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全世界のデジタルカメラ市場を席巻してきたオリンパス、キヤノン、ニコンなど日本を代表する光学メーカーの業績が分かれている。オリンパスは今年7－9月期の売上高が前年同期比23％増の2215億円、営業利益は83％増の486億円を記録した。オリンパスは今回の「サプライズ業績」を追い風として、今月初めに今年通期の純利益が前年の8倍の1090億円を超え、営業利益率が20％台を超えるとの予想を発表した。1919年の創業以来最高の業績達成を目前にしている。

オリンパスの好業績は赤字に苦しんできたカメラ事業から思い切って撤退し、新事業である医療機器に集中したことが奏功した。2010年代初めの投資失敗と粉飾会計スキャンダルで上場廃止の危機に追い込まれたが、内視鏡を主力とする医療機器事業だけを残し、大半の事業を整理することで危機を乗り切った。オリンパスの内視鏡事業は世界トップ（シェア75％）だ。同社は昨年カメラ事業部を売却し、今月初めには顕微鏡事業まで売却すると発表した。一方、医療分野では攻撃的な合併・買収を通じ、事業を強化している。こうした変化を背景として、オリンパスは今年に入り、株式の時価総額が3兆円を超えた。

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一方、デジタルカメラ業界で世界1、2位のキヤノン、ニコンはカメラ市場の低迷が足かせとなり、業績不振から脱却できずにいる。両社は18年から毎年売上高と営業利益が減少を続けている。ニコンは今年4－9月期のカメラ事業部の売上高がコロナ以前の19年の同期に比べ20％以上減少し、キヤノンも7－9月期の売上高が対19年同期比で4％減少した。

高級デジタルカメラの需要が急激に減少していることが原因として挙げられる。ニコンは業績不振を受け、今年初めにグループ全体の10％に相当する2000人の社員を削減したのに続き、日本国内のカメラ工場2カ所を閉鎖した。キヤノンも今年7月、ブラジルのカメラ工場を閉鎖した。両社はいずれも衰退するカメラ市場での競争ばかりにとらわれ、新事業を発掘できなかった。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/11/29/2021112980002.html



デジタルカメラの出荷台数は年々減少し続けており、コロナ前から前年同月比で2～3割減の水準で推移していた。そこに新型コロナ影響が追い打ちをかけた。世界的な流行が確認され始めた2020年3月の出荷台数は前年同月比で5割以上落ち込み、5月には前年同月比72.6％減の36万9730台にまで落ち込んだ。

デジタルカメラは、高品質な写真を撮ることができるため、ここ数年、全体の売上を伸ばしてきたが、高解像度レンズを搭載した高級スマートフォンの登場は、世界的にデジタルカメラの需要にマイナスの影響を与えている主な要因となっている。これらのスマートフォンに搭載されたカメラは、ユーザーがRAWフォーマットで画像を撮影し、マニュアルモードにアクセスして設定を変更することができる。

またスマートフォンのバージョンアップに伴い、カメラの機能も向上しているため、デジタルカメラを所有する必要がなくなってきている。そのため、メーカーの技術革新が進まないことや、カメラのレンタルシステムが存在することなどから、消費者は新しいモデルのデジタルカメラに投資することを躊躇している。

さらに、メーカーによる顧客との関わりが希薄であることや、機能が複雑であることも、市場の成長を阻害しており、デジタルカメラは高価でかさばる上に、メッセージ、Eメール、ビデオ通話、ソーシャルネットワークアプリケーションなどの付加機能を提供しないため、世界中で需要が減少している。このような要因により、世界のデジタルカメラ市場は今後5年間で縮小すると予測されている。

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