探偵って、かっこいいですよね。
なにより頼りになります。

私自身、実は、一度探偵に頼ってみようと考えたことがあるんです。

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数年前の夏の出来事です。
古くからの友人が、私に悩みを愚痴ってから音信不通になってしまったのです。

なんだか嫌な予感がした私は、家に何回か押し掛けて生死を確かめようとしました。

そして「今日見つけられなかったら探偵を頼ろう！」と決めた日に、友人を発見！
かなり驚いていましたが、なんとなんと音信不通の理由は「ただ携帯を解約しただけ」でした。
その時、「解約する前になんで言ってくれなかったの！？」と絶叫してしまったのは言うまでもありません。
みなさんは携帯キャリアの変更の際には、家族の他にも仲のいい友達にも連絡きちんとしてくださいね。。。

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いまでは笑い話ですが、もし見つからなかったら、探偵に人探し調査を依頼しようと思いつめたのは事実です。
ただ、探偵を利用したことは一度もないし、探偵についての知識も今より全然なかったので不安でした。

みなさんにもこんなことが起こるかもしれません。
そして私みたいに、「探偵に依頼したいけど詳しくないから心配」という方のために、
今回は「探偵はどこまで調べることができるのか」について調べました。

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• 探偵が調べることのできる個人情報 / 探偵が調べられない情報・調査

個人情報とは、「個人に関する情報。その情報によって個人を特定できるもの」のことを指します。
 

などです。
収入については勤め先の企業情報から算出する予想収入になるでしょうが、ほとんど正確でしょう。

反対に、調べることのできない個人情報は、

• 戸籍謄本
• 住民票
• 銀行残高
• ローン残高

などです。

戸籍謄本や住民票の取得は、調査対象者のご家族であれば代理取得ができます。
探偵はまったくの他人ですので、本人の委任状がなければ、こうした書類取得は不可能です。

さらに探偵が調査できないことは、

・出身地など、差別に繋がる可能性がある内容
・ストーカーなど、犯罪に繋がる可能性がある内容
・別れさせ工作
・復讐工作

などです。これらは違法行為になるもの、違法行為になる可能性がある工作のため、調べる事ができません。

人探しの際にも、例えば別れた元旦那・元妻などを探すというときには背景をかなり詳しく聞かれることになります。
ＤＶや復讐などといった刑事事件に発展するような目的になるかもしれないときには、探偵は力を貸してはくれません。
浮気調査も、「証拠を取得して、浮気相手の家族や会社にばらまいて名誉を棄損したり脅迫してやる！」という目的では探偵は引き受けてはくれないのです。

探偵業の業務の適正化に関する法律 _ e-Gov法令検索    

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探偵は調査のプロですが、なんでも調べられるわけではありません。

しっかりと探偵業法という法律に則って調査をしているということがわかりました。
ちなみに、探偵業法では、調査の手法も厳格に決まっています。

それは、聞き込み・尾行・張り込みです。
しかもその上で、ターゲットに見つかって恐怖を与えてしまったり、第三者からの依頼ではなく、探偵が個人の興味で調査をするのは違法となっています。
探偵業法はそこまで複雑ではありません。
探偵を頼る前に、一度目を通してみるのもおすすめです。
探偵業法について｜探偵に調査を依頼をする時に事前に考えておくべきこと   

明らかに調べることができない内容の調査を引き受ける探偵は、良い探偵ではありませんので、そのような探偵には依頼しないことを強くおすすめします。