北米知識人・政治家の左傾化とフランクフルト学派

2021-12-27 (Mon)

本日のキーワード　：　フランクフルト学派、ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）、極左

フランクフルト学派（ドイツ語： Frankfurter Schule）は、1929年にゲーテ大学フランクフルト校の社会研究所に関連して設立された社会理論と批判哲学の学派である。フランクフルト学派は、ヨーロッパの戦間期（ 1918 - 1939 ）のワイマール共和国（ 1918 - 1933 ）に設立され、1930 年代の現代社会経済システム（資本主義、ファシスト、共産主義）に不満を抱く知識人、学者、政治的反体制派で構成されていました。フランクフルト学派の理論家たちは、20 世紀の自由資本主義社会で起きていた激動の政治的派閥主義や反動政治を説明するには、社会理論では不十分であると提唱した。資本主義やマルクス・レーニン主義を、哲学的に融通の利かない社会組織のシステムとして批判し、社会や国家の社会的発展を実現するための別の道筋を示しました。

フランクフルト学派の批判的研究の視点（オープンエンドで自己批判的）は、フロイト、マルクス主義、ヘーゲルの観念論哲学の前提に基づいている。20 世紀の社会問題に対応していない 19 世紀の古典的なマルクス主義の欠落を埋めるために、彼らは反実証主義的な社会学、精神分析、実存主義の方法を適用した。学派の社会学的著作は、イマニュエル・カント、ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル、カール・マルクス、ジークムント・フロイト、マックス・ウェーバー、ゲオルク・ジンメル、ゲオルク・ルカーチなどのテーマに沿った著作を総合したものである。

フランクフルト学派は、カール・マルクスと同様に、合理的な社会制度によって実現される社会変革を可能にする条件（政治的、経済的、社会的）に関心を持っていました。社会理論の重要な要素を強調する彼らは、実証主義、唯物論、決定論のイデオロギー的限界を克服するために、カントと彼の後継者であるドイツ観念論の批判的哲学、主にヘーゲルの哲学に立ち返ろうとしたことに由来する。

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本日の書物　：　『アメリカ民主党の欺瞞 2020 - 2024 』　渡辺惣樹　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　北米知識人・政治家の左傾化とフランクフルト学派

　【言論の自由を圧殺してでも「正しい（と思う）こと」は他者に強制しても構わない、という思想】は、【北米にヨーロッパからやってきた共産主義思想に侵された社会学者が広めたもの】である。この一群の学者は【ドイツ・フランクフルト大学を中心に活動】していたことから【「フランクフルト学派」】と呼ばれている。【ヘルベルト・マルクーゼ（カリフォルニア大学）】に代表されるフランクフルト学派の悪行については、第 4 章：米リベラル教育の崩壊（フランクフルト学派の主張に乗った米民主党、フランクフルト学派の主張を現実化したカリフォルニア州）で詳述する。

ヘルベルト・マルクーゼ

　【マルクーゼらは、共産主義社会の「素晴らしさ」が世に広まらないのは（世の人々が理解できないのは）、宗教、伝統、常識などによって、一般人の思考ががんじがらめになっているからだと考えた】。だからこそ、【そうした過去の「悪しき」文化は徹底的に破壊しなくてはならないと決めた】。【 1960 年代に北米に渡ってきた彼らは、多くの大学で教職につきその思想を拡散した】。

　前節で書いた、カナダにおける C － 16 は、彼らが育てた「教え子」たちによって成就したのである。カナダでもアメリカでも、大学キャンパスでは保守派教授はパージされ、学生も保守的な意見を述べれば身体の危険さえ感じる空気が醸成された。日本の大学でも、保守系の論者を講演に招こうとすれば妨害されるが、その程度は北米の大学キャンパスに比べればかわいいものである。この問題については第 4 章で明らかにするのでこれ以上は触れない。

　【もう一つ見逃せないのは、そうした思想を学んだ学生が、時を経て権力中枢に就いたことである】。カナダ国会（庶民院：下院に相当）を見ればそれは一目瞭然である。かつては中道左派だったが大きく左に舵を切った自由党 157、より左派である新民主党 24、過激環境リベラルの緑の党 3 を足した議席数は 184 であり、保守党の 121 を大きく上回っている（ 2021 年 2 月現在：定員 338）。保守党自体も左にシフトし、保守党員であっても過激リベラル政治家と見まごうばかりの発言を繰り返すものもいる。【日本の自由民主党がもはや保守政党ではないことに似ている】。』

トルーマン・ドクトリンとマーシャル・プラン

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、以前ご紹介させて頂いた書物（『アメリカ民主党の崩壊 2001 - 2020』）の続編で、現在のアメリカ合衆国で何が起こっているのかを正しく理解できる書物で、マスコミや似非保守連中が否定していた「大統領選挙における大規模な不正」が次々に明らかにされている現状と、財務官僚の言いなりになる（＝ “聞く力” ）我が国の「パペット・キシダ」同様、何ら自分自身の意志で判断できない（ディープステートの単なるパペットに過ぎない）バイデン大統領の姿を通じて予見されうる嵐の到来に備えるため、是非とも読んでおきたいお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　788,310（782,582）÷49,074,299（48,740,409）＝0.0160・・・（0.0160）　「1.60％（1.60％）」

イタリア　：　134,195（134,003）÷5,109,082（5,060,430）＝0.0262・・・（0.0264）　「2.62％（2.64％）」

日本　：　18,360（18,359）÷1,727,229（1,726,864）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在、以前の記事（☆コンピューターは、「0」と「1」だけで、どういった計算をしているの？）の補足と致しまして、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを次の論文を参照させて頂いているところとなります。

☆『<論説>第二次大戦直後のアメリカラリベラル : 「民主的行動のためのアメリカ人協会」(ADA)の成立をめぐって』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第二次大戦直後のアメリカリベラル
　―― 「民主的行動のためのアメリカ人協会」（ADA）の成立をめぐって ――

【要約】　過去 10 余年、大戦直後のアメリカリベラリズム運動史研究が盛んであるが、多くは冷戦進行に伴う左右対立激化の中で葬られたウォーレスの進歩党運動あるいはその福祉国家論や平和共存外交の復権を図り、冷戦推進派リベラルの急進的精神喪失を指弾するものであった。筆者は逆に、47 年以後、新たなリベラリズム運動の中心となる ADA の成立の背景と意味を第二次大戦直後の「再転換」期の中で検討し、そのことによって戦後アメリカ社会を展望しようとするものである。本稿では先ずリベラルの戦後構想の特質と限界を明らかにし、「再転換」期の好況・反動化の中でその基盤が消え、さらに期待された労働運動が基本的に「ブローカー・ステート」幻想の中にあって体制順応的であったことを示した。ここに神学者ニーバーのユートピア否定思想とケインズ経済学を柱とするリベラルの集団ADAが登場する。リベラルの再編は「再転換」期におけるニューディール体制の調整過程に直接照応し、その必要を充たすものであったといえよう。　史林　62 巻 5 号 1979 年 9 月

ラインホルド・ニーバー

　

ところで本稿では、「リベラル」という語を、この言葉が当時すでに獲得していた新しい意味すなわち「人道的協力政府［ビッグ・ガバメント］の支持」を最大の共通項とする人々を指すものとして用いる。このような意味のリベラルに対しては、古典的なリベラルから「全体主義リベラル」という非難が浴びせられているが、ローズヴェルト大統領もリベラルを「人民多数の意志の分別性と有効性を信じ、新たな社会問題に政府はその凡ゆる権力と能力を用いる義務があると主張する者」と定義している。一般的に言って、ニューディール支持に結集した民主党員、知識人、労働運動・農民運動指導者たちを指すものと言えよう。

フランクリン・ルーズベルト

Ⅲ　ADAの成立

2

　・・・48 年の大統領選挙を前にして、シュレジンガー二世、ボウルズら ADA の会員は、シーモア・ハリス、アルヴィン・ハンセンなど当代一流の経済学者と共に『アメリカ資本主義の救済』と題した書物を公刊した。シュレジンガーはニューディールの広汎な成果を讃え、「戦いの信念としてのアメリカが再生」したことを指摘している。また、ハリスによれば、合衆国の経済はもはや労働者、農民、小企業などが競争的に機能するタイプではなく、各々の分野の独占的グループが巨大な集団に組織され、全国の生産高の中の最大限のシェアを求めて競いあっているタイプであるという。その結果、政府の実際的政策はそれらの存在を認め、賃金、物価、生産高に関する公正で機能しうる協定を結ばせるよう努力することとなる。ハリスはその際ケインズ理論という薬を使わねばならないと指摘するのである。ここに我々は「ブローカー・ステート」の現状の是認と、ガルブレイズの「結束力」テーゼの原型をみることができる。

アーサー・M・シュレシンジャー（ユダヤ系）

ジョン・ケネス・ガルブレイス

　かつて、ファシズムの優れた研究者であるディギンズは、第一次大戦後の社会に幻滅した 1920 年代のアメリカ・リベラルが経験した、ムッソリーニのコーポラティズムとの「浮気」を見事に描いて見せた。マルクス主義でもなく、個人主義でもない第三の道による社会再建を模索するプラグマティックなリベラルは、権威主義的コーポラティズムを社会諸勢力の均衡を図る現実的で機能的な体制と賛美したのである。これに対し、「アメリカのリベラルはニューディールによって 30 年代のソ連の誘惑から救われた」とするシュレジンガー二世らは、万能薬としてのケインズ経済学とニーバーのニヒリズムに拠る現状肯定とによって、すでに生まれつつあると彼らがみた社会調和を維持せんとしたのだといえよう。

ベニート・ムッソリーニ

　ところで、PCAとADAの成立によってリベラルが直ちに二分されたわけではもちろんない。前者のコミュニストとの繋がりも、後者の「赤狩り」的情熱をも受容できないモーゲンソー元財務長官、マックス・ラーナー、エリオット・ローズヴェルトらの著名なリベラルもいた。さらに 47 年 2 月、CIOは組織の分裂を防ぐため、幹部をPCA、ADA双方から引き揚げている。

　だが 47 年 3 月のトルーマン・ドクトリン宣言、同 6 月のマーシャル・プラン発表はリベラルの分裂を決定づけることになった。なぜなら前者は国家レベルで共産主義との共存を拒否したものだし、後者は「世界ニューディール」を巧みに吸い上げたものだからである。トルーマン・ドクトリンに対し、ADAは内部での激論の末、支持を決めたが、PCAは反対キャンペーンを展開しかなりの支持を得た。ソ連との平和共存を願う世論が残っていたからである。しかしそのPCAもマーシャル・プランには有効な反響を示しえなかった。マーコウィッツのいう「資本主義的手段による人道的改革という『ソシアル・リベラル』の矛盾」がここに現れるのである。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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