今シーズンでの
米国内でのインフルエンザでの、死者が 1万2000名を超えている。
この死亡者の中には、新型コロナ肺炎感染で、亡くなった方が
含まれているのでは。
とか、感じた次第で。
それで、ニュースを検索したが。
ヒットするのは、下にご紹介の、記事ばかり。
ウイルス感染の米国人 チャーター機帰国に大統領激怒 米報道
2020年2月24日 5時20分新型コロナウイルス
クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」から下船したアメリカ人のうち、新型コロナウイルスへの感染が確認されていた14人をチャーター機に乗せて帰国させたことについて、トランプ大統領が、事前の相談がなかったなどとして激怒したと、アメリカのメディアが伝えました。
アメリカ政府は今月17日、「ダイヤモンド・プリンセス」に乗っていたアメリカ人乗客のうち、300人以上をチャーター機で帰国させましたが、このうち14人については、下船して羽田空港行きのバスに乗ったあとに新型コロナウイルスへの感染が知らされ、国務省は、機内で隔離することで、ほかの乗客への感染を防ぐことができると判断し、帰国させることにしたとしています。
これについて、アメリカの有力紙、ワシントン・ポストは21日、政府関係者の話として、トランプ大統領が、担当者からの事前の相談がなかったなどとして激怒するとともに、政権に打撃を与えかねないと不満を述べたと伝えました。
トランプ大統領には、事前の説明で、ウイルスへの感染が確認されたり、症状がみられたりする乗客は日本にとどまると伝えられていたということです。
また、ワシントン・ポストは、トランプ大統領が、アメリカで大規模な感染が起きれば、大統領選挙でのみずからの再選に影響が出かねないと懸念していると伝えています。ウイルス感染の米国人 チャーター機帰国に大統領激怒 米報道 | NHKニュース
米国民の福祉や安寧よりも、特権層の金儲けや。
支配権力の維持に、ばかり気を遣う。
ネットの発信が、強くシャープになって。次の事が、人々の知ることとなった。アメリカの衆愚政治は、マスコミが支配している。トランプ氏の、「アメリカ第一主義」 は、彼を大統領に押し上げた。そして既成勢力は、国際市場主義つまり、米国の技術と資本を、海外に売り飛ばしてきた。是に対するトランプ氏などの抗議は、米経済支配者に対する、直接的な批判でもある。民主党のクリントンや、オバマ政権の支那融和は、目立っていたが。共和党支持者の中にも、支那で安い部品を作らせて、米国軍産が大もうけする。こうした手合いが、大勢いた。それで、トランプ氏は、マスコミ上げての攻撃に遭ってきた。
もう任期 3年も過ぎて、トランプ氏の地金も見えてきた。
あまりにも彼は、ユダヤへの媚びへつらいが、おぞましい。
それで、次期大統領選は、たぶん盤石ではない。大衆の意見を吸い上げられる。サンダース氏ならば、選挙は面白くなりそう。
こうした状況を、診れば たぶん。
ご紹介の記事のような。トランプ氏の帰還者への無慈悲な怒り。とかへの印象操作。本当は大統領への、『相談が無かった。』 その事への怒りであり。チャーター機での帰還者への、怒りであろうハズも無い。でも、米国のユダヤ＝マスコミは、ニホンや韓国等の報道のように、えげつなさがコテコテではある。
とにかく、今のアメリカにとって、大切なことは
このインフル・エンザの罹患者や死者の中に、新型コロナ肺炎感染が広がってはいないか。
ならば、正確な遺伝子検査を、広く実施せねばならない。
武漢コロナ感染が、米国内にも広がっていないか。
これを知るのが、急務なハズだ。
でも、米国に取り憑いた。ユダヤ支配層の、チンドン報道マスコミは。トランプ現大統領を、腐すのに余念が無い。
イスラエルの首都を、エルサレムに移すのに賛成した。イランの軍指揮官を暗殺して、中東での軍事緊張も高めた。こうしたトランプ氏の、ユダヤへの忖度では、まだ足りない。韓国などの執拗な、日本政治への因縁付け。韓国進出企業への、カネせびり。こうした悪業の、先生はユダヤなのだ。それで、米国の非常事態にもかかわらず、米国マスコミは、米政権を不安定化させる。こうした反米報道に余念が無い。
国民の一般的な幸福のためには、少しでも高品質。そして高機能な製品を、安定的に供給する。しかし、東日本大震災で、その意義を知ったはず。重要部品の生産工場が、地震で被災した。そして今度は、支那の武漢に、自動車部品工場を、重点配備しすぎてしまった。それで、それを使う日本国内の自動車生産にも、陰りが見えている。
企業の、欧米式考えでは、株式保有者が。企業全てを占有する。そして、株主の関心事は、おのれの利益。只それだけのこと。ならば、企業の経営と、企業の保有者の関係は、きっぱりと分離する。こうして、我利我利亡者の金融資本は、実業に寄生する。単なる、アブラムシに成り下がった。病害虫に取り付かれた、作物は早晩衰弱して、枯死してしまう。
アメリカ政治・経済の悪弊は、度重なる企業だとか、カネ持ちへの減税策である。
トランプ氏の経済政策も、これに漏れずに、アメリカ経済へのスネかじり。減税策を続けてきた。
ならば、新型コロナ肺炎感染を、緊急的に感染禍を究明する。遺伝子検査態勢なんか、たぶんとても貧弱なのだろう。
それで、わが郷・左近尉の望んだ、本当に必要な記事なんか、書けていない。
アメリカ国内で、新型コロナ肺炎感染は、どうなっているのか。
敵が見えない、目くらでは、戦いにならない。
アメリカも、大変なこと になる。 ポチっ とお願いします。
米国民の約９割が「政府崩壊」との見解 世論調査
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