世の中、陰謀論に溢れている。
陰謀を企む個人や団体、集団があるとすれば、それを阻む勢力もあるはずで、それを防御できないとすれば、陰謀団が目に見えない、とてつもない工作、未曾有の手法を行使して秘密工作を進めていることになる。
本書の副題は「米国大統領選挙でかわる日本と世界の運命」となっていて、殆どすべてを大統領選挙の裏側に焦点を当てている。それも徹頭徹尾、バイデン陣営の悪を追求しており、近代史家の渡部惣樹氏が推薦の辞を寄せ、「いまこそ真贋を見極める判断力と情報力を」と言う。
前回、トランプがバイデンに「してやられた」のは不正投票という大がかりな仕掛けによるのだが、カギは郵便投票にあった。この秘密兵器が効力を発揮した。
「２０１９年秋からトランプ降ろしのため、民主活動家や大企業のトップたちが暗躍していた。（中略）メタのザッカーバーグは、ＳＴＣＬやＳＥＩＲと呼ばれる団体に４・１９億ドルもの大金を投じ、激戦州の郵送投票の推進や違法なドロップボックス（郵送投票用の投票箱）の大量設置などに使われました」（４２ｐ）
なるほど、ＴＩＫＴＯＫ禁止の動きにトランプが「ＴＩＫＴＯＫを禁止したらメタが二倍になる」と攻撃した伏線はここにあるのか。
ビルゲーツ、ロックフェラー、フォード財団も、総額１６億ドルを、妖しげな「ＡＲＡＢＥＬＬＡ ＡＤＶＩＳＯＲＳ」に寄付し、この「ダークマネー」を民主党に集中させるというスキームを作った。口実は「民主主義のために」だった。
いわゆるスイングステーツは前回の場合、アリゾナ、ウイスコンシン、ジョージアの三州だった。アリゾナにおけるバイデンとトランプの票差は、１０４５７票、ウイゥコンシン２０６８２票、ジョージア１１７７９票、じつに０・０１４３％の鎖でバイデンが辛勝した。
これが「かれらの仕組み」、換言すれば陰謀ということになる。『陰謀』というより悪智恵に長けた悪巧みがうまくいったことになる。
現在行われている情報操作は、徹底的にトランプへのネガティブ報道である。
ピューリサーチが分析した分析では、トランプ報道にポジティブはたったの５％、ネガティブ報道は６２％である。悪者の印象をあたえるのである。一方でメディアの民主党候補は善、共和党は悪か、馬鹿扱いで印象操作されている。
ま、この点は日本も同じ、大手メディアが与党議員を褒めた試しはない。野党議員は悪さをしてもベタ記事で誤魔化すし、テレビは７５日も過ぎれば、また平気で出演させている。
そのうえでトランプ資金枯渇作戦が講じられた。 民主党の極左集団は司法を武器に、悪質な嫌がらせを展開しているのである。
これによりトランプは「武器化された司法を振りかざした徹底弾圧を受けている」（３２６ｐ）のは周知の事実だが、四件の刑事訴訟と二件の民事訴訟。
しかし、嘗てマイク・タイソン（ボクシングチャンピオン）の応援団長だったトランプは、心が折れるどころか、「選挙妨害」だと言明し、民主党の悪だくみに挑んでいるから著者は民主党の遣り方は「逆効果」になったという。
第一の刑事訴訟のポルノ女優口止め料問題だ。口止めはアメリカでは違法ではない。争点は口止め料を「ビジネス経費」とした経理改竄だというイチャモンである。担当の検察官は「ソロスチャイルド」と呼ばれる極左で、左翼の法律専門家さえ「州法と連邦法をませ合わせた法律を作り出した」と批判した。
第二の起訴は機密文書持ち出しだが、これもバイデンは惚けているからと起訴猶予処分としてしまった以上、左翼側の訴訟の意味は薄い。そも、歴代大統領ばかりかヒラリーに至っては「最重要機密情報がプライベートサーバーで見つかり、証拠の携帯電話をトンカチで木っ葉微塵にしていますが、ＦＢＩから『極めて軽率だが、犯罪性はない』とわけの分からない言葉でまもられています」。
第三の起訴は１月６日議事堂暴動事件だが、これは左翼陣営にとって不都合な展開となっており、最高裁が大統領の免責特権を審理するとなると民主党の敗北になる。
第四はジョージア州の「ゴミのような裁判」。しかも検察官は札付きの極左だが、不倫疑惑でワシントンポストさえ批判している。そのうえこの不倫検察官はバイデンを訪問し、レターを受け取ったことも判明している。不倫は取り立てての問題ではないが、ジョージア州弁護士法違反となる。
コロラド州の「立候補資格剥奪裁」なる出鱈目な裁判は最高裁が常識的判断を示しておしまい。
のこりはＮＹの民事訴訟である。トランプの会社経理にメスを入れ脱税として、罰金を、それも天文学的金額（４億６０００万ドル）を提示した。上訴するための「保釈金」集めにトランプ陣営は四苦八苦の状態となって百万人の献金を呼びかけたのが直近の動きである。
とどのつまり、民主党の陰謀がトランプをワルだと最初から規定し、考えられる限りの浅智恵で、選挙を妨害しているのだ。
フェイク情報がネットに飛び交うようになって、アメリカ人の情報に対する信頼度は薄らぎ、いまや６８％の国民は大手メディアの報道を信用していないという傾向もはっきりとでてきている。
