、と言う事でしょうね。

　この大きな変化で、シナ人民はその数を、大きく減らすでしょう、然し、例え半分になったとしても7億人ですし、世界中に、既に、拡散しているシナ人を入れれば、10億人近い人が、世界に残る計算になります。

　然し、その人民を2万年も養って来たシナの大地の汚染状況は、既に、化学的毒物の汚染で、土壌が、そして水が、生物の棲めない状況になっている事が知られていますが、彼らは、是を僅か、50年の間にやって終ったのです。

　つまり、破綻の元凶はシナ人民だった、と言う事です。
　
　それを、知った世界は、シナ人の受け入れを拒むでしょうね、逃げ場を失った、シナ人民は、自らの生存の為にあらゆる事をするでしょう。　想像するだに、身震いがしますね。

　其れに拠って、残った７億の人民も、更に半分になって、是を改善で来無ければ、10年後には、民族が消滅する可能性もありますが、是は、シナが他民族に取った「民族殲滅の悪業」の跳ね返りだと、考えれば、寧ろ、当然でしょう。

　其れは、ハザール人に対して、同じ事をやって居たのに、ナチス・ドイツの所為にして、自分達は口を拭って来たドイツ人にも同じ事が、起るでしょうね。　是は神罰などでは無く、神が定めた「重々無尽の理」と言う自然の法則だから、幾ら神に祈って助けを求めても無駄です、其処には、神の恣意は入って居ない。

　「自分が他に為した事は、倍旧して我身に還る」のです、ダカラ、国際法を無視して、日本民族を殲滅しようとしたハザール人も、その言い形になって、野望に加担したアメリカ国民も、多かれ、少なかれ、同じ目に遭うでしょうね。

　古人に曰く「何時までも、あると思うな親と金、無いと思うな、運と天罰」です。