1. コロナ明けパーティ狂

世界中でコロナ感染終息宣言。「コロナ明けパーティ」が世界的にブームとなり、消費・行楽地が賑わいをみせる。スペイン風邪終息後の「黄金の20年代（Golden Twenties）」、「狂騒の20年代（Roaring Twenties）」の再来となる。中国リスクの高まりから米国が再び緩和に転じ、株式市場ではリスクオンムードが強まる。日経平均株価は1989年の過去最高値（38,915円）を更新し、市場では岸田政権の政策関連銘柄として「FUMIO銘柄（ファーストリテイリング、ユニ・チャーム、三菱重工業、伊藤忠商事、オリエンタルランド）」が注目される。

2.異次元「神頼み政策」

分配重視の観点から岸田首相が「恵比須様」、黒田日銀総裁が「大黒様」を模したキャラクターとなり、異次元の「神頼み政策」に向かう。政策手法も金利コントロールから株価コントロールに転換。岸田首相が「打ち出の小槌」をもつポスターを参院選に掲げ、「岸田国民服」や「岸田ノート」、「おコメ券」などを配布へ。エンタメ重視の観点から「野球券」も配られるが、「野球拳」と勘違いする人も現れる事態に。参院選を前に日銀保有のETFを国民に分配し、「国民総株主」が実現。「財テクアイドル」が登場し若者中心に資産運用ブームに。分配優先のために財政赤字拡大目標が掲げられ、プライマリーバランス均衡化目標撤廃。MMT理論にノーベル経済学賞。

3.気候変動「令和版ノアの箱舟」

ラニーニャ現象で世界的気候不安。政府は気候変動担当大臣新設。初の30兆円規模のグリーン国債発行に踏み切る。学校教育でESG科目が必修化へ。気候変動への不安から緊急サミット開催で世界環境監視軍設立。日本では公共投資として「令和版ノアの箱舟」を建設。新天地として宇宙・海底の探索を積極化することとなり、宇宙自衛隊と海底自衛隊創設。最新鋭の深海巡行探索機「FUMIO」が注目を集めるほか、観光アトラクション「海底2万マイル」の建設もスタートへ。

4.中国文化大革命再来

中国では2022年党大会で習近平体制の永世化が確定。「始皇帝－毛沢東－習近平」の3人の肖像が天安門広場に掲げられ、真紅兵が市内に溢れる状況に。「習版文化大革命」になり、「習近平語録」が大ベストセラーとなる。習近平氏が掲げる「共同富裕」と岸田政権の「所得倍増」が価値観を同じくするとして、歴史的な日中会談実現。新たな外交で中国と接近し、日本の動物園にパンダが溢れる友好関係を構築。習近平氏の妻、かつて中国愛国歌謡の大御所だった彭麗媛氏が日本の紅白歌合戦に出演。

5.オフィス難民が公園デビュー

テレワークの広がりから「仕事を家に持ち込む」ことが美徳とされ、従来の常識が転換。会社を追われたオフィス難民が家に帰るも、家での居場所が確保できず公園デビュー。公園にビジネスパーソンが溢れる事態が社会問題化。公園ではホームレスとの紛争が多発、警察が動員される状態に。家庭では料理ブームとなり各地の料理教室は満員に。コンビニには「お父さん食堂」のコーナーができるほか、料理番組「今日何食ベた」がトレンディーに。

6.北京五輪最多のメダル獲得、五輪リベンジも

北京の冬季五輪で日本選手が大活躍。日本は平昌オリンピック（13個）を超える歴代最高のメダル獲得数となり、2030年札幌大会誘致への足がかりに。国内でウィンタースポーツブームが起こり、「私を雪見酒に連れてって」の映画が大ヒット。リベンジとして東京都が再び2036年・2040年の夏季オリンピック招致に動き出す。前回オリンピック施設をそのまま利用することで低コストの五輪運営を提案。大谷翔平、今度はサイ・ヤング賞とホームラン王に。

7.仮想空間・新技術DX拡大

仮想空間での経済活動が拡大し、バーチャルでの土地（容量）価格が高騰。中央銀行が存在しない世界でバブルが加速。他方、人体に電子機器を埋め込む実験が本格化し、個人の記憶能力が飛躍的に向上。また、生体認証によるキャッシュレス決済や本人確認が可能となる社会が実現へ。仮想旅行がブームとなり、仮想旅行会社「どこでもドア」設立。現実と空想との垣根がなくなる不安も。メタバース上に学びなおしの場「キシダノDXスクール」設置、「GO TO STUDY」政策に踏み出す。

8.世界的な政治の不確実性が高まる

米国バイデン大統領が中間選挙で敗れレームダック化。トランプ元大統領の影響力が高まり、ワシントンに「レッドハウス」を設立し次期大統領選に向けた選挙活動を加速。また、米国南部がトランプ氏を担いで独立運動、「新しいアメリカを作る」がスローガンに。ドイツではメルケル首相が復帰路線に転換。世界中の選挙で既存政党の敗北が相次ぎ、地政学的な不安が高まる展開に。日本では自民党と日本維新の会との連立が形成され、改憲に向けて初の国民投票を実施へ。

9.日本沈没と首都移転

小笠原諸島での噴火活動が活発化し、政府は遷都・首都機能移転を本格的に検討。都道府県魅力度ランキング下位の北関東で地価が高騰。TVドラマ「日本沈没」がネットフリックスで世界的に人気化し、「日本最後の日」の製作が決定。ノストラダムスの予言が再びブームになり、2022年12月14日、ふたご座流星群極大にあわせて「世紀末」が再ブームとなる。

10.「こどもは国の宝」法案が可決

「こどもは国の宝」法案が可決。政府・日銀はこどもターゲット緩和策で合意。現金給付などの消費刺激策を打ち出す。財源は「こども国債」で全額日銀が購入することに。使途を育児・学習、生活必需品に限定した「こども紙幣」を発行するほか、育児疲労の慰労目的で親向けに「肩たたき券」支給。さらに、融資の返済は出世払いの「こども銀行」を設立し、教育資金支援体制を強化。また、食堂では「お子様ランチ」の提供を義務化、公共交通機関では優先席に加えてキッズシート設置。出生率は2を上回り大幅な改善となる。