ユダヤ教徒が中心となった “フランクフルト学派” の「批判理論」＝先進国向けの共産革命理論

2022-01-13 (Thu)

本日のキーワード　：　リベラル（＝左翼・左派）、陰謀論好き、無神論者、単なるバカ

Liberal
“リベラル”

A liberal (alternately called a left-winger or leftist) is someone who advocates an increase in government spending, power, and control, such as ObamaCare.
リベラル（左翼、左派とも呼ばれる）とは、オバマケアのような政府の支出、権力、統制の強化を主張する人物のことである。

Liberals often support the censorship and denial of biblical Christianity and consistently conservative viewpoints.
リベラルはしばしば、聖書的キリスト教や一貫して保守的な視点の検閲や否定を支持する。

Liberals who are a part of the secular left prefer atheism/agnosticism over the Christian faith, as atheism has no objective morality to hinder their big government plans.
世俗的左派の一員であるリベラルは、キリスト教信仰よりも無神論／不可知論を好む。無神論には、彼らの大きな政府計画を妨げる客観的道徳がないからである。

Increasingly, liberals side with the homosexual agenda, including homosexual "marriage".
リベラルはますます、同性 “結婚” を含む同性愛のアジェンダに味方するようになっている。

Liberals favor a welfare state where people receive endless entitlements without working.
リベラルは、働かなくても際限なく受給できる福祉国家を支持している。

The liberal ideology has degenerated into economically unsound views and intolerant ideology.
リベラルなイデオロギーは、経済的に不健全な見解と不寛容なイデオロギーに堕落している。

All liberals support, in knee-jerk fashion, the opposite of conservative principles, while lacking an actual ideology or values of their own.
すべてのリベラルは、保守的な原則に対し、条件反射的に反対を支持する一方で、実際の自分自身のイデオロギーや価値観は欠如している。

Many of them cannot understand Christian language.
彼らの多くはキリスト教の言葉を理解することができない。

Liberals are especially prone to believe conspiracy theories, particularly those that denigrate people or views they disagree with, and they are increasingly intolerant of opposing viewpoints.
リベラルは特に陰謀論を信じる傾向があり、特に自分が同意しない人々や見解を否定するものであり、反対する見解に対してますます不寛容になっている。

Modern liberals reject classical liberalism, which is now a purported aspect of conservatism.
現代のリベラルは古典的な自由主義を否定しており、それは現在では保守主義の一面とされている。

Polling data has consistently shown that a larger percentage of Americans identify as conservative, rather than as liberal, by a margin of 35% to 26% as of 2017; while the gap between self-identified conservatives and self-identified liberals has been narrowing in recent years, liberals and "progressives" oftentimes falsely claim that liberals outnumber conservatives. Liberals are especially active at secular universities, however.
世論調査のデータでは、2017年現在、35％対26％の差で、リベラルというより保守と認定するアメリカ人の割合が多いことが一貫して示されています。近年、自称保守と自称リベラルの差は縮まってきているが、リベラル派や “進歩派" はしばしば「リベラルが保守を上回っている」と虚偽の主張をしている。ただし、リベラルは世俗的な大学で特に活発に活動している。

エリザベス・ウォーレン

☆“Liberal”Conservapedia 　　

本日の書物　：　『馬渕睦夫が読み解く 2022 年世界の真実』　馬渕睦夫　ワック

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　アメリカにおいて「マルクス主義との戦い」をもたらしたのは、【暴力による共産主義革命を煽ったマルクス主義の亜流である批判理論（フランクフルト学派）による社会の分断】があったからです。

　【フランクフルト学派の批判理論】は、国民が共産主義の意識に目覚めない原因を「生活や思考を縛っている文化」に求めます。したがって、既存の文化を批判破壊して思考を変革する必要があるとする。それは、【いわば先進国向けの共産革命理論】なのです。

　戦前、ドイツのフランクフルト大学社会研究所に巣くっていた【マックス・ホルクハイマー、エーリッヒ・フロム、フランツ・ノイマン、ヘルベルト・マルクーゼ】たち【ユダヤ系の学者】たちは、ヒトラーの反ユダヤ人政策に追われてアメリカに大挙して亡命し、【コロンビア大学などで文化破壊革命を慫慂（しょうよう）する批判理論を展開】しました。これら学者の名前は、わが国の所謂、団塊の世代には懐かしい思いがするのではないでしょうか。学生時代に貪るように読んだ彼らの著作には、既存の文化破壊に向けた毒素が仕込まれていたのです。

　アメリカにおいては、彼らの呼びかけに応じて、【 1960 年代から青年たちがアメリカの国家を否定する活動を始めました】。【ヒッピーやイッピー、フェミニズム運動などが有名】ですが、折からのベトナム反戦運動と連動しつつ、若者を中心にアメリカ国家に対する不信と反抗が増幅されました。

　加えて、【学校教育においてフランクフルト学派の教師たちが既存の秩序の否定を教授し、若者の反抗心を扇動】しました。教育現場の主導権を握った彼らは、反対意見を封殺しながら批判理論の拡大再生産に励んだわけです。

　【その成果が「リベラル」という言葉の変質です】。今や、【リベラルとは本来の自由な思考ではなく、左翼思想、さらに言えばマルクス主義思想の持ち主の意味で通用する】ようになり、【リベラル政党だった民主党は左翼革命政党と見なされるまでに変身】しました。…

　現在、アメリカという国家、国民が大切に育んできた自由と民主主義、そして歴史的価値観が生き残れるかどうかの瀬戸際にあまります。だからこそ、アメリカ憲法を守る政治家を地方、州、連邦レベルで選ぶよう、国民一人ひとりの行動が問われているのです。アメリカの将来はピープルの行動にかかっています。

　【大統領選挙は終わったことだと思っている人が、特に日本では多い】と思います。だから、【バイデン政権の外交政策はトランプ政権と比べてどこが違うかと、真面目に議論】している。【それはまったくお門違いの議論です】。【バイデン政権には正統性がない】という事実を無視する議論を、【いくらやっても意味がない】と私は思っています。

　今までトランプ大統領が歯止めになっていたけれど、【左傾化への歯止めが効かない状況になった現在、ディープステートは何をやろうとしているか】。アメリカを含めて、【彼らはこれから世界をどう持っていこうとしているか】。【そこを議論すべき】なのです。』

“グローバリズム”の第一歩　「英米金融通商協定」

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、2020 年の大統領選挙における大規模不正の発覚によって、いよいよ多くの人々の目にハッキリと晒されるようになった、いわゆる “ディープ・ステート” （当ブログではそれを、決して一枚岩ではなく流動性をもちつつ「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」を維持・構築している連中と認識しています）が、現実の世界で一体何をやっているのか、が非常に明確に理解できる良書で、左翼は勿論のこと、スポンサーとの兼ね合いで決して口にすることがないテレビ・新聞等のマスコミや、一見保守を装う似非評論家などとは違って、外交の現場を通じて知り得た知見をもとに、広く一般に “事の真相” を正確に知らしめて下さるお薦めの書物になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　826,678（826,005）÷55,530,407（55,049,058）＝0.0148・・・（0.0150）　「1.48％（1.50％）」

イタリア　：　137,786（137,646）÷6,396,110（6,328,076）＝0.0215・・・（0.0217）　「2.15％（2.17％）」

日本　：　18,392（18,391）÷1,733,901（1,733,229）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認し、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅳ　トルーマン政権の基本路線と忠誠問題

（一）

　・・・政府が、その目指す多角的無差別通商体制への第一歩として英国との間に締結した英米金融通商協定は、この傾向（※戦後アメリカ社会に拡がった伝統的な孤立主義への回帰の傾向）の最初の犠牲者といえる。英国のブロック経済を解体し、自由貿易へ復帰させるための代償と説明された借款案は厚い障壁に遭遇した。1946 年 2 月、3 月の世論調査の数字はいずれも援助反対派が多数を占めていることを示しており、これを受けた孤立派議員の抵抗は堅かった。3 月には公聴会に登場したCIO （産業組合組織会議）のマレーや商工会議所のジョンストンが貿易拡大と労働力需要の増大に有効であるとして賛成の立場を示したが、「経済計画を経済の用語で正当化しようという政府のアプローチでは不十分」であることが明確になる。そして、協力批准法案が 5 月に上院を通過するには議会指導者達の「危機」に対する覚醒と認識を待たねばならなかった。下院に於ける審議の過程で重要な役割を演じた一議員は次のように語っている。

　借款供与の十分な根拠になるものは唯一つしかないと思われる。つまり、ソ連の侵略に備えて、我が国に友好的な緩衝国の形成に資することである。

尤も、国民の間に根強かった外交一般への無関心、米ソ関係楽観論に対する政府のいらだちは早くから見られる。急速な動員解除に不安を抱くフォレスタル海軍長官は 1946 年 1 月の閣議でトルーマンに次のような提言を行っている。

　大統領は重要な通信社や指導的新聞の社長を集めた上で、現在の情勢のもつ重大性と、国民にそれが及ぼす意味を理解させる必要性をお話になるべきでしょう。彼らは皆、分別もあり愛国心の強い人物ですから。

そしてトルーマンはこれに同意したという。それにもかかわらず、少なくとも 46 年前半の段階ではマスコミが政府の思惑通りの論調をとったとは言い難い。たとえば、3 月 5 日の有名なチャーチルの「鉄のカーテン」演説はソ連の侵攻に対する英米の共同戦線構築を訴えたが、その反応は意外に冷たかった。

タイム誌は、トルーマンがチャーチルという観測気球を上げて世界とソ連の動向を探ったと記し、さらにマスコミの論調に見られるコンセンサスとして、「大戦中に築かれた親ソ感情」を逆転せしめるために作り上げられたものであるという。ここにトルーマンは戦術的後退を余儀なくされた。3 月半ば、バーンズ国務長官は英ソいずれとの同盟も否定し、「我々は国連と共に歩むつもりである」との立場を表明せざるを得なかった。「国民の多くは、相矛盾するような多くの忠告や、民主主義という遺産の中の教訓を忘れているといった熱狂的な警告の氾濫の最中で迷っていた」のである。

　だが、ソ連の封じ込めと西欧の再建を急ぐ政府は、先述の通り英米金融通商協定の議会審議を契機に、国際主義の看板に加うるにモラリズムと反共が極めて有効な説得の論理となりうることを確認するに至った。それ故、この章の結論の一部を先取りして言えば、政府の対外援助政策には必然的に、アメリカ内外に魔手を伸ばす道徳的な悪の姿が誇張されて伴うのである。国内の共産主義には既に厳しい眼を向けはじめていた孤立主義的世論が、こうすることによって漸く海外にもその関心を向けるからである。この意味からすれば、1947 年 3 月、トルーマン・ドクトリンに続いた忠誠計画も、アメリカ国内にまで伸びる共産主義の陰謀を政府職員の裏切りという感情的レベルで国民に実感させるものであった。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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