秋田マニア愛好会 （秋田県が好きであり、川反を元気にする団体）

　スーパーマーケットは食品や日用品など数多くの商品を取り扱い、現代の生活にはなくてはならないものである。全国各地に店舗があり、地元の人を中心に数多くの人が利用している。スーパーなしでは生活に支障を来たす人が必ず出てくることは確実である。

　スーパー業界は今後、厳しさを増す可能性が大きい。人口減少やホームセンターやドラッグストアなど異業種との垣根が低くなったことで、競争が激化している。今後、生き残りをかけ、合併や経営統合など業界再編が加速される可能性が高い。

　同じ小売業の百貨店はだんだん総売上高が減少している。どこかの百貨店が毎年、閉店している。大手百貨店は持株会社制度を相次いで導入し、コスト削減を図っている。百貨店は他業種やネット通販との競合により、厳しさを増している。

　スーパーは店舗数が多いほど、売上が上がるので、卸売業者との交渉がしやすくなる。安い価格で仕入れることで、安い価格で商品等を提供することにより、売上が上がることとなり、利益も増加する。高い販売価格だと、消費者が離れることとなりやすく、スーパー側としては避けたいことである。

　スーパーは地元住民からの信頼が売上に直結する。地元の消費者から低い支持を受けるようでは、長い間、商売を続けにくい。リピーターを増やすことで、利用しやすい店舗運営により、売上を増やすことにつながっている。

　スーパーの業界再編は消費者側からすると、スケールメリットが生かしやすくなることで、高いサービスや安い価格に反映される可能性が高い。デメリットよりもメリットのほうが大きい。スーパーの大手は経営ノウハウがあり、卸売業者との価格交渉がしやすいので、消費者にメリットがある。

　今後、スーパーを含む小売業は業界の垣根が低くなり、異業種間でも業務提携や経営統合が進む可能性も否定できない。国内の経済のパイが小さくなることは確実であり、日本は低成長や人口減少、少子高齢化を見据え、店舗運営をすることが必要である。