スキップしてメイン コンテンツに移動

投稿

コンタクト再定義

コンタクトレンズ市場  コンタクトレンズ協会の調査によれば、国内コンタクトレンズ市場は2019年で2,889億円となっており、2010年からのCAGRは約3%と安定的に成長している。 この成長要因の一つには、メガネからコンタクトレンズへのスイッチがすすんでいることがあげられる。以下は、家計調査の1世帯あたり消費支出額のデータであるが、メガネが減少している一方で、コンタクトレンズは70代を除く全ての世代で伸長している。
最近の投稿

21年の投資テーマ

あけましておめでとうございます。コロナに負けず、本年も頑張っていきたい所存です。今年もよろしくお願いします。新年初記事は、21年の投資テーマと題して、今年顕著に伸びそうな市場、桶屋的テーマ、国策・法改正テーマをまとめてみました。投資戦略構築の一助となれれば幸いです。(順番は適当です) 市場テーマ サイバーセキュリティ クラウド化の進展やリモートワークの増加から世界的にハッキングが増加している。昨今では、手法も高度化しており、個人情報流出のリスクや身代金を要求されるケースなど、経営に与えるインパクトも年々大きくなってきているため、サイバーセキュリティの強化に動く可能性が高い。 主な企業:FFRI、クラウドストライク、サイバーセキュリティクラウドなど 地銀再編 菅政権の目玉政策。昨年11月の合併特例法の施行、今年3月からは日銀による特別付利制度が開始される見通し。地銀が低金利や人口減少の影響で収益低下に悩まされる中、再編への基盤が整ったといえよう。 また、地銀は新型コロナウイルスの影響で中小企業向け貸出が増加しており、預貸金収益が上向いている。 主な対象企業:地銀全般 国土強靭化 政府は、昨年「防災・減災、国土強靱化のための5か年加速化対策」を閣議決定した。日本やアメリカなどでは国土インフラの老朽化が進んでおり、それに加えて気象災害が激甚化しているため、早急な対策が求められている。日本の予算は15兆円程度となっている。 参考リンク: https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001377695.pdf 主な対象企業:大手ゼネコン等 土壌汚染 再開発土地などでは、土壌汚染が深刻なケースがある。インフラ投資が進む今期、土壌汚染除去事業の需要が増加する可能性がある。 主な対象企業:ダイセキ環境S、エンバイオ 石炭火力発電の解体 脱炭素・再エネ志向が進むことから、火力発電所は座礁資産となることが避けられない。よって、その解体需要が今後数年にかけて増加することが見込まれる。日本の石炭火力発電所の座礁資産は7兆円と推定されている(Source:CDP、2度未満シナリオ、2030年まで)。 主な対象企業:安藤・間、ベステラなど CMOSセンサー IC Insightsによれば、21年度のCMOSセンサーの市場規模は前年比15%増となる見込

ブイ・テクノロジー(7717)、中国向けシリコンウエハ装置を受注

24日、半導体製造装置を手掛けるブイ・テクノロジーは、中国顧客から300nmウエハ装置を受注したと発表した。受注額は10億円と公表されている。 中国では半導体の国産比率向上を目指す取り組みが活発化しており、同社はその恩恵を受けた形である。同社によれば、本受注を皮切りに、中国および国内事業において更なる拡大を狙うとしている。

サムスン電子がCMOSセンサーに注力、ソニーが警戒心

サムスン電子は、2021年にDRAM工場の1つをCMOSイメージセンサー(CIS)ラインに転換する。11月30日に開かれたサムスン電子投資フォーラム2020の非公開質疑応答で、サムスン電子のシステムLSI事業部センサー事業チームのパク・ヨンインチーム長は「現在、1億800万画素以上のCISの受注が増えているが、生産には限界がある。来年には1つのDRAM工場をCISラインに変更する予定だ」と述べた。 現在、サムスン電子のCIS生産能力は月産10万枚であるが、韓国メディアによれば、2021年以降のサムスン電子のCIS生産能力は月産12万枚から13万枚に達すると予想される。そうなると、世界トップを走るソニー(月産13.7万枚)と肩を並べる可能性がある。 CIS市場は活況である。仏シンクタンクのYoleによれば、2019年のCIS市場は190.3億ドルに達し、2025年までには270億ドルとなる見込みだ。大きな要因としては、スマートフォンの複数カメラ搭載があげられる。最新のスマートフォンではカメラが3つ搭載されることが一般的になってきており、そうしたハイエンドモデルによる底堅い需要が予想される。また、長期的にはロボットや自動運転車の開発がすすみ、画像センサの需要が高まるとみられる。 サムソンがCISの生産能力拡大を決定した背景には、シャオミの躍進があげられる。2019年のシャオミの出荷台数は世界第4位の1億2605万台となり、さらに2020年上半期の機種別出荷台数においてシャオミの4機種がトップ10にランクインしている。 ソニーは焦りを募らせる。サムスンの攻勢はもちろんだが、米商務省からの規制を受け、主要顧客であるファーウェイ向けの半導体が大幅減となっている。一部製品で凍結解除との報道もあったが、取引量が戻るかは定かではなく、ファーウェイ自体のスマホ出荷量も7〜9月期は22%の大幅減となっているため、先行きは不透明である。

半導体製造装置世界販売、2020年3Qは前年同期比30%増

SEMIが2日に発表した2020年第3四半期の半導体製造装置世界総販売高は、前年同期比30%増の194億ドルとなった。 地域別では中国がトップで、56億2000万ドルと前年同期比で63%増の成長を見せた。日本は、前年同期比34%増の22億4000万ドルとなった。

WSTS、2020年半導体市場予測を上方修正

WSTSが発表した2020年の世界の半導体市場規模は前年比5.1%増の4,331億ドルと、前回予想に比べて1.7ポイント上方修正した。 また、21年度の市場予測では8.1%増の4,694億ドルとなる見込みで、地域別で見るとアメリカ・APACがそれぞれ9.5%、8.7%と高い。 製品別 2020年はICが前年比6.4%増、Sensorが同7.4%増となった。Sensorに関しては前回予想から一転してプラス成長となった(前回予想は2.1%減)。スマホ・PC需要が増加したことが大きく関係しているだろう。 2021年はオプトが前年比10.2%増、ICが同8.3%増となる見込みで、ICに関してはメモリ部門が大きく寄与するとみられる。 堅調な市場の上に、NvidiaによるARM買収など、業界再編も進んでいる。今後も半導体業界に目が離せない。 出所:https://www.jeita.or.jp/japanese/stat/wsts/docs/20201201WSTS.pdf

4422 VALUENEX レポート

独自に開発したビッグデータの解析ツール提供。医療系AI等、俯瞰図解析に強み。