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2025年東京不動産大暴落 （イースト新書） [ 榊淳司 ] 価格：929円（税込、送料無料) (2019/7/13時点)

第二章　危険に膨れ上がった東京バブル
□　たとえば、1億円の銀行預金を相続しようとすると、税務署はそのまま1億円と算定される。しかし、都心にあるタワーマンションの上階層を1億円で購入すると、2015年時点における相続税の資産評価額は2000万円程度になった。

第4章　すでに始まっている東京の不動産暴落
□　郊外マーケットが死につつある
□　首都圏の木造アパートは「半額」になる
□　木造アパートは、20年から25年で建て替えを想定すべきである
□　売り物が出れば買いたいと待っている富裕層がいるエリアは、暴落時でも底堅い価格で取引されている。

第5章　暴落へのスケジュール
□　改正生産地緑地法は基本的には例外的措置であるので期限がある。
　　多くの生産緑地でその期限が切れるのが2023年なのだ。

第7章　暴落という正常化
□　住宅ローンは、長期にわたって世の中が安定していて自分の雇用が確保される、という前提で組むものだ。