・公認会計士試験って独学でも合格できる？
・独学の場合おすすめのテキストが知りたい
「CPA会計学院」の詳細記事は下記になります。
2023/11/24
2023年公認会計士 試験 合格占有率驚異的の41.6％率CPA会計学院 について徹底解説！
と発表があり、合格者の最低年齢は17歳！ また、合格者の平均年齢は24.5歳と若い世代で国家資格の公認会計士試験に合格しちゃったら と思われ一瞬で周りの目が変わっちゃいますね。 そんな公認会計士試験平均合格率7.7％の難関試験にCPA会計学院の予備校生の2022年合格占有率は、41.6%と驚異的な数字をたたき出しています。 これが本当なら公認会計士試験をCPA会計学院で目指すのも良いかもって思いませんか？ ただただ、一般的な企業に就職して働いてるあなたの生活は、将来性・収入面でこれから先、どんどんしんどく ...
今回の記事は、公認会計士という最高峰の難易度の国家資格試験は、独学で突破できるのか？
独学で勉強する場合には、
どれくらいの勉強時間が必要なのか？
どんなテキスト・問題集を使用していたのか？
について、合格者の意見をまとめたので、ご紹介します。
公認会計士独学で合格できる？
公認会計士の資格について調べると、「受験資格が無い」って事に気づかれる方いると思います。
そうです、公認会計士の試験は、誰でも受験可能なんです。
誰にでも門戸が開かれているため、独学でも合格できるのではないかと勘違いしていまう人も多い試験でもあります。
しかし、難易度は非常に高く独学合格は困難を極めるため、簡単に合格できると勘違いしないようにすることが大切です。
独学合格には最低？？？？時間必要？
公認会計士の試験合格率は、平均10％と10人に1人しか受からない結果が毎年出ています。
試験も短答式と論文式試験の2つに試験に分けられており、両方に合格する必要があるため、非常に難しい試験です。
そんな最高峰の難関試験を突破するには、合格までに4000時間以上の勉強時間が必要といわれています。
社会人のようにまとまった勉強時間を確保できない人であれば、合格までに何年もかかるかもしれません。
独学で公認会計士の試験に挑戦しようと思う方は、数年後の公認会計士試験に照準を合わせて、モチベーション維持できるように計画的に勉強スケジュールを組み立て実践していくことが大切かもしれません。
公認会計士試験独学のメリットは？
仕事や育児しながらでもできる
独学は、勉強する時間帯を自分で決めることができるため、家庭の都合とも調整がつけやすいメリットがあります。
日中は忙しい社会人の方や、家事や育児でなかなか勉強に集中できない主婦の方でも、ちょっとした隙間時間を見つけて勉強することできます。
家事の合間や、子供を寝かせている間などのちょっとした時間であっても継続してコツコツと勉強することでかなりの知識量となるため、継続することが何よりも重要です。
家事や育児は忙しいためなかなか簡単ではありませんが、仕事や育児と十分両立することができる点は独学の大きなメリットとです。
マイペースの勉強量で挑戦できる
社会人のかたは、学生時代を思いだしてください。
授業で「何回同じところ繰り返すんだろう」とか「ここまだわからないのに、もう次行くの？」ってことを経験された方多いと思います。
そう、独学の場合は、勉強するべき範囲や量がについても、自分で決めることができます。
得意分野をどんどん伸ばして完成度を高めたり、逆に不得意分野に多くの時間をかけて克服したりなど、自分の学力に合わせて勉強を進められる点が大きなメリットと言えます。
独学最大のメリットはズバリ！！
コストを圧倒的に抑える事ができる！！
資格予備校に通えば教材費や受講料などで一般的に数十万円はかかってしまいますが、独学であればテキスト代や問題集代・模試の受験料などの数万円程度で済むケースが多いです。
費用をかけずに公認会計士試験挑戦したい方には、独学がおすすめです。
※ただし、何度も不合格を繰り返してしまうと時間と費用を無駄にしてしまう結果になります。
公認会計士独学でのデメリットとは？
内容把握に時間がかかる
予備校や通信講座の講義を聞けばすぐに理解できるような内容も独学でテキストを何度も読み返してもなかなか理解できない場合も多く、非効率な勉強になることが多いです。
また、独学だと分からない論点や問題が出てきても質問することができません。
その結果、いつまでも疑問点が放置されてしまい進捗が遅れて、学習が停滞してしまう恐れもあります。
独学用の教材が少ない
公認会計士試験は、最高峰の難易度の為、予備校や通信講座を利用して勉強するのが一般的です。
そのため、出版社も独学者向けの教材にあまり力を入れていない感じです。
市販のテキストや問題集だけだと、質・量共に予備校に比べて非常に少なく、合格までのレベルに達することができるかは不安が残ります。
特に、公認会計士試験の山場とも言える論文式試験に関しては、効果的な市販教材がほとんどありません。
モチベーション管理が大変
独学で勉強する場合は、長期間に渡って一人で勉強を進めていかなければなりません。
予備校のように目標を共有できる存在はいないため、情報交換などもできず、お互いの成績を意識する機会が少なく、刺激が少ないデメリットがあります。
長い間公認会計士の難解な勉強を一人で続けるのは大変であり、またスケジュール管理なども往々にして手間がかかります。
分からない問題が出てきたりするとやる気も削がれるため、モチベーションを保つことが出来ずに挫折する人も多い点には注意が必要です。
法改正に付いて行けない可能性
公認会計士試験では企業法と租税法が必須科目として出題され、また民法も選択科目として出題されます。
これらの科目は法改正が頻繁に行われ、その改正部分が出題されるケースが多いため、常に情報をアップデートして備えておく必要があります。
市販の参考書だけでは情報の更新がされていない場合も多く、自分でインターネットなどで調べなければならないなど、対応が困難な場合が多いです。
せっかく勉強した内容が古い知識だと、またインプットをし直さないといけないため、法改正には敏感に反応するように心がけるようにしないといけないです。
公認会計士試験独学おすすめテキスト・問題集とは？【PR】
「独学でのデメリット」でご紹介したように、市販されてる教材には限界があります
特に、企業法や、選択科目の経営学等は論文式試験用の市販書がありません。
これからオススメする市販の教材の中にも、専門学校出版のものがありますが、対応できるとしても、短答式試験までで、論文式式試験の全科目を市販の教材だけでカバーするのは非常に困難だと思います。
逆に言うと、短答式試験は市販の教材で十分合格が狙えるレベルです。
短答式試験に合格できる基本的なインプットがあれば、あとは論述の対応力が必要になります。
論文式対策については、専門学校の上級講座や答練教材でカバーするという半独学の方法をおすすめします。
公認会計士講座を取り扱う主な予備校は大原・TAC・LEC・東京CPA・クレアールの5校がありますが、いずれも論文式対策のみの受講・教材の購入が可能です。
費用の安さで言えば、クレアール、LECが非常に低価格となっています。
例えば、クレアールの上級論文合格コースは20万円以下（割引適用後）と、かなり安く抑えることが可能です。
各専門学校の通信講座については、以下でも個別に説明しています。
公認会計士試験独学おすすめテキスト
※公認会計士試験は、改正論点が出題されやすい傾向があります。
市販のテキストを利用する際は、法改正に対応した最新のものを利用してください。
受験する年度の試験がどこまでの法改正に対応するかは、公認会計士・監査審査会のホームページの「公認会計士試験の出題範囲の要旨について」の項目で確認できます。
スタンダードテキストシリーズ（中央経済社）
市販用ですので、販売されているものが法改正に対応している最新版かどうかの確認が必要です。
市販のテキストで公認会計士の勉強をするのであれば、中央経済社のスタンダードテキストシリーズがおすすめです。
量も多いですが、その分アウトプットに必要な情報が得られます。
内容としては簿記1級の学習者や合格者などである程度理解が進められるレベルですので専門学校の講義無しで内容を容易に理解し進めていくのは少し難しいかもしれません。
しかし、財務会計論や管理会計論は、そもそも計算問題を解きながらその背景にある理論を確認すると理解がしやすくなるので、スタンダードテキストを利用する際は計算問題集を解きながら確認することをおすすめします。
監査論についても、アウトプットをこなしインプットの内容をどう組み合わせるか、というところが合格の近道になってきますので、スタンダードテキストを利用する際は論述問題を解きながら確認するのが効果的です。
会計法規集（中央経済社）
公認会計士受験生であれば必須のものです。各予備校でも、生徒に同じものを購入させているかと思います。
会計学の計算分野である簿記に関しては、この法規集を確認することは余りないでしょうが、その計算方法の論拠はこの法規集に収められています。
通常のテキストよりも詳細な内容が記載されていますから、インプット期間は各論点・条文について、それらの理由・背景（結論の背景）についても記載されていますので、この法規集を繰り返し読むことで、会計の真の理解に繋がることとなります。
論文式試験では法令集が配布されるため、条文そのものの丸暗記は不要ですが、短答式試験では配布されませんので、法規集の読み込みが短答式試験合格の近道への一歩となります。
ポケット六法（有斐閣）
こちらは会社法で使用する六法となります。
会計法規集と同様、公認会計士受験生であれば必須の参考書となります。
短答式試験対策では特にこの六法を繰り返し読み込むことが必要です。
論文式試験では試験問題自体は会社法の考え方や判例が問われ、法令集が配布されます。
しかし、論述では根拠となる条文を明記することが必要になるので、論文式試験の勉強でも必要に応じて根拠となる条文がどこにどのように記載されているのかを確認しながら勉強する必要があります。
財務会計講義（中央経済社）
この本は、公認会計士試験だけでなく、簿記試験や税理士試験の簿記・財務諸表論などの会計資格の基本書として評価が高く、基本的な論点も含め会計の各論点を網羅・綺麗に整理しています。
発生主義とは？実現主義とは？収益費用の対応原則とは？実現可能性とは？こういった基本的な考え方については特に本質を理解されている方が書かれているので、予備校のテキストよりも参考になる部分があるかと思います。
原価計算（国元書房）
この本は2000年に出版されたものですが、原価計算に関しては本質的に今と大きく変わる部分は無く、現在でも十分参考となる内容が十分織り込まれています。
価格が高いですが、ページ数は1,000ほどあり、そのボリュームもすごいです。
あくまでメインテキストの副読本として、利用すれば効果的かと思います。
公認会計士の独学におすすめの問題集【PR】
LEC 一問一答問題集シリーズ
以前は、Amazonでkindle版が、ありましたが今は無いようです。
書籍は、LECのホームページで購入が可能です。
また、サンプルPDFも閲覧可能なので、ぜひ購入の検討をしてみてください。
監査論セレクト30題（中央経済社）
こちらは監査論の論文式試験対策用の問題集となります。
公認会計士試験の市販の論文式対策用の理論問題集そのものがめずらしいのですが、この監査論セレクト30題は、良問を厳選していて、論文式の応用問題に対応できる力を身につけることが可能です。
この監査論セレクト30題では、過去の試験問題などの傾向から、そういった問題に対応できるような問題文の読解力と対応力を養うことができると思います。
問われていることさえわかれば、あとは法令集から文章をピックアップして書き写せばよいだけのような問題もあります。
論文式試験は得点率による合否基準が設けられていますから、一つの問題に対する論点ズレは致命的です。
大原の公認会計士受験シリーズ 短答式対策 財務会計論（計算）
こちらは大手専門学校の大原出版の市販問題集です。
基本的に短答式試験の理論対策はLECの一問一答がおすすめですが、財務会計論の計算に関してはこちらの問題集をおすすめします。
全部で100題が厳選されており、短答式ならではの対応方法が養われるよう問題が作成されております。
また、近年の試験傾向を踏まえ、連結会計・企業結合の論点についても充実した内容となっています。
この問題集は、短答式特有の分野や問題に対応できるよう意識して作成されています。
