【マイク・ウィルソン】2026年後半、AI過剰投資・AI脅威論が収束し、FEDが新議長のもとで利下げするので、S&P500は年末7,800。

【アナ・ウォン】CPIにおける住居費が占める割合は大きいが、変化量が小さいので前月比CPIには効いてこない。一般消費財・サービス価格の影響の方が大きく、それは株価に依存している。

【ニコール・ディソーザ】今の旅行者はChatGPTで旅程作りから予約までを行う。Expedia等に有意な影響が出るのは来年以降。

【ロジャー・ファーガソン】生産性ブームが起きてもFEDは利下げすべきではない。AIで失業者が増えても金融政策は彼らを救えない。

【ジム・ビアンコ】多くのアナリスト、エコノミストが「景気減速が起きるので今年利下げは３回」と予想しているが、今の経済成長が続き、利上げ議論が開始されるだろう。

【コマル・スリ‐クマー】インフレが再燃し、ケビン・ウォーシュは大統領が望むような利下げができない。バランスシート縮小もキャッシュ欠乏を引起すので実現不可。

【バリー・バニスター】2026年は2001年のような景気回復期までの空白期間となり、S&P500は7,000で頭打ち。Bitcoinは$38K。

【リック・リーダー】この経済は巨大企業の設備投資と裕福な老人の支出で動いている。雇用が減っても大丈夫。

【ジーン・マンスター】Googleは決算でクラウドとAIの素晴らしい成長を示した。引き続きMag7の中でアウトパフォームするだろう。

【シュナリ・バサク】ソフトウェア全体が売られているが最終的には勝者と敗者に分かれる。【スティーブ・ソズニック】一般投資家はソフトウェア下落に買いで対応していない。

【クリス・ハーヴェイ】2026年S&P500目標7,400～7,500。年前半は下落局面で買い、中間選挙前の急騰に備える。

【ダン・ナイルズ】市場はOpenAIエコシステムの将来を不安視している。AIにおいてGoogle、Anthropicが勝者となるだろう。

【ロレッタ・メスター】ケビンはFOMCに新たな学術的議論を持ち込むことができるが、結局金融政策は経済の展開に依存する。

【ジェフリー・ガンドラック】ドル投資家はポートフォリオの30、40%を株に振り分け、全てを現地通貨建てで米国以外の株とせよ。

【マイケル・アンソテラ】Mag7をひとくくりに考えるのではなく個別に見ていくべき。例えばMicrosoftはデータセンター建設、MetaはAIのマネタイズに問題がある。

【キット・ジャックス】日本投資家が高市政権を信じ、海外資産を売って日本資産を買わない限り、円安は止まらない。

【シェリー・ポール】2026年、AI、自動化、米国製造業、長寿といった主要テーマ領域に機会がある。

【ダン・ナイルズ】今年ようやく買換えに値するiPhoneを出すAppleに興奮している。MicrosoftがどのようにPC販売台数減少をガイダンスに反映するか注目。

【ジーン・マンスター】Intel株の値動きはミーム的。AI推論が本格的に使われるようになれば、AIインフラの規模は数十万倍になる。

【トム・リー】株が下落すれば買うべきだ。しかしトランプ政権に批判される株は避けたい。次の標的はデータセンターかも知れない。