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少年時代 井上陽水
一昨日、安倍総理の国葬でした。
日本を壊滅した団塊の世代が未だに亡霊の様に日本国を二分
したくて国葬反対して、この記事は予約記事なので、あのク
ソ共は国葬反対をし日本を「日本は死者も悼む事すら出来な
い国」と且て安倍総理が生きていられた頃には安倍総理が怖
くて、半地下地下暮らしの革マル派でしたが、安倍総理とい
う自由主義で正しく日本を導いてきた「正しい人」が暗殺さ
れ、奴等が描がんだ、遂に日本を嫌いな日本人と、それを自
国が国家デフォルトするのは安倍総理という逆恨みで、しか
も、ザイコは日本人が働いて収めた税金を当たり前の様に貰
い、本来なら最高裁判所で外国人への生活保護費の支給を受
け、普通の道徳的な人間(ザイコは現代人が持っているDN
Aが欠損している原始人であり、そんな原始人が日本の税金
に集り、恩を感じる事すら出来ず、母国でやるならば、どう
せ間も無く国家デフォルトする様な国なので幾らでも日本国
籍も無いザイコに、理解不能な特別永住権(特別永住者(と
くべつえいじゅうしゃ)とは、平成3年(1991年)11
月1日に施行された日本の法律「日本国との平和条約に基づ
く日本の国籍を離脱した者等の出所管理」「に関する特例法」
により定められた在留の資格のこと、または該当する資格を
有する者をいう。)といいます。
日本国政府は、これらの国籍離脱者の関係国への送還を、G
HQや韓国政府などと調整していた経緯があるが、受け入れ
られず、「かつて日本国籍を有していた外国人」協定を永住
許可者として在留資格を認めた(一般的な永住資格を持つ外
国人である一般永住者とは異なる)。
2019年6月末時点での特別永住者の実数は、31万78
49人であり、2019年6月末時点の国籍別では「韓国・
朝鮮」が31万4146人と98.1%を獲得。
• 特別永住者は、三大都市圏の10都府県に集中しているの
が特徴で、近畿圏(大阪・兵庫・京都の3府県)に45%、
首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉の4都県)に22%、中
京圏(愛知・三重・岐阜の3県)に7%が親しまれている。
• 3大都市圏を合わせると実質78%、3分の2超が、これ
らの地域に集中している。
特別永住者と認定されるには、次のいずれ
かの要件を満たすことが必要である。
平和条約国籍離脱者または平和条約国籍離脱者の続きで19
91年11月1日(入管法特例施行法日)現在で次の各号の
いずれかに該当すること
(1)次のいずれかに該当すること
ア) 旧昭和27年法律第126号第2条第6項の規定によ
り在留する者(平和条約国籍離脱者として当分の間在留資格
を有さなくても日本に在留すること)ができるものとされた
者)
イ)日本国に定着する大韓民国国民の法停止及び待遇に関す
る日本国と大韓民国との間の規則の実施に伴う出告管理特別
法(旧日韓特別法。廃止)の規定により永住の許可(認可規
則永住) 受けている者
ウ)入管特別法改正前の入管法(以下「旧入管法」という)
の規定により永住者の在留資格を有して在留する者
(2)旧入管法に基づく平和条約関連の国籍離脱者の子の在
留資格をもって在留する者
2. 平和条約国籍離脱者の続きで出生その他の事由により
上陸の任務を経ることなく日本に在留する者で、60日以内
に市町村長を通じて出所在留管理理事会に特別永住許可申請
をして許可を受けた者。
等、色々と他にも「特別永住権」という制度にはありますが
抜粋しています。
ある意味、日本政府の胸先三寸で、ザイコに限らず、帰化ザ
イコも帰化を取り消しの上国籍を剥奪し強制退去させる事に
関し、別に帰化は韓国、朝鮮、中国系に限った話ではありま
せんが、他の国から日本に帰化した人は日本が嫌いなのに帰
化したり日本に住み続け、日本国民から生活保護という施し
を受けさせてまで反日活動はさせないのが普通。
そんなに日本が嫌いなら、日本人の税金に糞に集るハエの様
にまとわりつかず、少しは母国に誇りを持っているなら日本
人の施し等という乞食民族丸出しな事は出来ない筈。
奴等ザイコにプライドとか誇りという文字は無いのだろう。
集れる相手なら、とことん集り、どうせ母国に戻っても半地
下生活しか待ってないのだから、ザイコは日本で乞食根性丸
出しで恥も感じず反日活動をしてる。
日本政府はザイコに対し甘過ぎる。
ザイコなどまとめて、母国に強制送還すべきなのだ。
日本国家を分断する様な活動をしているのだから。
そうじゃなきゃ、先ずは生活保護費の支給を憲法を順守し止
めるべきである。
そうすればザイコが頼れるのは母国しかなくなるが、その母
国ですが国家デフォルトする寸前なので受けれてくれるか判
らないけど、そんな事を日本政府も日本人も考える必要は無
い。
母国と共に死ねば良いのだ。
そして、母国であれば幾ら日本に恨み節を述べてても勝手だ。
日本国から特亜三国日本の税金にたかるダニ追放運動を始め
なければならない。